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result 824 件

Author Ikeguchi, Gosen T.|
Published Date 2007-09-03
Publication Title 岡山医学会雑誌
Volume volume119
Issue issue2
Content Type Journal Article
Author 松岡 順治|
Published Date 2008-05-01
Publication Title 岡山医学会雑誌
Volume volume120
Issue issue1
Content Type Others
JaLCDOI 10.18926/OER/13157
Title Alternative Research on Emplyee’s Will and Behavior Change : Questionnaire Survey for Companies in Domesetic and Okayama Prefecture.
FullText URL 40_1_063_091.pdf
Author Matsuda, Yoichi|
Abstract 目次 I.全調査の目的等 II.全調査の概要 III.全調査の分析結果の要約 IV.全調査の分析結果の詳細 V.考察
Publication Title 岡山大学経済学会雑誌
Published Date 2008-06-10
Volume volume40
Issue issue1
Start Page 63
End Page 91
ISSN 03863069
Related Url http://www.e.okayama-u.ac.jp/~shiryou/gakkaishi.htm
language Japanese
Copyright Holders 岡山大学経済学会
File Version publisher
NAID 120002310257
Author Nagatsumi, Masashi|
Published Date 2008-03-25
Publication Title
Content Type Thesis or Dissertation
Author Fukuoka, Etsuko|
Published Date 2008-03-25
Publication Title
Content Type Thesis or Dissertation
Author Umehara, Katsura|
Published Date 2008-03-25
Publication Title
Content Type Thesis or Dissertation
JaLCDOI 10.18926/bgeou/12817
Title Alternative Japanese Teacher's Similar Type of Job Stressors
FullText URL 137_133_141.pdf
Author Tanaka, Koji| Takagi, Ryo|
Abstract 本研究の目的は教師のメンタルヘルス促進の実践のために、高い「バーンアウト」を生じることが予測できる教師の職業ストレッサーの類型化をこころみることである。岡山県の小・中学校教師710名を対象に調査を行った。まず、「職業環境の要因」(28項目)と「職務事態の要因」(16項目)、「個人的要因」(5項目)からなる3種類の教師の職業ストレッサーの3要因の平均得点を代表値とし、それをもとに小学校・中学校教師それぞれにおいてクラスター分析を実施した。その結果、小学校は3つ、中学校は4つのクラスターが示された。次いで、各クラスターごとに「バーンアウト」の3要因の平均得点の比較を一元配置の分散分析で検討した。その結果、小学校のクラスターは「バーンアウト」の高さの一貫した差が確認できない一方で、中学校は特定のクラスターの順番にあわせてほぼ「バーンアウト」が悪化していく傾向が確認された。以上の結果を基に「個人的要因」のストレッサーとしての「バーンアウト」への影響過程の複雑さと今後の実践上の課題を議論した。
Keywords 教師のメンタルヘルス 小学校・中学校教師の職業ストレッサーの類型化 バーンアウト
Publication Title 岡山大学教育学部研究集録
Published Date 2008-02-25
Volume volume137
Start Page 133
End Page 141
ISSN 0471-4008
language Japanese
File Version publisher
NAID 120002304780
JaLCDOI 10.18926/bgeou/12807
Title Alternative Gender and Japan-Korea Differences in Psychological Characteristics through DIPCA and POMS for All Japan Wheelchair Basketball Atheletes
FullText URL 137_059_063.pdf
Author Miura, Koji| Matsui, Kumiko| Katayama, Keiko| Ishikawa, Kazuhiro| Sato, Fumihiko| Ochi, Eisuke|
Abstract Although previous studies investigating physical performance and biomechanics in wheelchair-bound athletes were reported, few studies have characterized the psychological state of these athletes. This study investigated differences in psychological characteristics among 37 wheelchair-bound athletes (Japanese males, n=11; Japanese females, n=9; Korean males, n=17). All subjects belonged to their own national teams for disabled wheelchair basketball. All subjects completed both the Diagnostic Inventory of Psychological-Competitive Ability for Athletes (DIPCA) and the Profile Of Mood States (POMS). Statictics analysis of DIPCA showed that the psychological competitive abilities in the Japanese males were significantly better than those in the Korean males in this series. However. the scores on POMS did not show significant differences between the Japanese and Korean males, expect for the score for "anger". Neither DIPCA nor POMS showed any significant differences with regard to gender. Above all, we conclude that the psychological differences between Japanese and Koreans reflected the outcomes of international competitions and these there was no gender difference in psychological characteristics.
Keywords Wheelchir Athletes POMS DIPCA
Publication Title 岡山大学教育学部研究集録
Published Date 2008-02-25
Volume volume137
Start Page 59
End Page 63
ISSN 0471-4008
language Japanese
File Version publisher
NAID 120002304842
JaLCDOI 10.18926/OER/12547
Title Alternative Karl Renner "Die Nation : Mythos und Wirklichkeit" (2)
FullText URL 33_1_067_080.pdf
Author Ota, Yoshiki|
Publication Title 岡山大学経済学会雑誌
Published Date 2001-06-10
Volume volume33
Issue issue1
Start Page 67
End Page 80
ISSN 0386-3069
Related Url http://www.e.okayama-u.ac.jp/~shiryou/gakkaishi.htm
language Japanese
File Version publisher
NAID 110000130088
JaLCDOI 10.18926/OER/12495
Title Alternative Karl Renner "Das Selbstbestimmungsrecht der Nationen in besonderer Anwendung auf Oesterreich" (8)
FullText URL 36_1_107_131.pdf
Author Ota, Yoshiki|
Publication Title 岡山大学経済学会雑誌
Published Date 2004-06-10
Volume volume36
Issue issue1
Start Page 107
End Page 131
ISSN 0386-3069
Related Url http://www.e.okayama-u.ac.jp/~shiryou/gakkaishi.htm
language Japanese
File Version publisher
NAID 120002304778
JaLCDOI 10.18926/OER/12472
Title Alternative Karl Renner"Das Selbstbestimmungsrecht der Nationen in besonderer Anwendung auf Oesterreich" (10・Ende)
FullText URL 36_3_091_107.pdf
Author Ota, Yoshiki|
Publication Title 岡山大学経済学会雑誌
Published Date 2004-12-10
Volume volume36
Issue issue3
Start Page 91
End Page 107
ISSN 0386-3069
Related Url http://www.e.okayama-u.ac.jp/~shiryou/gakkaishi.htm
language Japanese
File Version publisher
NAID 120002304877
JaLCDOI 10.18926/OER/12446
Title Alternative Rudolf Springer [Karl Renner] “Der Kampf der Oesterreichischen Nationen um den Staat” Erster Theil : Das nationale Problem als Verfassungs= und Verwaltungsfrage. (1)
FullText URL 37_3_107_136.pdf
Author Ota, Yoshiki|
Publication Title 岡山大学経済学会雑誌
Published Date 2005-12-10
Volume volume37
Issue issue3
Start Page 107
End Page 136
ISSN 0386-3069
Related Url http://www.e.okayama-u.ac.jp/~shiryou/gakkaishi.htm
language Japanese
File Version publisher
NAID 120005817246
JaLCDOI 10.18926/OER/12424
Title Alternative Research on Organizational Change : Comparison between 2006’s survey and 1986’s, 1996’s survey in the Japanese Corporate’s CI activities.
FullText URL 39_1_023_046.pdf
Author Matsuda, Yoichi|
Abstract 今日,バブル経済崩壊後の景気回復の兆しも見受けられ,企業は新しい経営スタイルを模索する必要性にせまられている。さらに,従来にもまして企業をとりまく環境は,急速的に変化し,企業には,それらに対して,従業員の意識や行動の変革を意図したいわゆる組織変革行動が常態的に要請されている。このような状況下,我々の研究関心は,企業の組織変革行動が,今日,どのような様相を呈しているのか,そして,それが今日までにどのように変化してきているのか,ということにある。以上の研究関心に基づき,我々は,2006年8月から8月末日にかけて質問票を使用したアンケート調査(以下,「06年調査」と略称する)を行った。この06年調査における具体的な課題は,日本企業が行ってきた組織変革行動の代表的な施策(体系)のひとつであるCI (Corporate Identity)活動を対象にして,第1に,今日の企業の組織変革行動の様相を明らかにすること,第2に,06年調査の結果と,1986年の調査,あるいは1996年の調査とを比較することにより,その活動がどのように変化してきているのかについて明らかにすることである。よって,本稿の目的は,この課題に基づき行った06年調査の調査結果(内容と比較)を報告することにある。ここで,1986年の調査とは,1986年に財団法人企業活力研究所が行った調査(以下,「86年調査」と略称する)である。また,1996年の調査とは,1996年に松田他が行った調査(以下,「96年調査」と略称する。詳細は,松田陽一『企業の組織変革行動』千倉書房,2000年を参照のこと)である。な お,06年調査の詳細については,松田(2006)を参照いただきたい。 また,上記の86・96・06年調査においては,①導入年次は異なるが,CI 活動を導入した日本国内の企業を調査対象としたこと,②質問票を使用するアンケート調査という調査方法であること,③質問票には共通している質問項目があること(96・06年調査はその一部について,経時変化をみるという観点から,86年調査と同様な質問項目を使用している),について同じである。よって,本稿における以下の調査結果では,上記の第2の課題を明らかにするために,共通している部分については「86年調査(全てではない)」,あるいは「96年調査」の調査結果をも同時に提示している。なお,それぞれの調査の概要は表1のとおりである。
Publication Title 岡山大学経済学会雑誌
Published Date 2007-06
Volume volume39
Issue issue1
Start Page 23
End Page 46
ISSN 03863069
language Japanese
Copyright Holders 岡山大学経済学会
File Version publisher
NAID 120002304855
JaLCDOI 10.18926/OER/12413
Title Alternative Inflation and Announcement−Drift −Discussion about the Inflation Illusion Hypothesis−
FullText URL 39_2_059_067.pdf
Author Nakagawa, Toyotaka|
Abstract 本稿の目的は,利益のポストアナウンスメントドリフト(post−earnings−announcement−drift)を説明する一つの仮説であるインフレーション錯覚仮説(inflation illusion hypothesis)について概観しながら,この仮説のポストアナウンスメントドリフト(post−announcement−drift)研究における意義について考察することである。ポストアナウンスメントドリフトの検証は,財務情報と決算発表後の株価との関連性を判断する上で有効であるが,その関連性がインフレーションと関係しているということは,インフレーションが生じている場合の財務情報の有用性について考察する上で役立つかもしれない。ポストアナウンスメントドリフトは,財務情報が発表された後,数ヶ月間にわたり,プラスのサプライズに対して株価が市場平均よりも上昇し,マイナスのサプライズに対して下落するアノマリー現象である。また,ポストアナウンスメントドリフトに関するこれまでの研究では,利益のポストアナウンスメントドリフトだけではなく,キャッシュフローのポストアナウンスメントドリフト (post−cash−flow−announcement−drift)についても検証が行われており,それらの存在が確認されているが,このことは利益情報やキャッシュフロー情報の決算発表後における株価との関連性を証拠付けている。しかしながら,利益情報もキャッシュフロー情報も一般に公表されており,誰でもコストをかけることなく利用可能であるにもかかわらず,ポストアナウンスメントドリフトが生じるのはなぜかという疑問点は依然として存在している。ポストアナウンスメントドリフトの存在が何度も確認される一方で,その現象が発生する原因については,いまだ完全には突き止められていないのである。このような状況において,インフレーション錯覚仮説は,利益のポストアナウンスメントドリフトが生じる原因をインフレーションで説明することを試みるものである。その仮説の主旨は,インフレーション下では,投資家は企業の将来業績にイリュージョン(錯覚)をいだいており,そのことが投資家の合理性を低下させて,ポストアナウンスメントドリフトを生じさせるということである。本稿の構成は以下のとおりである。まず,次節では,アナウンスメントドリフト研究におけるインフレーション錯覚仮説の位置づけについて説明する。第3節では,インフレーション錯覚仮説を検証したChordia and Shivakumar(2005)を概観して,その分析手法と主な分析結果を確認し,第4節では,日本で検証を行う際に認識しておくべき点を指摘して,最後にむすびとしたい。
Publication Title 岡山大学経済学会雑誌
Published Date 2007-09
Volume volume39
Issue issue2
Start Page 57
End Page 67
ISSN 03863069
language Japanese
Copyright Holders 岡山大学経済学会
File Version publisher
NAID 120002304820
JaLCDOI 10.18926/OER/12376
Title Alternative Post−Announcement Drift and Cash Flows
FullText URL 38_1_021_032.pdf
Author Nakagawa, Toyotaka|
Abstract ポストアナウンスメントドリフト(post−announcement drift)と呼ばれる現象がある。その大意は,決算発表後における株価の変化ないしは動向というほどの意味合いであるが,より厳密に言えば,決算発表後における決算発表で開示されたある財務情報と整合的な株価変化を意味する。例えば,利益額ないしは営業活動によるキャッシュフローの金額が前期よりも増加した(期待を上回った)という情報が公表された後しばらくの間生じる市場リターンを超える株価上昇や,前期よりも減少した(期待を下回った)場合に生じる株価下落といった現象のことである。なお,財務情報が発表される前の そのような株価動向は,プレアナウンスメントドリフト(pre−announcement drift)と呼ばれ,それらの二つをあわせてアナウンスメントドリフト(announcement drift)と呼ばれている。ポストアナウンスメントドリフト現象は,Ball and Brown(1968)がこの現象を裏付ける証拠を示して以来,実証的な会計学の領域で関心を集めてきた。 本稿では財務情報の有用性の視点から,この現象とキャッシュフロー情報の有用性との関係を探ってみたい。敷衍すれば,本稿の目的は,利益のポストアナウンスメントドリフト(post−earnings−announcement drift)に関するこれまでの研究を眺めた上で,キャッシュフローのポストアナウンスメントドリフト(post−cash−flows−announcement drift)を扱っているShivakumar(2006)の検証内容について考察しながら,ポストアナウンスメントドリフト現象とキャッシュフロー情報の有用性との関係について検討することである。ポストアナウンスメントドリフトについては,米国を中心にこれまでに多くの研究が展開されてきた。しかしながら,それらの先行研究は利益のポストアナウンスメントドリフトに関するものがほとんどである。これに対して,本稿ではキャッシュフローのポストアナウンスメントドリフトについても目を向けている。また,キャッシュフロー情報の有用性に関する研究は,これまで期待外キャッシュフロー変数とリターンとの関連性(情報内容)やキャッシュフローモデルの株価説明力(持分価値評価)という視点から行われることが多かったが,本稿では,キャッシュフロー情報の有用性とポストアナウンスメントドリフトとの関係について検討している。これらが本稿の意義である。本稿の構成は以下のとおりである。まず次節では,利益のポストアナウンスメントドリフトに関するこれまでの研究について,その現象の説明方法を交えながら説明する。次に,第3節では,キャッシュフローのポストアナウンスメントドリフトを検証する意義について,その前提となる考え方やキャッシュフロー情報の有用性との結びつきと関係づけて考察する。最後に,本稿の検討事項を整理し,今後の検討課題について考察することで結びとしたい。
Publication Title 岡山大学経済学会雑誌
Published Date 2006-06
Volume volume38
Issue issue1
Start Page 21
End Page 32
ISSN 03863069
language Japanese
Copyright Holders 岡山大学経済学会
File Version publisher
NAID 120002304868
JaLCDOI 10.18926/OER/12374
Title Alternative Measurement of Income Inequality : The η;−invariance and its Associated Lorenz Dominance
FullText URL 39_4_091_097.pdf
Author Yoshida, Tateo|
Abstract In a recent paper, Yoshida (Social Choice and Welfare 24 : 557−574 ; 2005) has proposed a new concept of intermediate inequality which is referred to as the η−inequality equivalence. The aim of this paper is to characterize the class of inequality measures possessing this property in terms of the associated Lorenz dominance. For each η ∈ [0,1], we place a class М(η) of inequality measures satisfying the η−inequality equivalence. Then we show that a necessary and sufficient condition for two income distributions to be ranked unambiguously according to the class М(η) is that the associated η−Lorenz curves do not intersect.
Publication Title 岡山大学経済学会雑誌
Published Date 2008-03
Volume volume39
Issue issue4
Start Page 91
End Page 97
ISSN 03863069
language Japanese
Copyright Holders 岡山大学経済学会
File Version publisher
NAID 120002304907
JaLCDOI 10.18926/OER/12370
Title Alternative Global Standards Pattern of Industrial Structure Change and Revised Petty−Clark’s Law
FullText URL 39_4_059_080.pdf
Author Yoshimura, Hiroshi|
Abstract The first aim of this paper is to express quantitatively the global standards pattern of change in industrial structure, thereby to show Revised Petty−Clark’s law that includes the back ward bending tendency of the second industry, which means that the composition ratio of the second industry changes to decrease from increase at the ratio of about 40%.And the second is to show implications and examples of application of the standards pattern. Then we will be able to attain successfully the first aim and to show the following implications and examples of application. They are ①the standards stages of economic development based on the standards pattern, ②the difference ratio of industrial structure, which means the degree of gap of the pattern of a nation from the standards pattern, and ③the converging tendency of industrial structure.
Keywords industrial structure global standards pattern Petty−Clark’s law standards stages of economic development difference ratio of industrial structure converging tendency back ward bending tendency
Publication Title 岡山大学経済学会雑誌
Published Date 2008-03
Volume volume39
Issue issue4
Start Page 59
End Page 80
ISSN 03863069
language Japanese
Copyright Holders 岡山大学経済学会
File Version publisher
NAID 120002304851
JaLCDOI 10.18926/bgeou/12275
Title Alternative The Effects of Vocational Motives and Generalized Self-Efficacy on Willingness to Get a Job in Undergraduate Students
FullText URL 136_145_151.pdf
Author Furuichi, Yuichi|
Abstract 職業あるいは職業生活への積極的な態度、すなわち職業志向傾向とこれに影響する要因について検討するため、大学生男女367名を対象に調査を行った。調査内容は、職業志向傾向、就業動機、一般的自己効力感の3種である。収集したデータをもとに、男女別に、「自己効力感→就業動機→職業志向傾向」を仮説的モデルとしてパス解析を行った。その結果、男子の場合、自己効力感のうちの積極性、就業動機のうちの自己実現志向の2つ、女子の場合、就業動機の自己実現志向、上昇志向、労働条件志向の3つにおいて、職業志向傾向への有意な影響性が確認された。
Keywords 職業志向傾向 就業動機 自己効力感 大学生
Publication Title 岡山大学教育学部研究集録
Published Date 2007-10-25
Volume volume136
Start Page 145
End Page 151
ISSN 0471-4008
language Japanese
File Version publisher
NAID 120002304797
JaLCDOI 10.18926/bgeou/12267
Title Alternative A Study on the Construction of Theories of Frameworks for Early Childhood Care and Education
FullText URL 136_103_110.pdf
Author Yokomatsu, Tomoyoshi| Asano, Yasumasa| Chikayuki, Asami| Yao, Jin-Zhuang|
Abstract 今日の環境を通しての教育において、保育全体を構造化しようとする保育構造論は、保育全体の中で今の実践がどう位置づくのかを理解する上で活かされると考えられる。この観点に立って保育構造論を構築しようとするとき、例外があることや作り直すものであることを前提にし、保育者の受けとめ方も考慮する必要がある。これらの点を踏まえた上で、保育実践構造論と保育内容構造論とに場合分けして活かし方について考察した上で、それぞれの構築を進めていく必要があろう。特に、保育内容構造論については、カリキュラム等と共に、基本的な考え方として頭に入れておけば、保育者が豊かな指導をより確実に実現できるものを構築する必要がある。また、それを活用する保育者も、保育に関する知識と共に、人間として望ましい文化とか人の育ちの過程とかに関する知識を積み重ねていく必要があろう。
Keywords 保育構造論 批判の分析と検討 保育実践構造論 保育内容構造論 論構築
Publication Title 岡山大学教育学部研究集録
Published Date 2007-10-25
Volume volume136
Start Page 103
End Page 110
ISSN 0471-4008
language Japanese
File Version publisher
NAID 120002304813