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検索結果 33900 件

JaLCDOI 10.18926/bgeou/69619
タイトル(別表記) Practical Application and Review of Home Economics Classes in the “Career Training” Program at Okayama Mitsu Senior High School in 2024
フルテキストURL bgeou_190_157_169.pdf
著者 佐藤 園| 長谷川 千華|
抄録  本実践研究は,「高等学校の教育課程」の「エ 学校特設科目及び学校設定教科」の中で,岡山県立岡山御津高等学校が独自に設定している教科「総合」の中の一科目「キャリア実習」に焦点を当て,令和6年度に実施した地域協働系列2年次の「キャリア実習」における家庭科授業を分析・評価し,令和7年度に地域協働系列3年次生が履修する「キャリア実習」の在り方を検討すると共に,本校の家庭科の学びについて考えるための示唆を得ることを目的とした。
キーワード 家庭科 キャリア教育 高等学校 普通科目 専門科目
出版物タイトル 岡山大学大学院教育学研究科研究集録
発行日 2025-11-28
190巻
開始ページ 157
終了ページ 169
ISSN 1883-2423
言語 日本語
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JaLCDOI 10.18926/bgeou/69618
タイトル(別表記) Characteristics of the Amount of Physical Activity of Eighth Graders Attending Special Needs Schools during Their School Days
フルテキストURL bgeou_190_149_155.pdf
著者 足立 稔|
抄録  In this study, data from a survey completed before the spread of COVID-19 were used to measure the amount of physical activity in school among eighth graders attending special-needs schools and compared with the WHO Guidelines for Physical Activity and Sedentary Behavior. The subjects were 16 eighth graders in public special-needs schools. In addition to height and weight, the physical activity survey during school life was measured using a uniaxial accelerometer (Kenz Lifecorder GS 4-second version: LC). 7534 ± 2275 steps/day for boys, 6411 ± 1614 steps/day for girls, and middle and high intensity activity time (MVPA) was 19.3 ± 10.3 minutes/day for boys and 16.7 ± 8.3 minutes/day for girls. These results suggest that eighth graders attending special needs schools are well below the WHO Guidelines for Physical Activity and Sedentary Behavior standard of 60 minutes/day for children and adolescents with disabilities (5-17 years old ) for both boys and girls.
キーワード Physical activity School life Special needs schools WHO guidelines
出版物タイトル 岡山大学大学院教育学研究科研究集録
発行日 2025-11-28
190巻
開始ページ 149
終了ページ 155
ISSN 1883-2423
言語 日本語
論文のバージョン publisher
JaLCDOI 10.18926/bgeou/69617
タイトル(別表記) Implementation of a Curriculum to Improve Educational Practice in Okayama University: Results in 2024 and Continuous Development of “Skills of Subject Contents Organization” in “Primary Education Home Economics Education Basic Content”
フルテキストURL bgeou_190_139_148.pdf
著者 篠原 陽子| 久成 三有紀| 森 千晴| 李 璟媛|
抄録  岡山大学教育学部において教育実践力向上カリキュラムが始動し2 年目となる2024 年度「初等家庭科内容基礎」の実践について,学生のアンケート結果から新しいカリキュラムにおける授業評価と教科内容構成力育成の課題を検討した.授業の到達目標に係る学生の自己評価は高く,教科内容構成要素との関係から,教科内容構成力のプロセス①に係る基礎的な力は獲得できていた.授業に意欲的に取り組んだグループは授業全体の満足度が高かった.授業後は家庭科の教育内容を指導者の視点から認識できている学生が多く見られ,指導法で学ぶ家庭科の授業つくりに繋がる学修となっていることが分かった.
キーワード 教科内容構成力 小学校教員養成 家庭科 教育実践力向上カリキュラム
出版物タイトル 岡山大学大学院教育学研究科研究集録
発行日 2025-11-28
190巻
開始ページ 139
終了ページ 148
ISSN 1883-2423
言語 日本語
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JaLCDOI 10.18926/bgeou/69616
タイトル(別表記) Basic Research II on Creative Educator Training Programs Based on Creativity and STEAM Education: Toward the Development of Educational Practice Role Models through the Organization of CE Competencies
フルテキストURL bgeou_190_127_137.pdf
著者 松浦 藍| 堤 祥晃| 宣 昌大| 木村 仁| 清田 哲男| 稲田 佳彦|
抄録  創造性とSTEAM 教育を基盤としたCreative Educator( CE)育成プログラムに関する研究では,CE を「身体的な感受や経験を通して創造性教育を担う教員」と定義し,その育成に必要なコンピテンシーを「身体的思考」「空間的思考」「批判的対話」「創造的な態度」とした。そこで本論では,授業における創造性育成の要素として四つ挙げ,創造性に関する先行研究を整理した。その結果,創造性の研究において四つの要素を以下の通り捉えられることを確認した。①身体を通した予期せぬ刺激「想定外」は,身体化された認知や素材との相互作用から生じる新しい思考を促す。②他者との関係性を意識した「場づくり」は,対話や協働を通して創造性を育む。③空間的思考に基づく「可視化」は,視覚情報の統合や変換により創造的イメージを支える。④「チャレンジ」は,自律的意思決定や創造的自信を高め,潜在的創造力の発揮を促す。
キーワード 創造性 STEAM コンピテンシー
出版物タイトル 岡山大学大学院教育学研究科研究集録
発行日 2025-11-28
190巻
開始ページ 127
終了ページ 137
ISSN 1883-2423
言語 日本語
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JaLCDOI 10.18926/bgeou/69615
タイトル(別表記) A Study on Resonance in Voice Training of a Vocal Music: Based on a Questionnaire Survey of Students in a Teacher Training Department
フルテキストURL bgeou_190_109_125.pdf
著者 虫明 眞砂子|
抄録  本稿では,歌唱における発声について,共鳴の視点から,発声を習得する上での問題点や共鳴に対する課題について検討した。合唱指揮者や指導者等の発声における共鳴の捉え方では,共鳴は,頭蓋骨のすべての共鳴腔,音高と声区,声量,顎の開き,蝶形骨等の骨との密接な関係があり,音色形成との複雑な関連性があることを確認した。次に小中学校の学習指導要領や音楽教科書の発声記述について概観した結果,小中学校を通して,段階的に共鳴について,イメージと生理学的面から児童生徒に学習させていることが示された。教員養成学部に在籍する学生に対する発声の質問紙による実態調査では,共鳴は難しい領域という共通認識があり,特に,発声の自己評価が低めのグループにその傾向が強くみられた。生理学的な理解,イメージ的な表現,実際に生成される声,これら相互の関係を解明する必要がある。
キーワード 発声指導 共鳴 頭蓋骨 質問紙調査
出版物タイトル 岡山大学大学院教育学研究科研究集録
発行日 2025-11-28
190巻
開始ページ 109
終了ページ 125
ISSN 1883-2423
言語 日本語
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JaLCDOI 10.18926/bgeou/69614
タイトル(別表記) Trends in Population Mobility in Rural and Mountainous Areas in Japan: A Case Study of Kagamino Town, Okayama Prefecture
フルテキストURL bgeou_190_095_108.pdf
著者 野邊 政雄|
抄録  本稿の目的は,2006 年以降の岡山県鏡野町の人口動態を明らかにすることである。分析によって,次の4 点を明らかにした。(1) 鏡野町の人口は2006 年以降一貫して減少しているが,近年はその減少幅が拡大している。2006 年以降は自然減が続き,2010 年代後半からは社会減も拡大した。両効果が働いたために,2010 年代後半から人口減少が加速した。(2) 2006 年以降,鏡野町の人口移動はおおむね安定した傾向が見られた。そして,その人口移動は,津山圏との間における集中的かつ均衡した人口移動,近畿地方・岡山圏・関東地方への転出超過,真庭圏・阿新圏からの小規模な転入超過と特徴づけることができる。(3) 2010 年代後半から,鏡野町は岡山圏への転出超過が顕著となり,近畿地方および関東地方への転出もそれに続いた。その結果,鏡野町は社会減が大きくなった。農林業・製造業・商業の停滞や都市部との賃金格差が若年層の流出を促進し,社会減の拡大に繋がった。(4) 人口移動の中心は一貫して20 歳代と30 歳代であった。
キーワード 中山間地域 人口動態 自然減 社会減 人口移動
出版物タイトル 岡山大学大学院教育学研究科研究集録
発行日 2025-11-28
190巻
開始ページ 95
終了ページ 108
ISSN 1883-2423
言語 日本語
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JaLCDOI 10.18926/bgeou/69613
タイトル(別表記) Development of a Mock Election Program for Elementary School Political Education: Proposal for Policy-making and Mock Elections Using “Policy Cards”
フルテキストURL bgeou_190_085_094.pdf
著者 桑原 敏典| 岩崎 圭祐| 川添 雅人|
抄録  本稿は、小学校の政治学習における主権者教育の一例として、「政策カード」を活用した立候補型の模擬市長選挙プログラムを開発し、その実践を通した教育的意義や課題について明らかにするものである。はじめに、小学校政治学習における模擬選挙の実践例を概観し、立候補型の模擬選挙である長瀬(2021)の実践に注目した。その上で、児童の政策立案の質を高めるための工夫として「政策カード」を用いたエリシテーションを取り入れるプログラムを開発し、小学校6 年生の政治単元で実践した。実践結果から、本プログラムは、児童が政策を立案する側に立って自治体の将来を考えることができるという点や、多様な声を反映させるという政治の難しさを体験的に理解できるという点で意義があったが、政策立案活動の真正性や投票規準の明確化に関して、教師の指導やプログラム自体の改善を進める必要があることが明らかになった。
キーワード 模擬選挙 小学校政治学習 政策カード エリシテーション
出版物タイトル 岡山大学大学院教育学研究科研究集録
発行日 2025-11-28
190巻
開始ページ 85
終了ページ 94
ISSN 1883-2423
言語 日本語
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JaLCDOI 10.18926/bgeou/69612
タイトル(別表記) Study of Perspectives Based on Semiotics that Capture the Interaction Between Creators and Their Artworks: Literature Research for Qualitative Considerations Based on the Theories of Ferdinand de Saussure and Keizaburo Maruyama
フルテキストURL bgeou_190_073_083.pdf
著者 大平 修也|
抄録  本研究では,制作者が造形行為の過程で実践する造形物との対話に着目し,造形行為において制作者に経験される学びを捉え質的に考察するための視点を, 丸山が解説するソシュール(Ferdinand de Saussure)の「記号学」と,「記号学」に基づいた丸山の理論に立ち検討した。まず,「記号学」の基礎概念の1 つとして,「表現」を示す「シニフィアン」と,その「表現」に結び付いた「意味」を示す「シニフィエ」から成る「記号」の構造を文献により検討した。次に,丸山の理論の中で,「無意識から噴出」される力としての「欲動」と,その「欲動」を捉える「深層」の「言葉」の能力である「パトス」,及び「表層」の「言葉」の能力である「ロゴス」の関係を文献により検討した。「記号」の構造と丸山の理論に基づき,制作者が造形行為の過程で実践する造形物との対話を捉える視点を研究成果として提示した。
キーワード 記号学 欲動 ロゴス パトス 造形行為
出版物タイトル 岡山大学大学院教育学研究科研究集録
発行日 2025-11-28
190巻
開始ページ 73
終了ページ 83
ISSN 1883-2423
言語 日本語
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JaLCDOI 10.18926/bgeou/69611
タイトル(別表記) Current Status and Challenges in the Social and Emotional Development of Children Who Are Deaf or Hard of Hearing: Insights from My Past Educational Practices and Literature Review
フルテキストURL bgeou_190_063_071.pdf
著者 岡田 千登勢|
抄録  聴覚障害児を取り巻く状況は大きく変化してきているが,依然として諸課題の克服がなされているとは言い難い。その一つが「社会性と情緒の発達」である。「きこえない」がために,言語発達が遅れ,コミュニケーション障害をもたらし,さらに心理的問題等を生じるという深刻な二次的,三次的障害を引き起こす恐れがある。教師や保護者は,聴児が苦も無く行う「偶発学習」を意図的,計画的に促す必要がある。また,保護者は,早期からコミュニケーションの困難さを克服する努力を開始し,子どもの心に寄り添いながら,「言語的過保護」の状態を避けつつ様々な情報を丁寧に伝えていく必要がある。教師は,これらを常に意識しながら聴覚障害児と保護者双方の支援にあたり,多様な方法から実態に合うコミュニケーション方法を選択して指導に取り組み,社会性や情緒,さらに生きる力を育む必要がある。
キーワード 聴覚障害児 社会性 偶発学習 言語的過保護
出版物タイトル 岡山大学大学院教育学研究科研究集録
発行日 2025-11-28
190巻
開始ページ 63
終了ページ 71
ISSN 1883-2423
言語 日本語
論文のバージョン publisher
JaLCDOI 10.18926/bgeou/69610
タイトル(別表記) Exploration of Factors Associated with Teamwork Breakdown That Threaten Industrial Safety: Focusing on High Reliability Team Functions
フルテキストURL bgeou_190_047_061.pdf
著者 三沢 良| 長谷川 尚子|
抄録  本研究は,産業現場の安全を脅かす潜在的なリスクとしてチームワークの崩壊兆候に着目し,その特徴と高信頼性チーム(HRT)の機能,および組織環境要因との関連を実証的に検討した。安全活動への参加経験を持つ就業者357 名から得られたWeb 調査の回答を分析した。チームワークの崩壊兆候は「協調の失敗」と「修正の失敗」の2 因子に整理され,いずれもHRT 機能の発揮と負の関連を示した。また組織環境要因の安全風土やSafety Organizing は崩壊兆候の抑制に,学習のボトルネック認知はその増加に寄与していた。さらに,HRT 機能は個別よりも複合的に発揮されることで,チームの協働作業の円滑化・安定化に資する可能性が示唆された。
キーワード チームワーク 産業安全 高信頼性チーム 安全風土
出版物タイトル 岡山大学大学院教育学研究科研究集録
発行日 2025-11-28
190巻
開始ページ 47
終了ページ 61
ISSN 1883-2423
言語 日本語
論文のバージョン publisher
JaLCDOI 10.18926/bgeou/69609
タイトル(別表記) The Characteristics of Assertive Self-expression Examined Through a Comparison of Three Forms of Selfexpression: Using Comparison with the Relationship of Four Variable Aimed at Educational Intervention
フルテキストURL bgeou_190_033_045.pdf
著者 青木 多寿子| 都留 慶| 安永 和央|
抄録  グローバル化,多様性が拡大する社会では,適切に自己を表現する方法の獲得が重要になるのではなかろうか。本研究では,このアサーティブな自己表現の獲得を促す教育的介入を目指して,3 つのタイプの自己表現(攻撃的な自己表現,非主張的な自己表現,アサーティブな自己表現)を比較して,アサーティブな自己表現の特徴を明らかにすることを目指す。先行研究を参考に,これらの自己表現を区別する指標として,評価への敏感さ,被受容感,視点取得,自尊感情を取り上げた。180 人の大学生を対象に調査を行い,分析を行った結果,アサーティブな自己表現には視点取得と自尊感情が関係していることが示された。他方で被主張的な自己表現は,評価への敏感さと被受容感との関係が見られた。攻撃的な自己表現は,視点取得との負の関係が見られた。これらの結果から,教育現場で児童生徒が適切に自己表現できるように促すためには,子供の存在を認め,自尊感情を高めること,他者の視点を配慮する意識を育てること,そして,周囲の評価を気にし過ぎないように促すことが重要である可能性が示唆された。
キーワード アサーティブな自己表現 評価への敏感さ 視点取得 被受容感 自尊感情
出版物タイトル 岡山大学大学院教育学研究科研究集録
発行日 2025-11-28
190巻
開始ページ 33
終了ページ 45
ISSN 1883-2423
言語 日本語
論文のバージョン publisher
JaLCDOI 10.18926/bgeou/69608
タイトル(別表記) Study on the System of the Teacher Training at/by Universities in Imperial Russia: Enactment of the Imperial University Acts in 1804 and the Objective Training for Secondary School Teachers
フルテキストURL bgeou_190_013_031.pdf
著者 髙瀬 淳|
抄録  1804 年に公布された帝国大学令は,各教育管区の諸学校を管理・指導する総合大学にギムナジア等の中等学校教員を目的養成する附属教育大学の設置を定めていた。モスクワ帝国大学,カザン帝国大学及びハリコフ帝国大学に設置された附属教育大学は,高等教育機関を卒業した学士を対象に3 年間の教員養成教育を提供する機関であり,修了後に3 年間以上のギムナジアの上級教員を勤めた者については,定数外の助教授として総合大学に任官できる場合があるとされた。これに対して,サンクトペテルブルク教育管区では,ギムナジア等を卒業した者を対象とする教育大学が帝国大学に先行して設けられ,その後,独立した高等教育レベルの教員養成機関である中央教育大学に改編された。
キーワード 帝政ロシア 教員養成 帝国大学令 附属教育大学 中央教育大学
出版物タイトル 岡山大学大学院教育学研究科研究集録
発行日 2025-11-28
190巻
開始ページ 13
終了ページ 31
ISSN 1883-2423
言語 日本語
論文のバージョン publisher
JaLCDOI 10.18926/bgeou/69607
タイトル(別表記) A Preliminary Consideration on Evaluation and Improvement of Teachers and Staff Training: A Case of School Administrative Staff Training Courses at Okayama University Center for NITS
フルテキストURL bgeou_190_001_011.pdf
著者 梶井 一暁| 金川 舞貴子| 髙瀬 淳|
抄録  教職員研修を研修転移という問題関心から検討し,学習内容の現場実践を促す研修に向けた評価と改善について予備的考察を行う。NITS 岡山大学センターで実施する学校事務職員研修を事例に検討を試みるものである。事例では,受講者は研修に対する反応として,高い満足度や関連度,有用度,自己効力感を示していた。その反応と学習の転移として,現場での行動の変化が重要となる。管理職へのアンケートから,受講者における現場での研修内容の具体的活用は,部分的にとどまるが,実践例が認められた。そして,研修が受講者の行動変化や現場での成果創出を促すものとなるため,教職員と管理職による協働探究的関係の形成が重要となることを展望的に論じる。
キーワード 教職員研修 学校事務職員 研修転移 管理職 対話と奨励
出版物タイトル 岡山大学大学院教育学研究科研究集録
発行日 2025-11-28
190巻
開始ページ 1
終了ページ 11
ISSN 1883-2423
言語 日本語
論文のバージョン publisher
フルテキストURL bgeou_190_contents.pdf
出版物タイトル 岡山大学大学院教育学研究科研究集録
発行日 2025-11-28
190巻
ISSN 1883-2423
言語 日本語
論文のバージョン publisher
フルテキストURL oer_057_2_contents_e.pdf
出版物タイトル 岡山大学経済学会雑誌
発行日 2025-11-25
57巻
2号
ISSN 2433-4146
言語 日本語
著作権者 Copyright © 2025 岡山大学経済学会
論文のバージョン publisher
JaLCDOI 10.18926/OER/69555
タイトル(別表記) Die Agrarstruktur in Sachsen im 19. Jahrhundert(4)
フルテキストURL oer_057_2_093_107.pdf
著者 松尾 展成|
出版物タイトル 岡山大学経済学会雑誌
発行日 2025-11-25
57巻
2号
開始ページ 93
終了ページ 107
ISSN 2433-4146
言語 日本語
著作権者 Copyright © 2025 岡山大学経済学会
論文のバージョン publisher
JaLCDOI 10.18926/OER/69554
タイトル(別表記) Trends in the Number of Family Caregivers and Care Time
フルテキストURL oer_057_2_081_092.pdf
著者 岸田 研作|
出版物タイトル 岡山大学経済学会雑誌
発行日 2025-11-25
57巻
2号
開始ページ 81
終了ページ 92
ISSN 2433-4146
言語 日本語
著作権者 Copyright © 2025 岡山大学経済学会
論文のバージョン publisher
JaLCDOI 10.18926/OER/69552
タイトル(別表記) Reasons why gains or losses from the transfer of monetary claims are classified as miscellaneous income: Is it because it corresponds to interest rate, or is it to deal with the problems associated with the treatment of bad debt losses
フルテキストURL oer_057_2_031_047.pdf
著者 中川 吉之|
抄録  金銭債権の譲渡による損益は,所得税基本通達33-1により譲渡所得の基因となる資産から除外される。この理由について課税当局は50年もの長きにわたり,①「金銭債権の譲渡による利益は金利に該当するからである」,との説明と,②「金銭債権の譲渡による損失を貸倒処理して税制上の恩典を受けることから生ずる不合理に対処するためである」,とする2つの異なる説明を行ってきている。
 本稿は課税当局によるこの2つの説明の比較検討を行い,②の「金銭債権の譲渡による損失を貸倒処理して税制上の恩典を受けることから生ずる不合理に対処するためである」,との説明の方がより優れていることを明らかにするものである。
 また「金銭債権の譲渡による利益は金利に該当する」との説明に根本的な疑問を感じたことから,この点について深い検討を行い,この説明は適切でないことを明らかにするものである。
出版物タイトル 岡山大学経済学会雑誌
発行日 2025-11-25
57巻
2号
開始ページ 31
終了ページ 47
ISSN 2433-4146
言語 日本語
著作権者 Copyright © 2025 岡山大学経済学会
論文のバージョン publisher
JaLCDOI 10.18926/OER/69551
タイトル(別表記) Theoretical Consideration of Creativity in Interactive Art Appreciation and Construction of an Analytical Framework
フルテキストURL oer_057_2_017_030.pdf
著者 宮崎 悟| 寺元 静香|
抄録  In this study, we theoretically examined the mechanism of creativity in interactive art appreciation and presented it as an analytical framework.
 In interactive art appreciation, viewers engage in collaborative dialogue with the artwork and other viewers, and are influenced by the promotion of creativity and improvement of the quality of the dialogue through the intervention of facilitation. This introduces an otherness that is different from the self, which creates a deviation from existing interpretations. This discrepancy in interpretation brings about a conceptual shift in the viewer, resulting in the creation of a new theory; this newly created theory eventually becomes the existing theory, and once again a collaborative dialogue takes place, giving birth to a new theory.
 In this cyclical process of creativity in interactive art appreciation, knowledge is created and accumulated, and existing knowledge is creatively destroyed to reconstruct new knowledge. Learning takes place through mutual learning mediated by intrinsic motivation, and eventually learning takes place to arrive at new interpretations, although sometimes learning support is handed over from the facilitator to the viewers. For viewers whose abilities to create meaning and grasp value are underdeveloped, interactive art appreciation helps to encourage this development, and it has the potential to have a ripple effect on development not only in art but also in the broader realm of everyday knowledge outside of art.
出版物タイトル 岡山大学経済学会雑誌
発行日 2025-11-25
57巻
2号
開始ページ 17
終了ページ 30
ISSN 2433-4146
言語 日本語
著作権者 Copyright © 2025 岡山大学経済学会
論文のバージョン publisher
JaLCDOI 10.18926/OER/69550
タイトル(別表記) Social Loss of Care Leavers: Update and Transition
フルテキストURL oer_057_2_001_016.pdf
著者 岸田 研作|
抄録  Kishida(2020)estimated the number of labor force exiters unemployed due to family care and their lost income. We updated the result of Kishida(2020)and modified the estimation method of the lost income. We defined labor force exiters as those who were out of work 2 years after they exited. The results using the latest Employment Status Survey for 2022 are as follow. Among the 10.6 thousand annual care leavers, 35.9% restarted work and the remaining 64.1% exited the labor market. Three-fourths of returned to the exiters were non-regular workers. Among the care leavers previously in regular employment who returned to the labor market, 34.4% of them restarted work as regular workers and the remainder restarted work as non-regular workers. Among the exiters, the ratio of care leavers to all exiters was 3.8% . More than 10% of women exiters of 40-50 years of age were care leavers. Hence, the loss of middle-aged employment due to care leavers is significant.
 The wages of care leavers' previous jobs are indispensable for calculating the loss of income. However, our data did not contain the necessary information. Hence, as a proxy variable, we used the wages of workers whose attributes are similar to the ones of the care leavers. Additionally, in the loss of income calculation, we considered the income accrued from restarting work.
 The total loss of income during one year after care leave was 187.4 billion yen. We decomposed the income loss into the loss incurred by being unemployed and the loss incurred by getting a job that pays less than the previous one. The former loss was 77.1% and the latter one was 22.9% . Approximately 70% of the income loss due to wage declines was due to previous full-time employment, and 86.3% of that was due to resuming work as non-full-time employment with significantly lower wages. If the separation period lasts for more than one year, the income loss for society as a whole is the sum of the income losses in the years when the separation period is different. Based on our calculations, the annual income loss was at least 403.2 billion yen.
 The number of people leaving the labor market was 74,400 in 2012, 63,700 in 2017, and 68,100 in 2022. In 2012, when the unemployment rate was high, the return to work rate was lower than in 2017 and 2022, and the number of people leaving the labor market was relatively high. Income losses were 382.1 billion yen in 2012, 363.9 billion yen in 2017, and 399.2 billion yen in 2022. The breakdown of income losses by cause was roughly the same.
出版物タイトル 岡山大学経済学会雑誌
発行日 2025-11-25
57巻
2号
開始ページ 1
終了ページ 16
ISSN 2433-4146
言語 日本語
著作権者 Copyright © 2025 岡山大学経済学会
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