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検索結果 1363 件

著者 浜田 淳|
発行日 2007-09-03
出版物タイトル 岡山医学会雑誌
119巻
2号
資料タイプ 学術雑誌論文
JaLCDOI 10.18926/OER/13154
タイトル(別表記) A Comparative Study of Fair Value Measurements in SFAS No.157 and IFRS Discussion Paper
フルテキストURL 40_1_031_061.pdf
著者 小西 範幸| 藤原 華絵|
抄録 The disclosure of fair value in financial reporting is of great interest and useful to preparers, auditors, users and regulators. The purpose of our article is that the Discussion Paper on Fair Value Measurement (DP) which International Accounting Standards Board (IASB) published in November 2006 is in analyzing. The DP is aimed at addressing requests from a number of interested parties seeking additional guidance on the measurement of fair value. International Financial Reporting Standards (IFRS) already require some assets, liabilities and equity instruments to be measured at fair value in some circumstances. However, guidance on measuring fair value is dispersed throughout IFRS and is not always consistent. The DP is not about expanding the use of fair value in financial reporting, but about how to codify, clarify and simplify the guidance that is at present dispersed widely in IFRS. In the US the Financial Accounting Standards Board (FASB) has already issued an accounting standard in September 2006, SFAS No.157 “Fair Value Measurements”, on which work was well advanced before the IASB launched its own project. Three statements were issued by publicity of SFAS No157. The first issue is the Exposure Draft “Fair Value Measurement” in June 2004, the second issue is Working Draft “Fair Value Measurement” in October 2005, and revised Working Draft issued in March 2006. SFAS No.157 establishes a single definition of fair value together with a framework for measuring fair value for financial reports prepared in accordance with US generally accepted accounting principles. Consistently with its commitment to the convergence of IFRS and US GAAP, IASB decided to use the US standard as the starting point for its own deliberations. The DP is the first stage of the IASB’s fair value measurement project. Comparing DP with SFAS No.157 and the three statements in our article, it comes out that DP almost agree with SFAS No.157 as concerns fair value measurement concept.
出版物タイトル 岡山大学経済学会雑誌
発行日 2008-06-10
40巻
1号
開始ページ 31
終了ページ 61
ISSN 03863069
関連URL http://www.e.okayama-u.ac.jp/~shiryou/gakkaishi.htm
言語 日本語
著作権者 岡山大学経済学会
論文のバージョン publisher
NAID 120002310679
著者 猶本 良夫| 山辻 知樹| 白川 靖博| 高岡 宗徳| 藤原 康宏| 田辺 俊介|
発行日 2008-05-01
出版物タイトル 岡山医学会雑誌
120巻
1号
資料タイプ 学術雑誌論文
著者 新 良治|
発行日 2007-09-30
出版物タイトル
資料タイプ 学位論文
著者 橋本 和久|
発行日 2008-03-25
出版物タイトル
資料タイプ 学位論文
著者 山田 和代|
発行日 2008-03-25
出版物タイトル
資料タイプ 学位論文
著者 安藤 涼子|
発行日 2008-03-25
出版物タイトル
資料タイプ 学位論文
著者 新村 容子|
発行日 2007-03-31
出版物タイトル 文化共生学研究
6巻
1号
資料タイプ 紀要論文
JaLCDOI 10.18926/12843
JaLCDOI 10.18926/bgeou/12817
タイトル(別表記) Japanese Teacher's Similar Type of Job Stressors
フルテキストURL 137_133_141.pdf
著者 田中 宏二| 高木 亮|
抄録 本研究の目的は教師のメンタルヘルス促進の実践のために、高い「バーンアウト」を生じることが予測できる教師の職業ストレッサーの類型化をこころみることである。岡山県の小・中学校教師710名を対象に調査を行った。まず、「職業環境の要因」(28項目)と「職務事態の要因」(16項目)、「個人的要因」(5項目)からなる3種類の教師の職業ストレッサーの3要因の平均得点を代表値とし、それをもとに小学校・中学校教師それぞれにおいてクラスター分析を実施した。その結果、小学校は3つ、中学校は4つのクラスターが示された。次いで、各クラスターごとに「バーンアウト」の3要因の平均得点の比較を一元配置の分散分析で検討した。その結果、小学校のクラスターは「バーンアウト」の高さの一貫した差が確認できない一方で、中学校は特定のクラスターの順番にあわせてほぼ「バーンアウト」が悪化していく傾向が確認された。以上の結果を基に「個人的要因」のストレッサーとしての「バーンアウト」への影響過程の複雑さと今後の実践上の課題を議論した。
キーワード 教師のメンタルヘルス 小学校・中学校教師の職業ストレッサーの類型化 バーンアウト
出版物タイトル 岡山大学教育学部研究集録
発行日 2008-02-25
137巻
開始ページ 133
終了ページ 141
ISSN 0471-4008
言語 日本語
論文のバージョン publisher
NAID 120002304780
JaLCDOI 10.18926/bgeou/12808
タイトル(別表記) Development of Early Childhood Education and Care Class That Enables Self-understanding from Relations between Child and I(7) : Examination of Four Baby Project Practice in High School Home Economics General Subject "Katei So-go(Integrated Home Economics)"
フルテキストURL 137_065_077.pdf
著者 佐藤 園| 河原 浩子| 平田 美智子|
抄録 本研究の目的は,全ての生徒が乳幼児との関わりを通して,親になるということを考え,自己理解を図る保育授業の開発にある。本報は,この目的を達成するための第四段階として,高等学校家庭科普通科目「家庭総合」を履修している生徒 198名 (第3学年男子 57名,女子 141名)に実施されたFlour Baby Prqject(以下, FBPと称す)を検討した。その結果,学校全教員の FBPに対する理解と協力が前提とはなるが,①一人の家庭科教員で 40名の生徒を対象に, 2時間の「家庭総合」の授業時間と 1日間の校内活動で FB Pを実践できること,② 7日間の実践と比較すると,獲得認識の質・量の差はみられるが,壁徒は,③愛情を持ってFBを抱き,④世話に伴う大変さから,⑤子育てに対する責任と現在の自分は精神的・経済的に自立していないため親になることはできないという(む「現在の自分に関する認識」を形成していた。それに対して,⑦「家族の協力の必要性」や「自分の親に対する思い」を獲得していた生徒は少なかったが,授業で行ったディスカッションにより,子育てには「家族や周りの人の協力が必要である」と認識した生徒もある程度みられた。
キーワード 高等学校家庭科 普通科目 授業開発 保育学習 フラワーベイビープロジェクト
出版物タイトル 岡山大学教育学部研究集録
発行日 2008-02-25
137巻
開始ページ 65
終了ページ 77
ISSN 0471-4008
言語 日本語
論文のバージョン publisher
NAID 120002304867
JaLCDOI 10.18926/bgeou/12807
タイトル(別表記) Gender and Japan-Korea Differences in Psychological Characteristics through DIPCA and POMS for All Japan Wheelchair Basketball Atheletes
フルテキストURL 137_059_063.pdf
著者 三浦 孝仁| 松井 久美子| 片山 敬子| 石川 和裕| 佐藤 文彦| 越智 英輔|
抄録 Although previous studies investigating physical performance and biomechanics in wheelchair-bound athletes were reported, few studies have characterized the psychological state of these athletes. This study investigated differences in psychological characteristics among 37 wheelchair-bound athletes (Japanese males, n=11; Japanese females, n=9; Korean males, n=17). All subjects belonged to their own national teams for disabled wheelchair basketball. All subjects completed both the Diagnostic Inventory of Psychological-Competitive Ability for Athletes (DIPCA) and the Profile Of Mood States (POMS). Statictics analysis of DIPCA showed that the psychological competitive abilities in the Japanese males were significantly better than those in the Korean males in this series. However. the scores on POMS did not show significant differences between the Japanese and Korean males, expect for the score for "anger". Neither DIPCA nor POMS showed any significant differences with regard to gender. Above all, we conclude that the psychological differences between Japanese and Koreans reflected the outcomes of international competitions and these there was no gender difference in psychological characteristics.
キーワード Wheelchir Athletes POMS DIPCA
出版物タイトル 岡山大学教育学部研究集録
発行日 2008-02-25
137巻
開始ページ 59
終了ページ 63
ISSN 0471-4008
言語 日本語
論文のバージョン publisher
NAID 120002304842
著者 池口 豪泉|
発行日 2007-06-30
出版物タイトル
資料タイプ 学位論文
JaLCDOI 10.18926/OER/12424
タイトル(別表記) Research on Organizational Change : Comparison between 2006’s survey and 1986’s, 1996’s survey in the Japanese Corporate’s CI activities.
フルテキストURL 39_1_023_046.pdf
著者 松田 陽一|
抄録 今日,バブル経済崩壊後の景気回復の兆しも見受けられ,企業は新しい経営スタイルを模索する必要性にせまられている。さらに,従来にもまして企業をとりまく環境は,急速的に変化し,企業には,それらに対して,従業員の意識や行動の変革を意図したいわゆる組織変革行動が常態的に要請されている。このような状況下,我々の研究関心は,企業の組織変革行動が,今日,どのような様相を呈しているのか,そして,それが今日までにどのように変化してきているのか,ということにある。以上の研究関心に基づき,我々は,2006年8月から8月末日にかけて質問票を使用したアンケート調査(以下,「06年調査」と略称する)を行った。この06年調査における具体的な課題は,日本企業が行ってきた組織変革行動の代表的な施策(体系)のひとつであるCI (Corporate Identity)活動を対象にして,第1に,今日の企業の組織変革行動の様相を明らかにすること,第2に,06年調査の結果と,1986年の調査,あるいは1996年の調査とを比較することにより,その活動がどのように変化してきているのかについて明らかにすることである。よって,本稿の目的は,この課題に基づき行った06年調査の調査結果(内容と比較)を報告することにある。ここで,1986年の調査とは,1986年に財団法人企業活力研究所が行った調査(以下,「86年調査」と略称する)である。また,1996年の調査とは,1996年に松田他が行った調査(以下,「96年調査」と略称する。詳細は,松田陽一『企業の組織変革行動』千倉書房,2000年を参照のこと)である。な お,06年調査の詳細については,松田(2006)を参照いただきたい。 また,上記の86・96・06年調査においては,①導入年次は異なるが,CI 活動を導入した日本国内の企業を調査対象としたこと,②質問票を使用するアンケート調査という調査方法であること,③質問票には共通している質問項目があること(96・06年調査はその一部について,経時変化をみるという観点から,86年調査と同様な質問項目を使用している),について同じである。よって,本稿における以下の調査結果では,上記の第2の課題を明らかにするために,共通している部分については「86年調査(全てではない)」,あるいは「96年調査」の調査結果をも同時に提示している。なお,それぞれの調査の概要は表1のとおりである。
出版物タイトル 岡山大学経済学会雑誌
発行日 2007-06
39巻
1号
開始ページ 23
終了ページ 46
ISSN 03863069
言語 日本語
著作権者 岡山大学経済学会
論文のバージョン publisher
NAID 120002304855
JaLCDOI 10.18926/OER/12409
タイトル(別表記) Quality−Improving R&D and R&D Policy in Differentiated Oligopoly : Bertrand−Price Competition
フルテキストURL 39_2_021_039.pdf
著者 大橋 克成|
抄録 This paper considers whether the results of Steurs (1995) hold under differentiated oligopoly with quality−improving R&D when firms play the role of Bertrand player, focusing on the choice of optimal R&D policy. When making comparisons of market performances among three cases (e.g. R&D competition, intra−industry R&D cooperation and inter−industry R&D cooperation), we show that the optimal R&D policy depends on the relationship between intra− and inter−industry spillovers as well as the level of spillovers and product differentiation. Therefore, the government must coordinate the policy according to the level of spillovers and product differentiation after the government has probed the relationship thoroughly.
出版物タイトル 岡山大学経済学会雑誌
発行日 2007-09
39巻
2号
開始ページ 21
終了ページ 39
ISSN 03863069
言語 日本語
著作権者 岡山大学経済学会
論文のバージョン publisher
NAID 120002304888
JaLCDOI 10.18926/OER/12408
タイトル(別表記) An Essay on Comparative Case Analyses in Management Studies, Part I.
フルテキストURL 38_4_039_050.pdf
著者 藤井 大児|
抄録 本稿は,経営学の分野で,比較事例分析という研究方法が,どのように理論産出に貢献しうるかを考察することを目的とした作業の一部である。 経営学の文脈では,実証的研究方法として事例研究が頻繁に実施されている。しかしながら,成果として提出される理論がどの程度妥当なものと認められ得るのかについて,常に批判に晒されるリスクを負っている。単純ではあるけれども,もっとも強力な批判の矛先は,ごく少数の事例を見ただけ では,仮説の検証という意味では心もとない,というその一点に向けられている。確かに事例研究に対する擁護者は存在するけれども,投稿論文でも「仮説」という用語を論文に用いるや否や,匿名査読者から例外なく容赦ない批判を浴びせられるのが現実である。 そもそも事例研究は,仮説の普遍的妥当性を主張するものではない。登場する行為者の目的や動機,さらに行為者間の相互作用過程にまで踏み込んだ,内部一貫した論理展開を行うことのほうが,経営現象をより深いレベルで理解できるはずだという認識が,その主張の根底に流れている。事例分析を行う研究者は,仮説の検証ではなくて,理論産出を目指すのが良いと言い換えられるかもしれない。この目的に照らせば,既存の研究蓄積との対比で問題が提起され,理論的主張に対して事例記述が例証と位置づけられることによって,事例研究は成り立つことになる。 ただしその主張にたどり着くまでの調査過程で,どのような問題を提起し,どのような主張を展開すべきなのかに迷ってしまうことがある。というのは,しばしば事例記述のためのデータ収集には長い時間と多大な労力がかかるために,どこに向かうべきなのか「腹を括る」よりも前に実質的な試行 錯誤を始めざるを得ないからである。 毎日図書館に通って,高度経済成長の最中に出版された(しかも開けばまだ真新しい)新聞の縮刷版をひっくり返したり,やっとの思いでキー・パーソンへのアクセスがかなったにも拘わらず,気の利いた質問のひとつもぶつけられずに悔しい思いをしたり,調査協力者に内容確認を依頼した結果,公表を辞めるよう求められたり,どこに向かうとも知れない憂鬱な作業は続く。さらにその事例については他の誰よりも詳しく通じてしまった結果,理論的な整理が付かないまま膨大な事実を草稿の中で列挙してしまうというのも,多かれ少なかれ誰にでもあり得る。これらのことが定性的な研究方法は「職人仕事」であると皮肉られる理由にもなっており,とくに仮説検証を重視する人々にとっては,追試可能性の低さと結びつけて,格好の批判材料を提供することになる。本稿の意図が,こうした見解に加担することではないのは言うまでもない。しかしながら,筆者自身が事例研究を行う立場だからこそ,それがあまりに感性とか根性論に訴えねばならないもののように思われて,歯がゆい思いをすることも多いのである。 以上のような試行錯誤のプロセスは,研究者として駆け出しの間は当然避けられないものだけれども,標準的とは言わないまでも「何かしら有意義な理論の産出に辿りつくまでに最低限やっておくと良いこと」という意味での研究作法があればこそ,研究者コミュニティ全体での知識の効率的蓄積が可能というものである。その研究作法が,産出された理論の確からしさを一定程度保証してくれる方法論的配慮がなされたものであれば,より望ましい。 ここで有用なアドバイスが,グレイザー・シュトラウス(1967)に求められる。理論産出に主眼を置き,「理論的サンプリング」による絶えざる比較法を用いることで,研究者の着眼は理論的にも有 意味な構成概念へと昇華させることができると示唆されている。理論的サンプリングとは,まず十分な分散を確保したデータがあることを前提としたランダムサンプリングとは対照的に,理論的に有意義と考えられる比較対象を分析者が意図的に選択し,比較分析を何度も繰り返すことで,新たな構成 概念を発見するというものである。 ただし残念なことに,この文献は一読して理解できるという性質のものではない。読者が自らの経験や知識を当てはめながら少しずつ解釈を加えていかないことには,著者の豊かな含意を捉え損なうものである。そこで筆者は,いくつか参考になりそうな文献を渉猟しながら,比較作業が理論の産出 という研究作業にどのような指針を与え,最終的な理論的主張に対して方法論的な正当性をどのように与えうるのかを議論することにした。 筆者自身は経営学を専攻としており,グレイザーらは医療現場を分析対象としている社会学者であるので,両者の認識ギャップを埋める作業は容易ではない。いくらか遠回りのようではあるけれども,まず本稿では経営学者としてグレイザーらの所論に依拠しつつ,実際に比較事例研究を実践した 研究者の著作に当たることから始めようと考えている。続いて次稿以降では,グレイザーらの研究領域である医療現場の社会学を対象にして,彼らの意図するところをより深く掘り下げていくことを予 定している。最終的には,筆者自身の立場を明らかにする作業が必要になるけれども,それはもう少し先のこととなろう。 本稿は,いわば先人の研究実践を事例研究することを通じて,筆者なりの研究作法を探る試行錯誤プロセスの一環であり,相撲で言えばぶつかり稽古のようなものである。
出版物タイトル 岡山大学経済学会雑誌
発行日 2007-03
38巻
4号
開始ページ 39
終了ページ 50
ISSN 03863069
言語 日本語
著作権者 岡山大学経済学会
論文のバージョン publisher
NAID 120002304919