JaLCDOI | 10.18926/CTED/54018 |
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Title Alternative | An Analysis of Court Cases Relating to Special Education in Japan: Perspective towards Inclusive Education |
FullText URL | cted_006_031_037.pdf |
Author | Ikeuchi, Mikako| Tsuji, Saki| Nishino, Masumi| MINAMI, Kyoko| Yoshimitsu, Miharu| Yoshitoshi, Munehisa| |
Abstract | 本稿では,わが国における特別支援教育システムの構築に示唆的な近時の裁判例を要約し,新たな動向を把握することを試みた。具体的には,特別支援教育をめぐる裁判のなかでも,①通常の学校における特別支援教育の問題を争点に含むもの,②過去10年間(2005年以降)に判決が下されたもの,を条件として5つの裁判例を抽出した。それらの裁判における主な経緯や争点の評釈から,通常の学校における特別支援教育が推進されるとともに,多様な教育課題が誘発されており,新たな争点も生じていることが明らかとなった。すなわち,情報開示の範囲,就学先の決定,教員の専門性,学校の情報共有体制といった実践的課題が提起されており,障害のある児童生徒および保護者の権利を重視する判断が示されてきた。「障害者の権利に関する条約」の批准をふまえ,インクルーシブ教育の実現に向けた特別支援教育システムのいっそうの発展が望まれる。 |
Keywords | 特別支援教育 インクルーシブ教育 裁判 就学 |
Publication Title | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
Published Date | 2016-03-04 |
Volume | volume6 |
Start Page | 31 |
End Page | 37 |
ISSN | 2186-1323 |
language | Japanese |
Copyright Holders | Copyright © 2016 岡山大学教師教育開発センター |
File Version | author |
NAID | 120005723286 |
JaLCDOI | 10.18926/CTED/54017 |
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Title Alternative | Desirable Way to Support for Guardians and Cooperation among Nursery Teachers in Case Study |
FullText URL | cted_006_021_030.pdf |
Author | Nakahira, Ayako| Baba, Noriko| Takeuchi, Keiko| Takahashi, Toshiyuki| |
Abstract | 子どもの健やかな成長と発達のためには,保育士と保護者が円滑な関係にあることが望ましい。経験年数の短い若手保育士と中堅・熟練保育士では,保護者対応に違いはあるのだろうか。本論では,経験年数別に保護者対応について聴き取り調査を行った。さらに,中堅・熟練保育士自身が若手保育士だった頃の振り返りから,現在の保護者対応を比較し検討した。その結果,保護者対応には経験の蓄積と先輩保育士の助言・指導等が必要であることが分かった。 |
Keywords | 保育所保育士 経験年数 保護者支援 連携 |
Publication Title | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
Published Date | 2016-03-04 |
Volume | volume6 |
Start Page | 21 |
End Page | 30 |
ISSN | 2186-1323 |
language | Japanese |
Copyright Holders | Copyright © 2016 岡山大学教師教育開発センター |
File Version | publisher |
NAID | 120005723285 |
JaLCDOI | 10.18926/CTED/54016 |
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Title Alternative | An Exploratory Study about Family Support by Young Preschool Teachers and Child-care Providers ―Some Implication for Professional Education Program in an Education Period― |
FullText URL | cted_006_011_020.pdf |
Author | Katayama, Mika| |
Abstract | 本研究では,近年,就学前の教育・保育において重視されている保護者への支援について,保育経験5年未満の若手保育者37名(幼稚園教諭:18名,保育所保育士19名)を対象に,幼稚園や保育所における保護者支援の目標,困難感の実態や,重視していること等について調査した。KJ法を用いて整理したところ,所属や経験年数によらず,多様な支援が見いだされ,とくに送迎時の会話を重視しており,園と家庭の連続性を大切にしながら発達や個々に直面する課題に応じて,保育者間の連携の下に支援していることが明らかになった。発達につまずきのある子どもをもつ保護者への支援に困難感が生じていたが、保護者との相互理解や信頼関係の構築を重視していることも確認された。今後の学習ニーズとしては,課題を持つ子どもの保護者や,保護者自身が課題を持つ際の支援法が挙げられた。養成校では入職後の自己をイメージ化しながら、理論知を固めることの重要性が示唆された。 |
Keywords | 保護者支援 幼稚園教師 保育所保育士 保育経験5年未満 養成教育 |
Publication Title | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
Published Date | 2016-03-04 |
Volume | volume6 |
Start Page | 11 |
End Page | 20 |
ISSN | 2186-1323 |
language | Japanese |
Copyright Holders | Copyright © 2016 岡山大学教師教育開発センター |
File Version | publisher |
NAID | 120005723284 |
JaLCDOI | 10.18926/CTED/54015 |
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Title Alternative | Consideration about the State of Future's New Teacher Education and Scholastic One for Morality Subject-ization ―Inspection of the True Moral Education Considered from an Overall Unit-like Morality Class Curriculum― |
FullText URL | cted_006_001_010_1.pdf |
Author | Sakuda, Kiyohiro| Nakayama, Yoshikazu| |
Abstract | 文部科学省が実施する道徳教科化に向け,今日の学校教育において,道徳教育が必要とされている理由と今後の在り方について検討した。その際に,これまでに実施されてきた総合単元的な道徳教育による「学校教育活動全体として」の視点が強化された学校教育の在り方に加え,さらなる地域,家庭等と連携した綿密な道徳教育の在り方を必要とする。 本研究では,これらを踏まえた図式化をもとに,評価方法等の道徳教科化における効果と課題について考察分析した。その結果,道徳教科化により,道徳への意識が強調され,各個人への意識付けである道徳的価値意識が高まりやすくなることが示唆された。 また,学校教育における自然・空間・人間環境づくりの重要性と「善く生きる」ための道徳教育に向けた教師教育の在り方について明らかにした。 |
Keywords | 道徳の評価方法 道徳教科化による効果 学校教育の環境設定 総合単元的な道徳授業カリキュラム |
Publication Title | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
Published Date | 2016-03-04 |
Volume | volume6 |
Start Page | 1 |
End Page | 10 |
ISSN | 2186-1323 |
language | Japanese |
Copyright Holders | Copyright © 2016 岡山大学教師教育開発センター |
File Version | publisher |
NAID | 120005723283 |
Author | 岡山大学教師教育開発センター| |
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Published Date | 2016-03-04 |
Publication Title | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
Volume | volume6 |
Content Type | Others |
Author | 岡山大学教師教育開発センター| |
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Published Date | 2016-03-04 |
Publication Title | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
Volume | volume6 |
Content Type | Others |
Author | 岡山大学教師教育開発センター| |
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Published Date | 2015-03-06 |
Publication Title | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
Volume | volume5 |
Content Type | Others |
Author | 岡山大学教師教育開発センター| |
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Published Date | 2015-03-06 |
Publication Title | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
Volume | volume5 |
Content Type | Others |
Author | 岡山大学教師教育開発センター| |
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Published Date | 2015-03-06 |
Publication Title | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
Volume | volume5 |
Content Type | Others |
JaLCDOI | 10.18926/CTED/53247 |
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Title Alternative | Graduate Students’ Learning in Yogo-practice Research |
FullText URL | cted_005_164_171.pdf |
Author | Hoshino, Sakie| Katta, Akemi| Nakamura, Keiko| Honda, Hiroe| Furukawa, Ikumi| Kamimura, Hiroko| Munakata, Hokuma| |
Abstract | 「発達支援研究特論Ⅴ(養護教育実践研究)」は,大学で学んだ理論を学校現場で実証し,養護実践研究を行う 能力を身に付けることを目標にした授業科目である。大学院生3名の附属小・中学校における取組と課題の検討 を通じて,学びと保健室経営への参画について考察した。その結果,大学院生は異なる事例の検討を通じて,様々 な角度から課題を発見し,その対策を示すことができた。また,事例検討の過程で,自分自身が一定の役割を果 たすこと,より広い視野を持つ必要性,一人の養護教諭としての自覚をより強く持つ必要があること等に気付く ことができた。大学教員の課題として,養護実践のふりかえりの頻度を増やし,よりきめ細かくフィードバック すること等が挙げられた。このような取組は養護教諭としての資質能力の向上に有用であると考えられた。今後 は大学院生が自覚的,主体的に養護実践に取り組み,学びを検討し,共有する機会の充実が求められる。 |
Keywords | 養護教諭 大学院生 養護実践 保健室経営 |
Publication Title | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
Published Date | 2015-03-06 |
Volume | volume5 |
Start Page | 164 |
End Page | 171 |
ISSN | 2186-1323 |
language | Japanese |
Copyright Holders | Copyright © 2015 岡山大学教師教育開発センター |
File Version | publisher |
NAID | 120005572553 |
JaLCDOI | 10.18926/CTED/53246 |
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Title Alternative | Parents' Rights in Special Education : An Analysis of the “Horen v. Toledo School District ”. |
FullText URL | cted_005_157_163.pdf |
Author | Yoshitoshi, Munehisa| Takahashi, Ayaka| Kageyama, Mizuho| |
Abstract | アメリカ合衆国においては,障害者教育改善法(IDEA)に基づいて,障害のある子どもの教育的な決定に関 する親の参加が保障されている。一方で,その具体的な運用にあたっては,親と学校との対立が生み出されており, 訴訟に発展するケースもみられている。本稿は,IDEA によって保護されている親の権利をめぐって,親の過失 を認定したオハイオ州北部地区連邦地方裁判所による判決(Horen v. Toledo School District., 113 LPR 48072 (N.D. Ohio 2013))を中心にとりあげ,とくに個別教育計画の立案ミーティングにおける親の参加の観点から,対立の 構造と論点を整理した。連邦地方裁判所は親と学校区とのやりとりの分析から,「これ以上露骨な参加の拒否は 容易に想像できない」と述べ,学校区からの働きかけに対して「やめてくれ」と拒絶した親の責任を全面的に認 定した。最後に,本裁判の結果をふまえ,今後における親と学校との協力体制の重要性を指摘した。 |
Keywords | 障害者教育改善法 親の参加 個別教育計画 適正手続き 無償で適切な公教育 |
Publication Title | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
Published Date | 2015-03-06 |
Volume | volume5 |
Start Page | 157 |
End Page | 163 |
ISSN | 2186-1323 |
language | Japanese |
Copyright Holders | Copyright © 2015 岡山大学教師教育開発センター |
File Version | publisher |
NAID | 120005572552 |
JaLCDOI | 10.18926/CTED/53245 |
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Title Alternative | A Study on Recognition and Attitude of University Students Concerning the Prenatal Diagnosis ; Present Status and Future Perspective in Japan |
FullText URL | cted_005_149_156.pdf |
Author | Murakami(Yokouchi), Rie| Yoshitoshi, Munehisa| |
Abstract | 本研究では,出生前診断に対する大学生の意識を明らかにすることを目的とした。大学生74 名を対象に,出 生前診断を積極的に行っていくことや,自分自身が受けることに対する意識,関連する知識などについての調査 を行った。その結果,「出生前診断を積極的に行っていくこと」については,「どちらとも言えない」と回答した 者が多く,生前診断のメリット,デメリットを理解した上でこのように回答した者が多いことが示された。一方, 「自分(またはパートナー)が出生前診断を受けること」については,賛成と回答した者が多く,診断に対する 関心の高さが伺えた。「出生前診断の結果に基づいて人工的中絶を行うこと」については,反対と回答した者が 多く,「命の選別をすることになるから」などの意見が見られた。「出生前診断に関する知識」については,検査 の実施方法や検査後について自身の知識が不十分であると認識している者が多いことが明らかとなった。最後に, 今後の実施をめぐる課題について論じた。 |
Keywords | 出生前診断 障害 意識 |
Publication Title | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
Published Date | 2015-03-06 |
Volume | volume5 |
Start Page | 149 |
End Page | 156 |
ISSN | 2186-1323 |
language | Japanese |
Copyright Holders | Copyright © 2015 岡山大学教師教育開発センター |
File Version | publisher |
NAID | 120005572551 |
JaLCDOI | 10.18926/CTED/53244 |
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Title Alternative | Organized and Sustainable Education Program for Drug Abuse Prevention by Yogo-teachers |
FullText URL | cted_005_139_148.pdf |
Author | Ueno, Yoshiko| Nishimura, Takae| Hosaka, Sayuri| Yamamoto, Masae| Akasaka, Rie| Arimatu, Ayumi| Fujii, Harue| Yuguchi, Makoto| Torigoe, Kanako| Oonishi, Marika| Nanba, Yumiko| Mori, Ayako| Washida, Hiroe| Nishimoto, Keiko| Hino, Yuko| Matumoto, Tomoko| Ishihara, Tomoko| Todo, Mariko| Yamamoto, Kumiko| Sadamori, Natuki| Yamagami, Nao| Okamoto, Kanako| Matsuo, Hiromi| Kobayashi, Shizuka| Hayashi, Kanako| Mizushima, Nozomi| Sekiyama, Ken-ichi| Fukushima, Takashi| Kamimura, Hiroko| Takahashi, Kayo| |
Abstract | 学校における喫煙・飲酒・薬物乱用防止教育の充実には,問題行動が顕在化する中学校期だけでなく小学校期 における指導の推進が重要であり,系統的な指導計画を立て,指導者や時間の確保,教材作成などに組織的に取 組み,継続可能なプログラム開発を行う必要がある。そこで,地区内12 校の養護教諭が協働して,発達段階に応 じた系統的・組織的かつ継続可能な地区共通の指導計画を開発し,各校の教育課程・年間計画に位置付けた実践 研究を行った。その結果,指導計画の実施状況は,小学校11 校中,学級活動10 校,ミニ保健指導10 校,長期 休業前指導6 校,広報活動9 校となり,特別支援学校1 校では広報活動のみを行うことができた。小学校におけ る喫煙・飲酒・薬物乱用防止教育の推進には,学校保健活動の中核的役割を担う養護教諭が専門性を活かし協働 して,系統的な指導計画を各校の教育課程に位置付け組織的で継続可能なプログラムとする取組が有効であった。 |
Keywords | 小学校 健康教育 喫煙・飲酒・薬物乱用防止教育 養護教諭 中核的役割 |
Publication Title | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
Published Date | 2015-03-06 |
Volume | volume5 |
Start Page | 139 |
End Page | 148 |
ISSN | 2186-1323 |
language | Japanese |
Copyright Holders | Copyright © 2015 岡山大学教師教育開発センター |
File Version | publisher |
NAID | 120005572550 |
JaLCDOI | 10.18926/CTED/53243 |
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Title Alternative | How Yogo Teachers of attached schools get involved in student teaching |
FullText URL | cted_005_129_138.pdf |
Author | Kamikawa, Mio| Honda, Hiroe| Kitahara, Akie| Furukawa, Ikumi| Kamimura, Hiroko| Ito, Takehiko| Sumino, Yoshihisa| Mimura, Yukari| |
Abstract | 子どもの多様な健康課題に対応して,学校における安全・安心な環境の確保や子どもの心身の健康を守り,は ぐくむことのできる体制構築が求められる今日,教育実習等においては,実習生を学校保健に対する関心・理解 を高め,子どもの健康・安全な学校生活を考慮した教育活動を展開できる教員として育成することが重要となる。 そこで,教育実習等の機会に附属学校園養護教諭が,学校保健活動を遂行できる教員養成を目的とした講義・演 習を実施した。その結果,実習生は学校保健に対する認識を高めることができた。附属学校園養護教諭が教員養 成に積極的に参画することは,学校保健活動を遂行できる教員養成に果たす役割が大きいといえる。 |
Keywords | 教育実習 学校保健活動 養護教諭 |
Publication Title | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
Published Date | 2015-03-06 |
Volume | volume5 |
Start Page | 129 |
End Page | 138 |
ISSN | 2186-1323 |
language | Japanese |
Copyright Holders | Copyright © 2015 岡山大学教師教育開発センター |
File Version | publisher |
NAID | 120005572549 |
JaLCDOI | 10.18926/CTED/53242 |
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Title Alternative | Provision of Guidance to Students Wishing to Become Teachers (7) : Status of How the Teaching Profession Consultation Office is Being Used |
FullText URL | cted_005_121_128.pdf |
Author | Ogawa, Kiyoshi| Buto, Mikio| Kobayashi, Seitaro| |
Abstract | 教職相談室では,主に教職志望の学生を対象に,教員採用試験に向けての指導を中心とした様々な相談活動を 行っている。今年度は次の2 点について更なる指導体制の充実が図られた。1 点目は月曜から金曜まで常時2 人 体制での指導が可能となったということである。2 点目は教職相談室の利用を促す「教職ガイダンス」を新たに 開催したということである。これらの結果,年間利用延べ人数が995 人増加した。また昨年度までと同様に,教 員採用試験に最終合格した学生とそれ以外の学生では,教職相談室の利用回数に大きな差が見られた。採用試験 に合格した学生の教職相談室の平均利用回数は23.1 回であったのに対して,1 次試験のみ合格の学生は11.5 回, 合格しなかった学生は4.7 回であった。更に,教員採用試験を受験する前年の早い時期に利用開始した学生ほど 合格率が高くなる傾向にあった。 |
Keywords | 教職相談室 指導体制の充実 教職ガイダンス 利用回数 利用開始月 |
Publication Title | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
Published Date | 2015-03-06 |
Volume | volume5 |
Start Page | 121 |
End Page | 128 |
ISSN | 2186-1323 |
language | Japanese |
Copyright Holders | Copyright © 2015 岡山大学教師教育開発センター |
File Version | publisher |
NAID | 120005572548 |
JaLCDOI | 10.18926/CTED/53241 |
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Title Alternative | Outline of "A Training Course to Cultivate the Abilities Required for Teachers : Academic year 2014" To Cultivate the Practical Leadership Required for Teachers |
FullText URL | cted_005_111_120.pdf |
Author | Buto, Mikio| Ogawa, Kiyoshi| Kobayashi, Seitaro| |
Abstract | 本年度の「教師力養成講座」は,7回の開催を計画した。8月末までに4回,12~2月に3回を実施する。 本講座は,学校現場で今日的な課題に対して実践されている優れた取り組みを学生に伝えることで,学校現場へ 出ることへの不安を取り除き教師という仕事への意欲を高めるとともに,学生の実践的指導力の向上を図ること をねらいとしている。平成21年に開始し,参加状況や受講者の意見を参考にしてテーマ設定や講師選定などに 工夫を加えながら,今年で6年目を迎えている。本年度実施している教師力養成講座の概要を報告し,併せて「教 師力養成講座」の運営上の課題と今後の展開についてもふれる。 |
Keywords | 現場で実践されている優れた取り組み 実践的指導力の向上 今後の展開 |
Publication Title | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
Published Date | 2015-03-06 |
Volume | volume5 |
Start Page | 111 |
End Page | 120 |
ISSN | 2186-1323 |
language | Japanese |
Copyright Holders | Copyright © 2015 岡山大学教師教育開発センター |
File Version | publisher |
NAID | 120005572547 |
JaLCDOI | 10.18926/CTED/53240 |
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Title Alternative | Practice of the class that utilized the function of "Matrix Method” Instruction of junior high school social studies with the class group formation by "Cooperative Collaboration Learning" as a Base |
FullText URL | cted_005_101_110.pdf |
Author | Fujieda, Shigeo| |
Abstract | 本論は,社会的事象を立場と領域というマトリクス構造から考察して課題解決に迫る「マトリクス・メソッド」 という思考ツールを活用した授業展開と,高旗1 の提唱する「自主協同学習の理論」の実践を同時に行った中学 校社会科の実践報告である。 実践の結果,マトリクス・メソッドの持つ二つの機能,つまり事象を多面的・多角的に帰納的に分析する「帰 納的機能」と,意見の根拠の裏付けとなる情報収集をグループで配分し学習過程の協同化を実現する「配分的機能」 を生かした授業の有効性が明らかになった。また,自主協同学習の理論の実践の分析から,マトリクス・メソッ ドの有効性を担保する集団形成の要因として,コミュニケーションに関する因子とともに学級自治に関する因子 が存在することが明らかになった。 |
Keywords | 自主協同学習 問題解決学習 社会科 マトリクス・メソッド |
Publication Title | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
Published Date | 2015-03-06 |
Volume | volume5 |
Start Page | 101 |
End Page | 110 |
ISSN | 2186-1323 |
language | Japanese |
Copyright Holders | Copyright © 2015 岡山大学教師教育開発センター |
File Version | publisher |
NAID | 120005572546 |
JaLCDOI | 10.18926/CTED/53239 |
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Title Alternative | Study of developing a teaching program for a voter education from an elementary school to a high school Based on developing a tentative lesson plan of an elementary social studies in order to teach about vote |
FullText URL | cted_005_093_100.pdf |
Author | Kuwabara, Toshinori| Kudo, Bunzo| Tanahashi, Kenji| Yatabe, Reio| Koyama, Shigeki| Yoshimura, Kotaro| Oshihara, Susumu| Nagata, Tadamichi| Hashimoto, Yasuhiro| Watanabe, Tatsuya| |
Abstract | 本研究は,市民社会に寄与し得る有権者の育成を目指し,児童・生徒の発達段階に応じた有権者教育のあり方 を追究して,小学校から高等学校までの12 年間を一貫する原理にもとづいた有権者教育プログラム開発のため の原理と方法を解明しようとするものである。そのために,第一に,子どもたちの政治に対する認識調査を行い, 子どもたちが政治的な概念についてどのような認識を持っており,それを教育によってどの程度まで変容させる ことができるかを明らかにした。そして,第二に,その調査の結果と従来の政治教育研究の成果をふまえて,有 権者教育のための小中高一貫カリキュラム・フレームワークを提示した。それに基づいて,第三に,具体的な単 元開発を行った。単元は,「選挙」,「議会」,「税金」という政治学の基本的概念をテーマとして取り上げて開発 したが,本稿では「選挙」概念をテーマとして開発した小学校社会科の単元を紹介する。 |
Keywords | 有権者教育 小中高一貫 カリキュラム・フレームワーク 小学校社会科 単元開発 |
Publication Title | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
Published Date | 2015-03-06 |
Volume | volume5 |
Start Page | 93 |
End Page | 100 |
ISSN | 2186-1323 |
language | Japanese |
Copyright Holders | Copyright © 2015 岡山大学教師教育開発センター |
File Version | publisher |
NAID | 120005572545 |
JaLCDOI | 10.18926/CTED/53238 |
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Title Alternative | Evolution of the Parents Support through enhanced Social Ties in Kindergarten Education |
FullText URL | cted_005_083_092.pdf |
Author | Mushiake, Yoshiko| Nishiyama, Osamu| Takahashi, Toshiyuki| |
Abstract | 本論は,幼稚園教育における親支援の方向性を探ることを目的とする。幼稚園1年間(全5回)の「親の会」 を分析したところ,両極的感情と2つの不安を抱える親達は,「安心」「感覚」「ゆとり」を共有する人的つなが りを基盤とし,子育てを肯定的に捉えられることが明らかになった。親の興味や欲求に基づく環境を構成し,主 体性に働きかける援助をする親支援は,幼稚園教育における子育て支援として有効であることが示唆される。課 題は,親の主体性に働きかける環境を構成し,援助する支援者の専門性の確立である。 |
Keywords | 幼稚園教育 人的つながり 親支援 子育て支援 環境 |
Publication Title | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
Published Date | 2015-03-06 |
Volume | volume5 |
Start Page | 83 |
End Page | 92 |
ISSN | 2186-1323 |
language | Japanese |
Copyright Holders | Copyright © 2015 岡山大学教師教育開発センター |
File Version | publisher |
NAID | 120005572544 |
JaLCDOI | 10.18926/CTED/53237 |
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Title Alternative | A Study for Significance of Child Expression Activity by Music and Support of Childcare Worker For Fostering Interpersonal Relationships of Children |
FullText URL | cted_005_073_082.pdf |
Author | Nakagawa, Kana| Katayama, Mika| |
Abstract | 音楽は,園生活の中で領域「表現」の活動の一つとして取り入れられているが,活動の在り方は様々である。 本研究では,園生活における観察から,幼児の自発的な音楽を介した表現の実態を明らかにすることを試みた。 その結果,幼児が自分の感情や状況を歌詞になぞらえたりして,自発的に音楽を介した表現を行う姿が見られた。 音楽を介した表現によって,自他の感情調整の役割を果たすことが明らかになった。また,歌詞に合わせた身体 表現は,未熟な言語力を補完する役割を担っていた。共通に知っている歌は表現したい意図や,感情を共有する 際の媒体となって,幼児間のコミュニケーションを円滑にする役割も担っていることが示された。 幼児の自発的な表現を引き出すためには,保育者が音楽技術の習得を目指した指導的なかかわりをするのでは なく,音楽を介した自己表現として肯定的に受け止め,応答する援助が欠かせないことが明らかにされた。 |
Keywords | 幼児 音楽 自己表現 援助 |
Publication Title | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
Published Date | 2015-03-06 |
Volume | volume5 |
Start Page | 73 |
End Page | 82 |
ISSN | 2186-1323 |
language | Japanese |
Copyright Holders | Copyright © 2015 岡山大学教師教育開発センター |
File Version | publisher |
NAID | 120005572543 |