検索結果 1363 件
| JaLCDOI | 10.18926/OER/12400 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Evolving Technical Capabilities in Turmoil : A Field Research on The Value Chain Network of Denim Jeans Industry in The Setouchi District (2) |
| フルテキストURL | 39_3_023_042.pdf |
| 著者 | 藤井 大児| 戸前 壽夫| 山本 智之| 井上 治郎| |
| 抄録 | 本稿の目的は，産地型集積の維持・発展メカニズムの分析に先立つ予備的作業として，三備地区が他の繊維・アパレル産地に比較して産地力の持続に成功していることをフィールド調査を通じて考察することである。これに必要な作業としてまず，デニム・ジーンズの歴史や，ジーンズの消費財としての特殊性，三備地区がジーンズに出会ってから今日に到るまでの大きな流れなどを掴む。また倉敷市児島地区を中心とした製販ネットワークの現状を具体的に報告する。前稿で述べたように，産業集積にアプローチするうえで比較優位説を展開した「ヘクシャー＝オリン定理」を採用するのと並行して，Porter（１９９０a，１９９０b）が前提するようなプレイヤーの自律的行 為能力を重視したいというのが，本研究の立場であった。ヘクシャー＝オリン定理を適用すると，綿花の産地であった三備地区で綿素材を中心とした繊維・アパレル産業が形成されたことを理解しやすいであろうし，時代の変化に応じて企業が戦略的に経営の舵を切る様子に着目し，児島地区を中心とした製販ネットワークを産地型集積の一例として捉えることもまた有意義な作業であろう。ジーンズ産地の持続・発展のメカニズムを考察するとき，さらに一歩踏み込んで既存の産業集積論では説明しきれない部分を探し出し，より包括的な理解を構築したいと考えている。そこで＜実践コミュニティ＞という新しい視座の導入を試みるのだけれども，具体的には，産地内の企業間の切磋琢磨や競争的な試行錯誤が，ジーンズ産地の持続・発展に影響を与えた可能性を探求したいと考えている。ただしその分析作業は，次章以降の課題である。本章では，既存の理論を若干意識しながら，まずデニム・ジーンズや三備地区の簡単な歴史を振り返り，ジーンズ固有の厚地，芯白，綾織といった特性について説明し，三備地区が綿花の産地から紡績，織物，縫製など繊維産地へ発展した流れを追う（第２節）。続いて，企業が戦略的に経営の舵を切っていく「ジーンズ国産化」の流れを追う（第３節）。すなわち他のアパレル製品と比較してデニム・ジーンズの最大の特徴であり，またアメリカのジーンズには本来なかった洗い加工技術を中心にして，三備地区のジーンズ作りに対する取組みを概観する。続いてインタビューを通じて得られた三備地区に関するイメージを報告する。まず集積の主体である企業群を大きく３つの業態に分割し，それらの特徴を理念型として整理し，それぞれのメリットとデメリットを報告する（第４節）。続いて集積メリットのひとつとして，若手経営者の起業を促す要素を考察し，どのような試みが展開されているのかを報告する（第５節）。 |
| 出版物タイトル | 岡山大学経済学会雑誌 |
| 発行日 | 2007-12 |
| 巻 | 39巻 |
| 号 | 3号 |
| 開始ページ | 23 |
| 終了ページ | 42 |
| ISSN | 03863069 |
| 関連URL | http://eprints.lib.okayama-u.ac.jp/12407/ http://eprints.lib.okayama-u.ac.jp/12383/ |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | 岡山大学経済学会 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304834 |
| JaLCDOI | 10.18926/OER/12398 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | A Study of Tax Reform on the Family Income and Expenditure Survey |
| フルテキストURL | 38_3_001_022.pdf |
| 著者 | 平野 正樹| |
| 抄録 | 財政制度の基本は租税制度であり，租税制度は歴史的かつ社会経済的な産物でもある。このため，各時代の社会経済情勢の変化に応じて，財政制度全般が変容を余儀なくされるとともに，租税制度もその変革が求められる。事実，戦後の租税制度は社会経済情勢の変化に対応して，累次にわたって改 革が実施されてきた。現在でも，財政健全化のための一応の目途を早期につけるために，財政制度全般を抜本的に見直し，歳出・歳入両面での一体改革を目指す議論が活発に行われている。具体的には，財政悪化に歯止めをかけるため，２０１０年代の初頭に財政健全化指標の一つであるプライマリー・ バランス（基礎的財政収支）を黒字化する必要があり，そのためには歳出削減だけでは限界であり，増税，例えば消費税率の引上げはやむを得ないとの見方が拡がっている。また，この消費税率の引上げによる財源は少子高齢化の進展に伴い急増すると見込まれる社会保障費に充当すべきであるとい う，消費税の「福祉目的税化」の議論もある。 ところで，わが国で財政事情が極端に悪化している主因はバブル崩壊以降の景気悪化に伴う税収の落込みや累次にわたる景気対策に加えて，少子高齢化の進展に伴う社会保障費の増加をはじめとした歳出規模の大きさに比較して租税負担の規模が相対的に小さいことが挙げられる。例えば，わが国の 租税負担率を他の主要先進国と比較してみると，わが国はアメリカと同様に低い水準にある。これは現在世代が政府から提供された便益の大きさに応じた租税負担を行わず，巨額な財政赤字という形で将来世代にその負担を先送りしているからである。今後，少子高齢化が一層進展すれば，社会保障費 が急増することは間違いなく，それに応じて租税負担の更なる上昇は不可避であると考えられる。とりわけ，主要先進国の中でも税率が低く，安定的な財源が見込まれる消費税は増税の対象になりやすい。しかし，所得税が税負担の累進性という租税の所得再分配機能を強く持っているのに対して， 消費税には税負担の逆進性という所得再分配機能を弱める働きがある。所得格差に関する議論が高まっている中で，家計への影響力が大きい所得税と消費税の所得再分配機能をどのように考えるべきであろうか。以下では，総務省（旧総務庁）の『家計調査』の中の「勤め先収入」（給与（勤労）所得，勤労者世帯）における所得格差と租税負担率に焦点を当てることで，戦後の所得税や消費税における所得再分配機能を検証したものである。この所得再分配機能の検証結果を踏まえたうえで，戦後の税制改革，とりわけ現行の所得税制を形成したと考えられる１９８０年代の抜本的な税制改革（租税政策）の背景を概観することによって，今後の税制改革の視点を提供したい。 |
| 出版物タイトル | 岡山大学経済学会雑誌 |
| 発行日 | 2006-12 |
| 巻 | 38巻 |
| 号 | 3号 |
| 開始ページ | 1 |
| 終了ページ | 22 |
| ISSN | 03863069 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | 岡山大学経済学会 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304808 |
| JaLCDOI | 10.18926/OER/12392 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Unemployment in France |
| フルテキストURL | 39_201_214.pdf |
| 著者 | 清水 耕一| |
| 抄録 | フランスを含むEU の労働市場は全体として日米に比較して高い失業率で知られている。ユーロスタット（Eurostat）の失業率統計によって１９９５年までのEU 加盟国（１５カ国）の失業率をみると，１９９５年に平均失業率１０％，２５歳未満の若者の平均失業率は２１．３％であり，２００６年の失業率はそれぞれ７．４％と１６．１％であった。同時期についてアメリカ合衆国の失業率は，１９９５年の平均失業率が５．６％，２５歳未満の若者の失業率が１２．１％であり，２００６年ではそれぞれ４．６％と１０．５％であった。１９９０年代以降のアメリカ合衆国の失業率は，EU 諸国以上の高失業率に苦しんだ１９８０年代と比較すれば大きく低下しているが，１９９０年代中頃以降は４～６％の範囲で循環的に変動し，この水準で安定している。これに対して，EU１５カ国の平均失業率は１９９０年代の後半から低下傾向を示し，かつて「ヨーロッパの動脈硬化（eurosclérose）」を象徴する現象とみなされていた高失業率は解消されつつあるように思われ る。ところがフランスに注目すれば，平均失業率は１９９５年の１１．１％から２００６年の９．４％へと低下傾向を示しているものの，全期間を通じてEU１５カ国平均よりも高く，しかも２５歳未満の若者の失業率は１９９５年に２８．４％と４人に１人が失業し，２００６年においてもなお２３.３％と５人に１人が失業している。かつてフランス以上の高失業率国家であったスペインの場合，１９９５年には平均失業率が１８．４％，２５歳未満の若者の平均失業率にいたっては３９．７％と高率であったが，２００６年の平均失業率は８．５％，また２５歳未満の若者の失業率も１７．６％と失業問題は大きく改善されている。これに対して，フランスは今や西欧のなかで最も失業率の高い国となり，若者の失業問題は憂慮すべき問題であり続けている。このフランスの第２次世界大戦後の平均失業率の推移については３つの局面を区別することができる。第１の局面は１９５５年から１９７３年までのいわゆる「栄光の３０年」であり，この時期の失業率は１９６５年まで１～２％で変動し，１９６０年代後半からやや上昇して２％台で変動するようになったが，フランス経済は完全雇用経済であったといえる。第２の局面は第１次石油ショックの影響が労働市場に影響を及ぼすようになった１９７４年末から１９８７年までの時期である。この間，１９７４年の第４四半期に失業率が３％を越え，その後は１９８７年の第４四半期の１０．７％まで，失業率は年々上昇し続け，１９７０年代末より失業が重要な社会経済問題になっていく。第３の局面は，１９８７年以降の局面であり，失業率は景気変動に合わせて変動するようになった。この時期は，平均失業率が１１％を越えていた１９９３－１９９８年の期間と，１９９８年の３５時間労働法によって雇用創出政策が行なわれ，また経済成長率の上昇の効果もあって失業率が低下傾向を示し始めた１９９９年以降の時期を区別することができる。以下，本稿はフランスにおける諸研究にもとづいて，この第２期における失業率上昇の原因（第１節），第３期の１９９０年代の高失業率の原因（第２節），そしてフランスにおける失業の構造的特徴（第３節）を説明することにする。 |
| 出版物タイトル | 岡山大学経済学会雑誌 |
| 発行日 | 2008-03 |
| 巻 | 39巻 |
| 号 | 4号 |
| 開始ページ | 201 |
| 終了ページ | 214 |
| ISSN | 03863069 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | 岡山大学経済学会 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304879 |
| JaLCDOI | 10.18926/OER/12391 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Economic Structure and Interdependency between China and Japan |
| フルテキストURL | 38_2_083_098.pdf |
| 著者 | 滕 鑑| |
| 抄録 | 中日関係は現在，「政冷経熱」（政治関係は冷え込むが，経済関係は熱い）の状態にある。中日間で政治関係を改善するための糸口がいまだ見えていない中で，経済関係はさらに過熱の様相を呈している。２００５年には，日本の対中直接投資が前年比１９．８％増の６５億３０００万ドル（実行金額・受け入れベース）になり３年連続で過去最高額を更新し，また，対中貿易額も前年比１２．４％増の２４兆９４９１億円に達して，中国は２年連続でアメリカを抜いて，日本にとっての最大の貿易相手国となった。中日経済の 依存関係の安定的かつ持続的な発展は両国間の経済利益はもとより，政治関係の改善にも寄与するに違いない。上述の問題意識を持ちつつ，本稿では，中国と日本の経済構造および両国の相互依存関係の特徴，そして近年（１９９０－２０００年，以下同じ）における変化を明らかにする。この分析作業は１９９０－１９９５－２０００年接続中日国際産業連関表（以下，接続中日表）によるものとする１。同接続中日表は多岐にわたる統計情報を利用して推計，作成されたものであり，中日経済の産業連関分析を通じてこのデータベースは実証分析に耐えられるか否かをテストするのが本稿のもう一つの目的である。以下，まず，中日の経済構造の特徴を比較し（第１節），次いで中日経済の分業構造を明らかにする（第２節）。その上で中日経済における相互波及・誘発効果を分析して（第３節），最後に本稿の結果をまとめる。 |
| 出版物タイトル | 岡山大学経済学会雑誌 |
| 発行日 | 2006-09 |
| 巻 | 38巻 |
| 号 | 2号 |
| 開始ページ | 83 |
| 終了ページ | 98 |
| ISSN | 03863069 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | 岡山大学経済学会 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304850 |
| JaLCDOI | 10.18926/OER/12388 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | A Note on the Over−valuation of the US Dollar |
| フルテキストURL | 39_4_189_192.pdf |
| 著者 | 新開 陽一| |
| 抄録 | I examine the frameworks of analyzing this problem, referring to some representative papers, and point out that information on the real (as opposed to monetary) economies plays a surprisingly large role. |
| 出版物タイトル | 岡山大学経済学会雑誌 |
| 発行日 | 2008-03 |
| 巻 | 39巻 |
| 号 | 4号 |
| 開始ページ | 189 |
| 終了ページ | 192 |
| ISSN | 03863069 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | 岡山大学経済学会 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304891 |
| JaLCDOI | 10.18926/OER/12387 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Interreg Programs in the French and Swiss Border Regions |
| フルテキストURL | 38_2_023_046.pdf |
| 著者 | 清水 耕一| 石田 聡子| |
| 抄録 | EU の共同体イニシアティブの１つであるInterreg プログラムの主な目的は，EU 内の国境を挟む地域間の市民レベルでの協力関係を発展させ，国境を越えた地域間統合を進めることであるが，Interregには国境を接するEU 内地域とEU 外地域との間の協力関係を促進するという目的も含まれている。本稿の対象はこの後者のケースに属すフランスとスイスの国境地域におけるInterreg プログラムである。スイス・フランス間のInterreg に関しては，バーゼル国境地域あるいはオーバーライン地方というフランス，ドイツ，スイスの３カ国が接する地域に関する伊東（２００３）と八木・若森（２００６）の研究が存在するが，本稿の対象とする地域に関する研究は存在しない。よって，本稿では，主にInterreg II の『事後評価報告書』（LRDP，２００３a，２００３b）とInterreg IIIA の『中間評価』（Evaluanda，２００３）に依拠して，フランス・スイス間の越境地域間協力の実態を示すことにしたい。なお，本稿が対象とするケースはInterreg プログラムのうち，国境を挟む地域間の協力事業プログラムであり，これは 歴史的に１９９０～１９９３年のInterreg I，１９９４～１９９９年のInterreg IIA および２０００～２００６年のInterreg IIIA へと発展してきている。本稿の対象となる地域のInterreg プログラムは，オーバーライン地方と同様に，EU 内のフランスとEU 外のスイスとの間の越境地域間協力事業である。対象となる地域は，フランス側ではリヨン（Lyon）を中心都市にもつローヌ・アルプ（Rhône−Alps）地域（レジョン）の東北部と，ブザンソン（Besançon）を中心都市とするフロンシュ・コンテ（Franche−Comté）地域の東部であり，スイス側ではバーゼル（Basel）とジュネーヴ（Genève）を結ぶスイス西部のフランス語地域である。よっ て，この両地域には言語の障害は存在しない。また歴史的には，ジュネーヴはローヌ・アルプ・レジョンのオート・サヴォワ（Haute−Savoie）県との結びつきが強く，ジュネーヴとアンヌマス（Annemasse）は国境を挟んだ大都市圏を発展させている。さらに労働市場を見れば，両地域の経済状態を反映していると言えるが，フランス側からスイス側への越境通勤者が多く（約４万人），経済的結びつきも深いように見える。実際，ピット（２００３）はフランスのトランスボーダー地域の分類において，ジュネーヴ地域をリール地域と並ぶ「国境を越えた隣接地域間に密接な結びつきをもつ地域」に分類していた。ただし，Interreg II の『事後評価報告書』（LRDP，２００３a）によれば，フランス・スイス国境地帯の孤立状態は中程度であるとされており，孤立状態の最も低いオーバーライン地方やフランス・ベルギー国境地帯ほどの緊密な結びつきはない。しかも，フランス・スイス国境地帯 は北部と南部では地理的・歴史的特性が異なり，ジュネーヴを中心としたレマン地域では地域連携が比較的緊密であるのに対して，北部のジュラ山脈という自然の障害をもつジュラ地域ではレマン地域ほど結びつきは強くない。このような地域的特性を反映して，Interreg IIA プログラムでは，ジュ ラ・プログラムとローヌ・アルプ・プログラムが別々に実施されてきた。よって以下では，Interreg対象地域の地域的特性を説明（第２節）した後に，まずはInterreg IIA のジュラ・プログラムとローヌ・アルプ・プログラムを概観して問題点を示す（第３節）。次いで，両プログラムをサブプログラムに包摂したInterreg IIIA フランス・スイス・プログラムのガバナンス上の特徴と問題点を示すことにする（第４節）。 |
| 出版物タイトル | 岡山大学経済学会雑誌 |
| 発行日 | 2006-09 |
| 巻 | 38巻 |
| 号 | 2号 |
| 開始ページ | 23 |
| 終了ページ | 46 |
| ISSN | 03863069 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | 岡山大学経済学会 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304788 |
| JaLCDOI | 10.18926/OER/12383 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Evolving Technical Capabilities in Turmoil :A Field Research on The Value Chain Network of Denim Jeans Industry in The Setouchi District (3) |
| フルテキストURL | 39_4_177_187.pdf |
| 著者 | 藤井 大児| 戸前 壽夫| 山本 智之| 井上 治郎| |
| 抄録 | This paper is the final report of our field research of the denim Jeans value chain network in the Setouchi district. Based on the argument delivered in our earlier reports, we now concentrate on the mechanism which underlies the survival of the district under the fierce global competitive pressures. We suggest that local economies such as ours full of small and medium sized producers of denim jeans tend to have individualistic industrial climates. Textile converters and fashion designers and the like do not hesitate to learn from their competitors by imitation. This is because they usually receive training on commercial knowledge and technical skills through their actual daily jobs instead of formal education at professional schools. Imitation is not only an important part of their professional learning, but also one of effective ways to save experimental costs to raise numerous ideas and prototype new products. This tendency creates a certain level of homogeneity of product designs, which also creates certain pressures for the manufacturers to differentiate themselves from their own competitors. Under this anbivalent iudustrial climate, the manufacturers seek their uniqueness through improvised reinterpretation of the original product designs. This uniqueness which creeps in the imitation process may come from the recent movement where some of young and entrepreneurial startups and the like acquire deserted production capacities that used to be owned by older generations. Faced with the recent fierce competitive pressures, such old generations have lost their motivation to continue their business and deserted their production facilities. The younger generation gives lives to such facilities and receives wider learning opportunities and flexible production capabilities under the new low−volume diversified production paradigm. Under this new circumstance, planned obsolescence of products becomes common and overall design and production capabilities are deemed to evolve quite quickly and effectively. |
| 出版物タイトル | 岡山大学経済学会雑誌 |
| 発行日 | 2008-03 |
| 巻 | 39巻 |
| 号 | 4号 |
| 開始ページ | 177 |
| 終了ページ | 187 |
| ISSN | 03863069 |
| 関連URL | http://eprints.lib.okayama-u.ac.jp/12407/ http://eprints.lib.okayama-u.ac.jp/12400/ |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | 岡山大学経済学会 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304821 |
| JaLCDOI | 10.18926/OER/12379 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Reforms of Policy−based Financial Institutions Directed at Small and Medium Sized Enterprises in Japan |
| フルテキストURL | 39_4_123_150.pdf |
| 著者 | 西垣 鳴人| |
| 抄録 | In Japan today, public financial system or policy−based financial institutions are under drastic reforms. For a better implementation of the reforms, this paper proposes new rules in which state owned institutions can complement the roles of private financial institutions for small and medium sized enterprises. In the rules, and in view of the actual situation in Japanese financial system, direct loans of policy−based financial institutions ought not to be abolished. Instead, they should be limited to such cases as private institutions can’t judge future result of their lending due to their screening ability which is lower than that of policy−based financial institutions. Concerning credit insurance activities, easy promotion of policy−based financial institutions’ securitization support or guarantee activities should be avoided. This is becanse it would bring about much danger of losses than the case of housing loan because of its more complicated screening process. |
| 出版物タイトル | 岡山大学経済学会雑誌 |
| 発行日 | 2008-03 |
| 巻 | 39巻 |
| 号 | 4号 |
| 開始ページ | 123 |
| 終了ページ | 150 |
| ISSN | 03863069 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | 岡山大学経済学会 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304848 |
| JaLCDOI | 10.18926/OER/12374 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Measurement of Income Inequality : The η;−invariance and its Associated Lorenz Dominance |
| フルテキストURL | 39_4_091_097.pdf |
| 著者 | 吉田 建夫| |
| 抄録 | In a recent paper, Yoshida (Social Choice and Welfare 24 : 557−574 ; 2005) has proposed a new concept of intermediate inequality which is referred to as the η−inequality equivalence. The aim of this paper is to characterize the class of inequality measures possessing this property in terms of the associated Lorenz dominance. For each η ∈ [0,1], we place a class М(η) of inequality measures satisfying the η−inequality equivalence. Then we show that a necessary and sufficient condition for two income distributions to be ranked unambiguously according to the class М(η) is that the associated η−Lorenz curves do not intersect. |
| 出版物タイトル | 岡山大学経済学会雑誌 |
| 発行日 | 2008-03 |
| 巻 | 39巻 |
| 号 | 4号 |
| 開始ページ | 91 |
| 終了ページ | 97 |
| ISSN | 03863069 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | 岡山大学経済学会 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304907 |
| JaLCDOI | 10.18926/OER/12370 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Global Standards Pattern of Industrial Structure Change and Revised Petty−Clark’s Law |
| フルテキストURL | 39_4_059_080.pdf |
| 著者 | 吉村 弘| |
| 抄録 | The first aim of this paper is to express quantitatively the global standards pattern of change in industrial structure, thereby to show Revised Petty−Clark’s law that includes the back ward bending tendency of the second industry, which means that the composition ratio of the second industry changes to decrease from increase at the ratio of about 40%.And the second is to show implications and examples of application of the standards pattern. Then we will be able to attain successfully the first aim and to show the following implications and examples of application. They are ①the standards stages of economic development based on the standards pattern, ②the difference ratio of industrial structure, which means the degree of gap of the pattern of a nation from the standards pattern, and ③the converging tendency of industrial structure. |
| キーワード | industrial structure global standards pattern Petty−Clark’s law standards stages of economic development difference ratio of industrial structure converging tendency back ward bending tendency |
| 出版物タイトル | 岡山大学経済学会雑誌 |
| 発行日 | 2008-03 |
| 巻 | 39巻 |
| 号 | 4号 |
| 開始ページ | 59 |
| 終了ページ | 80 |
| ISSN | 03863069 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | 岡山大学経済学会 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304851 |
| 著者 | 桝田 正治| 福元 祥子| |
|---|---|
| 発行日 | 2008-02 |
| 出版物タイトル | 岡山大学農学部学術報告 |
| 巻 | 97巻 |
| 号 | 1号 |
| 資料タイプ | 紀要論文 |
| JaLCDOI | 10.18926/11934 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Granularity of Asymmetric Screen-Film System |
| フルテキストURL | 005_105_110.pdf |
| 著者 | 本田 貢| 吉田 彰| 中村 伸枝| 三村 誠一| 門久 繁文| 三上 泰隆| 東 義晴| 竹内 知行| 杉田 勝彦| 平木 祥夫| |
| 抄録 | 非対称増感紙フィルム系について、両面乳剤フィルムのウィナースペクトル測定に及ぼす影響を検討した。濃度0.5～2.5のノイズ試料のフロント乳剤、バック乳剤、支持体層それぞれで測定したスペクトルの和と、両面同時に測定した全スペクトルとを比較した。その結果、全ウィナースペクトルの値は、フロント乳剤、バック乳剤の和より高くなった。また、試料濃度が高いほど、その差は大きくなった。これらは、マイクロデンシトメータの光学系の配置と両面乳剤フィルムの構造に起因している。したがって、非対称システムのようにフィルムの前面と後面で特性を分けて考える場合、注意を要する。 |
| キーワード | 非対称増感紙フィルム系 (asymmetric screen-film system) 両面乳剤フィルム (double-emulsion film) ウィナースペクトル (Wiener spectrum) 粒状性 (granularity) マイクロデンシトメータ (microdensitometer) |
| 出版物タイトル | 岡山大学医療技術短期大学部紀要 |
| 発行日 | 1995-01-31 |
| 巻 | 5巻 |
| 開始ページ | 105 |
| 終了ページ | 110 |
| ISSN | 0917-4494 |
| 言語 | 日本語 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002313805 |
| JaLCDOI | 10.18926/11928 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Oyygen uptake of adriamycin resistant cells of Ehrlich ascites tumor |
| フルテキストURL | 005_095_098.pdf |
| 著者 | 川﨑 祥二| 野村 貴子| 松浦 順子| 佐々木 順造| 高 献書| 浅海 淳一| 西川 光治| 平木 祥夫| 内海 耕慥| |
| 抄録 | エールリッヒ腹水癌細胞を用いアドリアマイシンに対する耐性細胞（ADR耐性細胞）を樹立した。電子顕微鏡を用い撮影写真から細胞質当たりのミトコンドリア（MT）の割合を面積比で求めた。親株に比較して1μg/ml ADR耐性細胞では1.32倍、10μg/ml ADR耐性細胞では1.47倍であった。これらの細胞の呼吸を測定した。耐性細胞の内発呼吸は親株に比較して増加していた。1μg/ml ADR耐性細胞では1.45倍、10μg/ml ADR耐性細胞では1.49倍であり、MTの増加量とほぼ同じ割合であった。これらのことから、細胞が耐性になるとエネルギー消費が高まるために細胞内MTが増加し、その結果呼吸（酸素消費）が増加することが推察された。 |
| キーワード | アドリアマイシン (adriamycin) 多剤耐性 (multidrugs resistant) 酸素消費 (oxygen uptake) 呼吸 (respiration) ミトコンドリア (mitochondria) |
| 出版物タイトル | 岡山大学医療技術短期大学部紀要 |
| 発行日 | 1995-01-31 |
| 巻 | 5巻 |
| 開始ページ | 95 |
| 終了ページ | 98 |
| ISSN | 0917-4494 |
| 言語 | 日本語 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002313514 |
| JaLCDOI | 10.18926/11921 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Comparative studies of proliferating cell nuclear antigen and bromodeoxyuridine staining pattern in rat regenerating liver cells |
| フルテキストURL | 005_079_085.pdf |
| 著者 | 﨑山 順子| 森 秀治| 一村 光子| 唐下 博子| 岡本 基| 遠藤 浩| |
| 抄録 | 種々の条件下（10％緩衝ホルマリン・6時間、1％パラホルムアルデヒド・6時間、100％メタノール・4時間、70％エタノール・6時間、100％アセトン・2時間、カルノア液・4時間）で固定したラット再生肝組織に免疫組織染色を施し、Proliferating cell nuclear antigen （PCNA）の核内染色パターンについての検討を行った。その結果、100％メタノール及び70％エタノールで固定した場合には、明瞭な顆粒状の染色像が得られた。10％緩衝ホルマリン及び1％パラホルムアルデヒドの場合には、明瞭な顆粒状並びに弱いびまん性の染色像が得られた。S期に対する代表的なマーカーとして知られるBromodeoxyuridine （BrdU）の染色像との比較のもと、再生肝組織中のPCNA陽性細胞の数とBrdU陽性細胞の数を再生ピーク時の術後1日目で検討したところ、100％メタノール及び70％エタノールで固定した際の陽性細胞数が、最もBrdUの所見と一致した。しかし、10％緩衝ホルマリン、1％パラホルムアルデヒド、100％アセトン、カルノア液で固定した場合には、BrdUの所見と著しい解離が見られた。これらの知見は、PCNAを指標に細胞増殖を評価する上で、100％メタノール、70％エタノールでの固定が有用であることを示唆する。 |
| キーワード | PCNA BrdU 免疫組織染色 (immunohistochemical staining) 再生肝 (regenerating liver) |
| 出版物タイトル | 岡山大学医療技術短期大学部紀要 |
| 発行日 | 1995-01-31 |
| 巻 | 5巻 |
| 開始ページ | 79 |
| 終了ページ | 85 |
| ISSN | 0917-4494 |
| 言語 | 日本語 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002313417 |
| JaLCDOI | 10.18926/11895 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | The anxiety which students have during the demonstration. |
| フルテキストURL | 004_111_115.pdf |
| 著者 | 池田 敏子| 徳永 順子| 中西 代志子| 近藤 益子| |
| 抄録 | We researched the anxiety which students had during the demonstration of taking blood samples. We assesed the anxiety of both the role of nurse and the role of patient. And we concluded as follows; 1 Students have this anxiety of both roles. However, the anxiety is greater when they take blood samples. 2 There is no correlation in their anxiety between the role of nurse and the role of patient. 3 The student who feels less uneasy can more effectively perform this procedure. |
| キーワード | 看護技術 採血 実習 不安 満足度 |
| 出版物タイトル | 岡山大学医療技術短期大学部紀要 |
| 発行日 | 1994-01-31 |
| 巻 | 4巻 |
| 開始ページ | 111 |
| 終了ページ | 115 |
| ISSN | 0917-4494 |
| 言語 | 日本語 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002313766 |
| JaLCDOI | 10.18926/11819 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Factors involved in the postoperative occurrence of mental disorders in patients with esophagus cancer |
| フルテキストURL | 007_2_201_214.pdf |
| 著者 | 金尾 直美| 佐藤 禮子| |
| 抄録 | 食道癌手術を受ける患者の術後精神症状の出現にかかわる要因とその関連性を明らかにする目的で、手術後ICUに入室した食道癌患者を対象に、生活背景、病状経過、生体機能変化、身体的苦痛、心理、サポートシステム、睡眠状況に関する91項目について診療記録および看護記録より調査を行った。術後精神症状出現群と非出現群との比較により、手術目的、ICU入室日数、気管内挿管日数、人工呼吸器装着日数、排液ドレーン留置日数、術後の血糖値の変化、ICUにおける個別の看護ケア計画、術後の夜間覚醒、術後の入眠処置（以上P＜0.01）、喫煙歴、病名告知、再建臓器、術後の血圧変動、術後のpH値･PO(2)値・PCO(2)値の変動、術後の病気に対する不安の訴え（以上P＜0.05）の有意な17要因が明らかになった。さらに要因間の関連分析により、精神症状の出現には手術侵襲による生体機能変化と術後の呼吸管理による身体的・精神的苦痛が大きな影響を及ぼしていることが明らかになった。出現予防のための看護は、術前・術後をとおしての患者の身体的・心理的状況の把握とICU環境からの早期離脱が重要であることが考えられる。 |
| キーワード | 術後精神症状 (the postoperative occurrence of mental disorders) 手術侵襲 (operative invasion) ICU入室期間 (period of treatment ICU) 呼吸管理 (respiration control) |
| 出版物タイトル | 岡山大学医療技術短期大学部紀要 |
| 発行日 | 1997-01-31 |
| 巻 | 7巻 |
| 号 | 2号 |
| 開始ページ | 201 |
| 終了ページ | 214 |
| ISSN | 0917-4494 |
| 言語 | 日本語 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002313743 |
| JaLCDOI | 10.18926/11809 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | The effective nursing educational plan for the elderly at hospital discharge. - through the questionnaires for the nurses and the elderly patients - |
| フルテキストURL | 007_2_159_164.pdf |
| 著者 | 池田 敏子| 中西 代志子| 近藤 益子| 太田 にわ| 猪下 光| 佐藤 美恵| 渡辺 久美| 加藤 久美子| 高田 節子| |
| 抄録 | 近年の急速な高齢化社会にともない複数の疾病や種々の障害をもちながら自宅で療養する高齢者が増加してきている。このような状況でいったん入院療養した高齢者が自宅へ帰り生活をしていくにはかなりの困難が予測される。高齢者が退院し自宅での生活にスムーズに適応できるか否かは看護婦の退院指導の良否に関わってくる。そこで指導側の看護婦の指導計画や指導方法、内容について調査すると共に受け手の患者の指導希望内容との比較を行い有効な退院指導のあり方を検討した。患者の心配事や援助や相談の希望内容と看護婦の重要とする指導内容はほぼ同様の内容であった。その内容は日常生活に関すること、病気や健康に関することが多かった。看護婦の退院指導の計画でカンファレンスをしている看護婦はしていない看護婦に比べ指導内容の経済的なこと、趣味や生きがいに関する事、生活環境、家族の協力に関することを重要とすると回答したものが有意に多かった。 |
| キーワード | 高齢者 (The elderly) 退院指導 (discharge) 自宅療養 (nursing home care) nursing educational plan |
| 出版物タイトル | 岡山大学医療技術短期大学部紀要 |
| 発行日 | 1997-01-31 |
| 巻 | 7巻 |
| 号 | 2号 |
| 開始ページ | 159 |
| 終了ページ | 164 |
| ISSN | 0917-4494 |
| 言語 | 日本語 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002313478 |
| JaLCDOI | 10.18926/11801 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Measurement of Serum Lipid Peroxides used Thiobarbituric Acid Method: Colorimetric and Fluorometric Assays and Effect of Ferrous Ion |
| フルテキストURL | 002_051_061.pdf |
| 著者 | 山本 剛禧| |
| 抄録 | Serum lipid peroxides were measured by a thiobarbituric acid (TBA) method. TBA color reactions carried out under the conditions with acetic acid (TBA-AA) or hydrochloric acid (TBA-HCl) systems, and then TBA value was detected by colorimetric ([OD]) and fluorometric ([FR]) measurements. Effects of ferrous ion, ferric ion and EDTA on the both systems were examined. Equal TBA value dependent upon concentrations of MDA (tetraethoxypropane) were obtained on both systems detected by [OD], but the relative fluorescence of TBA-AA system was higher than that of TBA-HCl system. Fluorometric determination was suitable for low TBA value, and colorimetric one was for high TBA value. Good correlation between TBA[OD] values and TBA[FR] values of serum from patients was estimated, but it was suggested that effects of serum substance were differ on the both systems. Effects of iron on TBA-AA and TBA-HCl systems were different significantly, particularly high Fe-TBA values obtained from TBA-AA system in the presence of ferrous ion. The fact suggests that serum lipid peroxidation is induced by ferrous ion during a heating of TBA color reaction. Same effect of ferric ion in TBA-AA system was observed. The increment of TBA values by ferrous and ferric ions was inhibited by a addition of EDTA. It was considered that the difference effect of iron on the both systems was due to pH and acetic acid concentration. The relationship of TBA values and Fe-TBA values of serum from patients was no correlated, and the various inhibition ratios of EDTA for the TBA value was calculated. It is suggested that Fe-TBA value is possible to detemine the qualitative difference of serum lipid peroxides. |
| キーワード | Serum Lipid Peroxides Thiobarbituric Acid Ferrous Ion |
| 出版物タイトル | 岡山大学医療技術短期大学部紀要 |
| 発行日 | 1992-02-05 |
| 巻 | 2巻 |
| 開始ページ | 51 |
| 終了ページ | 61 |
| ISSN | 0917-4494 |
| 言語 | 日本語 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002313802 |
| JaLCDOI | 10.18926/11774 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | The health and daily-life problems of the elderly living in their own homes for six months after being discharged from the hospital |
| フルテキストURL | 007_1_041_047.pdf |
| 著者 | 太田 にわ| 猪下 光| 池田 敏子| 中西 代志子| 近藤 益子| 高田 節子| 小島 操子| |
| 抄録 | 病院を退院した高齢者の療養上の問題を把握することは、退院指導や継続看護を進める上でも重要である。著者らは退院時、退院後3か月、6か月、1年のそれぞれの時点で、在宅での看護上の問題について調査研究を行い、すでにこれらの一部は報告した。今回は退院後6ヵ月を経過した高齢者の在宅療養時の健康及び日常生活の問題について報告する。総合病院に入院していた70歳以上の高齢者で、退院時に調査を行った93名のうち、退院後6ヵ月の時点で回答を得た60名（64.5％）について分析した。調査は郵送法により、調査内容は健康状態、自立度、困っていること等で、結果は退院時の状態と比較・検討した。退院6か月後の日常生活の自立度がよい者の割合は退院時より8.4％増加し、体の調子が「良くなった」とする者は50％を越えた。しかし、困っていることとして「健康面」の問題をあげた者は23.3％と高く、退院時の2倍になっていた。また退院時の問題点の70％はなお持続しており、食事療法・移動動作・下肢痛・視聴覚障害・排泄障害・気管支炎等の順に多かった。6ヶ月後の新たな問題として注目すべきものとしては人間関係やコミュニケションの障害が認められた。 |
| キーワード | 高齢者 (the elderly) 自宅退院 6か月後 (six months after discharge from the hospital) 健康問題 (health) 日常生活 (daily-life problems) |
| 出版物タイトル | 岡山大学医療技術短期大学部紀要 |
| 発行日 | 1996-09-30 |
| 巻 | 7巻 |
| 号 | 1号 |
| 開始ページ | 41 |
| 終了ページ | 47 |
| ISSN | 0917-4494 |
| 言語 | 日本語 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002313479 |
| JaLCDOI | 10.18926/11756 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | 大腸菌を用いたフォスファカン（コンドロイチン硫酸プロテオグリカン）の融合コア蛋白の発現条件の検討 |
| フルテキストURL | 006_063_072.pdf |
| 著者 | 伊藤 昔子| 岡本 基| |
| 抄録 | Optimal conditions for expressing a specific region of core protein of phosphacan, a chondroitin sulfate proteoglycan known as receptor type protein tyrosine phosphatase, as fusion protein with glutathione S-transferase (GST) in E.coli were examined. DNA fragments inserted into the expression vector (pGEX-4T-1) were amplified by RT-PCR using mRNA purified from E18 rat brain as template. Primers attached with BamH I or EcoR I restriction site on 5' end were used to amplify first strand cDNA by PCR. Before ligation into the pGEX-4T-1 for GST fusion protein, PCR products were once cloned using T-A cloning system because they were not directly ligated into the pGEX-4T-1. E.coli strain BL21 was transformed by pGEX-4T-1 ligated with restriction DNA fragment cut out from pCR II plasmid vector of T-A clonig system. The growth of transformed BL21 was not different between the colony incubated at 37℃ for 24-48h and the colony stored at 4℃ for 7-10 days after 24h incubation at 37℃. The desirable OD(550) of culture medium for inducing the expression of fusion protein by isopropylthio-β-D-galactoside (IPTG) was from 0.6 to 1.0, because expression of native E.coli proteins per ml of culture medium was increased relatively when IPTG was added at OD(550) more than 1.0. The expression of fusion protein reached plateau around 6h after the induction. Relative expression of native E.coli proteins per ml of culture medium increased thereafter. Therefore, it may be desirable to purify the fusion protein around 6h after the induction. |
| キーワード | phosphacan (フォスファカン) glutathione S-transferase (グルタチオン-S-トランスフェラーゼ) BL21 IPTG fusion protein (融合蛋白) |
| 出版物タイトル | 岡山大学医療技術短期大学部紀要 |
| 発行日 | 1996-02-29 |
| 巻 | 6巻 |
| 開始ページ | 63 |
| 終了ページ | 72 |
| ISSN | 0917-4494 |
| 言語 | 英語 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002313693 |