検索結果 4794 件
| 著者 | 渡部 昌実| |
|---|---|
| 発行日 | 2007-05-01 |
| 出版物タイトル | 岡山医学会雑誌 |
| 巻 | 119巻 |
| 号 | 1号 |
| 資料タイプ | 学術雑誌論文 |
| JaLCDOI | 10.18926/OER/12427 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Mieczyslaw W. Socha, Bartlomiej Rokicki “Euroregions on the Polish Eastern Border (3) ” |
| フルテキストURL | 39_1_075_095.pdf |
| 著者 | 田口 雅弘| |
| 抄録 | 本稿は，ミェチスワフ・W・ソハ（Mieczys aw W. Socha）教授（ワルシャワ大学経済学部マクロ経済・外国貿易理論講座），バルトゥウォミェイ・ロキツキ（Bartlomiej Rikicki）氏（ワルシャワ大学経済学部博士課程院生）の共著による「ポーランド東部国境地帯のユーロリージョ（Euroregiony na wschodniej granicy Polski）」（Feb．，２００５，mimeo）の翻訳である。これは，文部科学省科学研究費補助金研究「ノーザンディメンション－拡大EU とスラブ圏の域際交流の拡大によるヨーロッパ経済空間の再編－」（基盤研究B，課題番号１６３３００５２），研究代表者：立正大学経済学部・蓮見雄）の基礎研究として執筆された報告書の翻訳である。 はじめに 1.EU におけるトランスボーダーリージョン間協力発展の必要性の理論的根拠 2.EU のトランスボーダーリージョン 3.ユーロリージョン活動における INTERREGIIIの役割(以上,第38巻第2号) 4.ポーランド東部地域を含むユーロリージョン a.ユーロリージョン・バルト b.ユーロリージョン・ブグ c.ユーロリージョン・カルパチア d.ユーロリージョン・ウィナ=ワヴァ e.ユーロリージョン・ニエメン f.ユーロリージョン・ビャウォヴィエジャ原生林 5.ポーランド東部諸県の経済の特徴 (以上,第38巻第3号) 6.ベラルーシ,ロシア,ウクライナ地域の特徴 a.ベラルーシ b.カリーニングラード州 c.ウクライナ 7.実証的調査の方法(省略) |
| 出版物タイトル | 岡山大学経済学会雑誌 |
| 発行日 | 2007-06 |
| 巻 | 39巻 |
| 号 | 1号 |
| 開始ページ | 75 |
| 終了ページ | 95 |
| ISSN | 03863069 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | 岡山大学経済学会 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304822 |
| JaLCDOI | 10.18926/OER/12424 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Research on Organizational Change : Comparison between 2006’s survey and 1986’s, 1996’s survey in the Japanese Corporate’s CI activities. |
| フルテキストURL | 39_1_023_046.pdf |
| 著者 | 松田 陽一| |
| 抄録 | 今日，バブル経済崩壊後の景気回復の兆しも見受けられ，企業は新しい経営スタイルを模索する必要性にせまられている。さらに，従来にもまして企業をとりまく環境は，急速的に変化し，企業には，それらに対して，従業員の意識や行動の変革を意図したいわゆる組織変革行動が常態的に要請されている。このような状況下，我々の研究関心は，企業の組織変革行動が，今日，どのような様相を呈しているのか，そして，それが今日までにどのように変化してきているのか，ということにある。以上の研究関心に基づき，我々は，２００６年８月から８月末日にかけて質問票を使用したアンケート調査（以下，「０６年調査」と略称する）を行った。この０６年調査における具体的な課題は，日本企業が行ってきた組織変革行動の代表的な施策（体系）のひとつであるCI （Corporate Identity）活動を対象にして，第１に，今日の企業の組織変革行動の様相を明らかにすること，第２に，０６年調査の結果と，１９８６年の調査，あるいは１９９６年の調査とを比較することにより，その活動がどのように変化してきているのかについて明らかにすることである。よって，本稿の目的は，この課題に基づき行った０６年調査の調査結果（内容と比較）を報告することにある。ここで，１９８６年の調査とは，１９８６年に財団法人企業活力研究所が行った調査（以下，「８６年調査」と略称する）である。また，１９９６年の調査とは，１９９６年に松田他が行った調査（以下，「９６年調査」と略称する。詳細は，松田陽一『企業の組織変革行動』千倉書房，２０００年を参照のこと）である。な お，０６年調査の詳細については，松田（２００６）を参照いただきたい。 また，上記の８６・９６・０６年調査においては，①導入年次は異なるが，CI 活動を導入した日本国内の企業を調査対象としたこと，②質問票を使用するアンケート調査という調査方法であること，③質問票には共通している質問項目があること（９６・０６年調査はその一部について，経時変化をみるという観点から，８６年調査と同様な質問項目を使用している），について同じである。よって，本稿における以下の調査結果では，上記の第２の課題を明らかにするために，共通している部分については「８６年調査（全てではない）」，あるいは「９６年調査」の調査結果をも同時に提示している。なお，それぞれの調査の概要は表１のとおりである。 |
| 出版物タイトル | 岡山大学経済学会雑誌 |
| 発行日 | 2007-06 |
| 巻 | 39巻 |
| 号 | 1号 |
| 開始ページ | 23 |
| 終了ページ | 46 |
| ISSN | 03863069 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | 岡山大学経済学会 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304855 |
| JaLCDOI | 10.18926/OER/12419 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Interreg Program in the Italy−Switzerland Border Region―Governance of cross−border cooperation between a EU member state and a non−member state― |
| フルテキストURL | 39_1_001_021.pdf |
| 著者 | 石田 聡子| |
| 抄録 | EU は，域内における地域間の社会的・経済的地域格差の是正を目的とする地域政策を実施している。このEU の地域政策は，各国が個別に取り組んでいる地域政策とは異なり，共同体レベルで取り組む地域政策である。EU の地域政策を実施するための資金提供手段として，欧州地域開発基金（ERDF）・欧州社会基金（ESF）・欧州農業指導保証基金（EAGGF）などから構成される構造基金があり，EU の地域政策の対象地域は，この構造基金からの援助を受けて地域開発プログラムを実行する。構造基金からの援助には，加盟国側からの発案プロジェクトに対する援助と，欧州委員会による発案プロジェクトに対する援助（共同体イニシアチブ）の２種類がある。共同体イニシアチブでは，欧州委員会によって地域開発プログラムのガイドラインが策定され，加盟国は提示されたガイドラインにしたがってプロジェクトの提案を行う。このように，共同体イニシアチブとは共同体が主体となって取り組む地域政策である。本稿で取り上げるInterreg は，共同体イニシアチブ事業の一つであり，国境を越えた地域間協力を促進させることを目的として実施されているプログラムである。Interreg は，Interreg I（１９９０－１９９３），Interreg II（１９９４－１９９９）を経て、Interreg III（２０００－２００６）までが実施されている。Interreg III にはA，B，C の区分があり，III A は国境を挟んで隣接する地域間協力（cross−border cooperation），III B はIII A よりも広い範囲を対象とする域内協力（transnational cooperation），III C はヨーロッパを大きく東西南北の４つに区分した地域を対象とする域内協力（interregional cooperation）である。そのうちIII A の主な目は，EU 域内の国境を越えた協力関係を促進することで，EU 域内の統合を深化させることであるが，EU 域外諸国の国境地域との協力関係も対象としている。本稿の対象となるスイスはEU 加盟国ではないが，EU の隣接国としてInterregプログラムに参加している。スイスのInterreg への参加は，ヨーロッパへの統合および地域発展のためのスイス側の政策の一つであり，国境を越えた協力関係の強化，地域の競争力の強化を目的としている。この背景には，EUの拡大およびヨーロッパの政治的・経済的・社会的統合の深化，それに対するスイスの孤立化という状況がある。スイスは，１９６０年に設立された欧州自由貿易連合（EFTA）の設立当初からのメンバーであるが，EFTA 加盟国が次々にEU に加盟しEFTA を脱退した結果，現在のEFTA 加盟国は，スイス，アイスランド，ノルウェー，リヒテンシュタインの４カ国のみになっている。１９９４年，EFTA はEC と共に欧州経済地域（EEA）を発足させたが，スイスでは１９９２年に行われた国民投票によってEEA 協定の批准が否決され，EFTA 加盟国の中で唯一のEEA 不参加国となった。また，EEA 協定批准が否決された結果，EU への加盟交渉も棚上げになった。周囲をEU 加盟国に囲まれ，またEU 諸国との関係が深いスイスにとって，ヨーロッパ統合の流れから孤立することは，特に経済的な面から大い に懸念される問題である。このためスイス政府は，EU およびEEA への不参加によって被る不利益を避ける目的で，EU との間で分野別二国間協定を交渉・締結している。スイスのInterreg プログラムへの参加も対EU 政策の一つであり，特に，隣接諸国との国境地域における国境を越えた協力関係を強化することによって，国民のEU への統合に対する否定的な意識を変えようという意図を持っている。スイスの国境地域で展開されているInterreg プログラムには，(1)バーゼルを中心としたドイツ，フランス，スイス国境地域からなるオーバーライン地域，(2) ドイツ・オーストリア・スイス・リヒテンシュタインを含むアルペンライン地域，(3)フランス・スイス国境地域，そして(4)イタリア・スイス国境地域の４プログラムがある。スイスが関与するInterreg の研究としては，(1)について越境地域連携と構造を分析した伊藤（２００３），八木・若森（２００６），(3)についてジュラ地域とレマン地域の越境地域間協力の実態を示した清水・石田（２００６）がある。これらの研究は，各地域での歴史的経緯，地理的条件，経済状況といった地域特性や，これまでの越境協力活動の経験が，国境地域での協力構造やプログラムの実施状況に影響を与えていることを明らかにしている。伊藤（２００３）によれば，オーバーライン地域ではバーゼルを中心とした地域経済圏が形成されていたことから，まず民間主導で越境地域連携が組織され，国－州・県レベルといった政府レベルの地域連携へと展開していった。そしてこの地域における連携は，１９９０年代以降，Interreg プログラムによって発展していったことが指摘されている。この地域の越境協力ガバナンスの特徴としては，ドイツ，フランス，スイスの越境連携組織構造の間の同一性，対等性があげられるが（伊藤，２００３），各国ではその運営に差異が見られ，各州の分立性が高いスイス，州政府と自治体（中心都市であるフライブルク市）が中心となっているドイツ，地方の自立性が弱く中央集権的なフランスといった特徴が反映されていることが指摘されている（八木，若森，２００６）。フランス・スイス国境地域を研究した清水・石田（２００６）では，地理的要因から相互の交流が乏しかったジュラ地域と歴史的にも緊密な関係が存在していたレマン地域とでは，Interreg プログラムの進展や意義に相違があり，ジュラ地域ではInterreg によって協力関係が組織されるようになったのに対し，レマン地域ではInterreg は地域協力をさらに発展させる役割を果たしていることが指摘されている。本稿では主にInterreg II プログラムの事後評価報告書（LRDP，２００３b），およびInterreg III A プログラムの事前評価報告書（Region Lombardia et al.，２００１），中間評価報告書（IRS，２００３）に基づいて，イタリアとスイスの国境地域における地域間協力の実態を示すことにしたい。対象となる地域は，イタリアとスイスの国境地域の全域をカバーしており，フランス・スイス国境のジュラ地域と同様に，山脈が両国を隔てる自然障壁となっている。北部と南部とでは地理的・経済的特性が異なっており，さらに，東西に長く伸びた対象地域内には３つの言語圏が存在しているという複雑な状況を抱えている。同じように地域内に地理的・歴史的特性の違いを持つフランス・スイス・プログラムは２つのサブプログラムに分けられているが，イタリア・スイス・プログラムは単一のプログラムとして実施されている。以下では，イタリア・スイス間のInterreg プログラム対象地域の地理的・経済的特性を説明した上で，第３節ではInterreg II A プログラムを概観し，問題点を示す。第４節ではInterreg III A プログラムのガバナンスと資金管理の構造，Interreg 事業の現状について示す。 |
| 出版物タイトル | 岡山大学経済学会雑誌 |
| 発行日 | 2007-06 |
| 巻 | 39巻 |
| 号 | 1号 |
| 開始ページ | 1 |
| 終了ページ | 21 |
| ISSN | 03863069 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | 岡山大学経済学会 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304799 |
| JaLCDOI | 10.18926/OER/12409 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Quality−Improving R&D and R&D Policy in Differentiated Oligopoly : Bertrand−Price Competition |
| フルテキストURL | 39_2_021_039.pdf |
| 著者 | 大橋 克成| |
| 抄録 | This paper considers whether the results of Steurs (1995) hold under differentiated oligopoly with quality−improving R&D when firms play the role of Bertrand player, focusing on the choice of optimal R&D policy. When making comparisons of market performances among three cases (e.g. R&D competition, intra−industry R&D cooperation and inter−industry R&D cooperation), we show that the optimal R&D policy depends on the relationship between intra− and inter−industry spillovers as well as the level of spillovers and product differentiation. Therefore, the government must coordinate the policy according to the level of spillovers and product differentiation after the government has probed the relationship thoroughly. |
| 出版物タイトル | 岡山大学経済学会雑誌 |
| 発行日 | 2007-09 |
| 巻 | 39巻 |
| 号 | 2号 |
| 開始ページ | 21 |
| 終了ページ | 39 |
| ISSN | 03863069 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | 岡山大学経済学会 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304888 |
| JaLCDOI | 10.18926/OER/12402 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Mieczys aw W. Socha, Bart omiej Rokicki “Euroregions on the Polish Eastern Border (2)” |
| フルテキストURL | 38_3_057_089.pdf |
| 著者 | 田口 雅弘| |
| 抄録 | 本稿は，ミェチスワフ・W・ソハ（Mieczys aw W. Socha）教授（ワルシャワ大学経済学部マクロ経済・外国貿易理論講座），バルトゥウォミェイ・ロキツキ（Bart omiej Rokicki）氏（ワルシャワ大学経済学部博士課程院生）の共著による「ポーランド東部国境地帯のユーロリージョン（Euroregiony na wschodniej granicy Polski）」（Feb., 2005, mimeo）の翻訳である。これは，文部科学省科学研究費補助金研究「ノーザンディメンション－拡大EU とスラブ圏の域際交流の拡大によるヨーロッパ経済空間の再編－」（基盤研究B（１），課題番号１６３３００５２），研究代表者：立正大学経済学部・蓮見雄）の基礎研究として執筆された報告書の翻訳である。４．ポーランド東部地域を含むユーロリージョン ａ．ユーロリージョン・バルト ｂ．ユーロリージョン・ブグ ｃ．ユーロリージョン・カルパチア ｄ．ユーロリージョン・ウィナ＝ワヴァ ｅ．ユーロリージョン・ニエメン ｆ．ユーロリージョン・ビャウォヴィエジャ原生林 ５．ポーランド東部諸県の経済の特徴 （以上，本号） |
| 出版物タイトル | 岡山大学経済学会雑誌 |
| 発行日 | 2006-12 |
| 巻 | 38巻 |
| 号 | 3号 |
| 開始ページ | 57 |
| 終了ページ | 89 |
| ISSN | 03863069 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | 岡山大学経済学会 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304816 |
| JaLCDOI | 10.18926/OER/12391 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Economic Structure and Interdependency between China and Japan |
| フルテキストURL | 38_2_083_098.pdf |
| 著者 | 滕 鑑| |
| 抄録 | 中日関係は現在，「政冷経熱」（政治関係は冷え込むが，経済関係は熱い）の状態にある。中日間で政治関係を改善するための糸口がいまだ見えていない中で，経済関係はさらに過熱の様相を呈している。２００５年には，日本の対中直接投資が前年比１９．８％増の６５億３０００万ドル（実行金額・受け入れベース）になり３年連続で過去最高額を更新し，また，対中貿易額も前年比１２．４％増の２４兆９４９１億円に達して，中国は２年連続でアメリカを抜いて，日本にとっての最大の貿易相手国となった。中日経済の 依存関係の安定的かつ持続的な発展は両国間の経済利益はもとより，政治関係の改善にも寄与するに違いない。上述の問題意識を持ちつつ，本稿では，中国と日本の経済構造および両国の相互依存関係の特徴，そして近年（１９９０－２０００年，以下同じ）における変化を明らかにする。この分析作業は１９９０－１９９５－２０００年接続中日国際産業連関表（以下，接続中日表）によるものとする１。同接続中日表は多岐にわたる統計情報を利用して推計，作成されたものであり，中日経済の産業連関分析を通じてこのデータベースは実証分析に耐えられるか否かをテストするのが本稿のもう一つの目的である。以下，まず，中日の経済構造の特徴を比較し（第１節），次いで中日経済の分業構造を明らかにする（第２節）。その上で中日経済における相互波及・誘発効果を分析して（第３節），最後に本稿の結果をまとめる。 |
| 出版物タイトル | 岡山大学経済学会雑誌 |
| 発行日 | 2006-09 |
| 巻 | 38巻 |
| 号 | 2号 |
| 開始ページ | 83 |
| 終了ページ | 98 |
| ISSN | 03863069 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | 岡山大学経済学会 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304850 |
| 著者 | 立花 亜紀子| 田村 隆| 今田 勝巳| 木下 実紀| 難波 啓一| 堤 紀子| 橋田 みよ子| 坂口 博脩| 稲垣 賢二| |
|---|---|
| 発行日 | 2008-02 |
| 出版物タイトル | 岡山大学農学部学術報告 |
| 巻 | 97巻 |
| 号 | 1号 |
| 資料タイプ | 紀要論文 |
| 著者 | 高島 康郎| |
|---|---|
| 発行日 | 2007-03-23 |
| 資料タイプ | 学位論文 |
| JaLCDOI | 10.18926/11918 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | リウマチ因子陽性ヒト血清中の免疫グロブリンGクラスリウマチ因子と免疫複合体ならびにCRPとの相関性 |
| フルテキストURL | 005_071_077.pdf |
| 著者 | 唐下 博子| 一村 光子| 﨑山 順子| 森 秀治| 中田 安成| 遠藤 浩| |
| 抄録 | We measured the concentration of three immunoglobulin classes of rheumatoid factors (Ig-RFs), C3d binding IgG immune complex (C3d-IC), C1q binding IgG immune complex (C1q-IC) and C-reactive protein (CRP) in 74 samples of human sera with high levels of RF (24.0~2350.0IU/ml). In sera with high levels of C3d-IC (>15.0μg/ml), there was a positive correlation between the levels of CRP and the IgG-RF, but there was no correlation between the levels of CRP and the immune complexes (C3d-IC and C1q-IC). And then, there was a positive correlation between the levels of CRP and IgG-RF or C3d-IC and IgG-RF when the levels of C1q-IC in patients sera were higher than 80.0μg/ml. However, there was no correlation between the levels of CRP and C1q-IC in these patients sera containing high levels of both C3d-IC and C1q-IC. These results indicated that the determination of C3d-IC, C1q-IC, IgG-RF and CRP in human sera containing RF denote different implications as inflammatory indexes on progression of rheumatoid arthritis and other autoimmune diseases. |
| キーワード | self-associating IgG rheumatoid factor (自己IgG結合性リウマチ因子) C1q binding IgG immune complex (C1q結合IgG免疫複合体) C3d binding IgG immune complex (C3d結合IgG免疫複合体) C-reactive protein (C反応性タンパク質(CRP)) |
| 出版物タイトル | 岡山大学医療技術短期大学部紀要 |
| 発行日 | 1995-01-31 |
| 巻 | 5巻 |
| 開始ページ | 71 |
| 終了ページ | 77 |
| ISSN | 0917-4494 |
| 言語 | 日本語 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002313402 |
| 著者 | 田中 公章| |
|---|---|
| 発行日 | 2007-03-23 |
| 出版物タイトル | |
| 資料タイプ | 学位論文 |
| JaLCDOI | 10.18926/11789 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Enzyme Immunoassay for Rabbit C-reactive Protein |
| フルテキストURL | 002_023_028.pdf |
| 著者 | 森 秀治| |
| 抄録 | Sensitive enzyme Immunoassay method specific for rabbit C-reactive protein was established. This was based upon specific Ca(2+)-dependent binding profile of C-reactive protein for some compounds containing phosphorylcholine moiety intramolecularly. By this method, more than 0.001μg of rabbit C-reactive protein was detectable. Specific binding of C-reactive protein for p-aminophenylphosphorylcholine immobilized on solid phase was inhibited by either addition of EDTA or phophorylcholine analogues, effectively. It may be useful to study possible roles of C-reactive protein in inflammatory regions. |
| キーワード | C-reactive Protein Enzyme Immunoassay |
| 出版物タイトル | 岡山大学医療技術短期大学部紀要 |
| 発行日 | 1992-02-05 |
| 巻 | 2巻 |
| 開始ページ | 23 |
| 終了ページ | 28 |
| ISSN | 0917-4494 |
| 言語 | 日本語 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002313528 |
| 著者 | 趙 瑩| |
|---|---|
| 発行日 | 2007-03-23 |
| 出版物タイトル | |
| 資料タイプ | 学位論文 |
| 著者 | エイ エイ ルイン| |
|---|---|
| 発行日 | 2007-03-23 |
| 出版物タイトル | |
| 資料タイプ | 学位論文 |
| 著者 | 原田 大輔| |
|---|---|
| 発行日 | 2007-03-23 |
| 出版物タイトル | |
| 資料タイプ | 学位論文 |
| JaLCDOI | 10.18926/11748 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Dietary treatment for the aged (A study on dietary treatments for the aged conducted at the time of leaving hospital and on the results of interviews with discharged patients) |
| フルテキストURL | 006_041_045.pdf |
| 著者 | 中西 代志子| 近藤 益子| 太田 にわ| 猪下 光| 池田 敏子| 高田 節子| |
| 抄録 | 高齢者を対象とした退院指導の評価を行う目的で、70歳以上の外来通院患者を対象として、患者が受けた退院指導の内容、理解度、実践状況の3つの要素について分析を行った。その中から、特に食事指導に焦点をあて在宅療養の視点から退院指導の問題点を考察した。食事指導を受けて退院した患者の約半数は更に指導を希望していた。指示された指導が実践できない患者の理由は、(1)指導不足、(2)意欲の喚起不足、(3)協力者の知識不足が上げられた。患者が希望している指導の内容は、食事療法の指導だけでなく、治療食や老人に適した食事についてであった。特に、栄養価の高い食事への関心が高く、具体的な指導を希望していた。また、看護婦による、社会資源を活用すべきかどうか、訪問看護を適応すべきかどうかの判断が、退院に向けてのアセスメントの内容として問題となった。 |
| キーワード | 高齢者 (the aged) 在宅療養 (home treatment) 退院指導 (discharge-care) 食事指導 (dietary treatment) |
| 出版物タイトル | 岡山大学医療技術短期大学部紀要 |
| 発行日 | 1996-02-29 |
| 巻 | 6巻 |
| 開始ページ | 41 |
| 終了ページ | 45 |
| ISSN | 0917-4494 |
| 言語 | 日本語 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002313691 |
| JaLCDOI | 10.18926/11733 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Physical Properties of Screen-Film Systems - New System for Chest Radiography - |
| フルテキストURL | 006_007_013.pdf |
| 著者 | 後藤 佐知子| 吉田 彰| 中村 伸枝| 丸山 敏則| 東 義晴| 渋谷 光一| 中桐 義忠| 杉田 勝彦| 本田 貢| |
| 抄録 | 胸部専用の新しい増感紙／フィルムシステムについて物理的画質特性を測定し、従来のシステムと比較を行った。測定した新システムは、日本コダックのインサイトシステムからHC/IT-1、富士メディカルシステムのADシステムからHG-M/UR-1、コニカのEXシステムからXG-S/ES-C である。従来のシステムとして富士メディカルシステムのHR-4/Super HR-S を使用した。その結果、新システムは22～73％感度は高く、特性曲線においては低濃度部を持ち上げ、最大コントラストは高濃度側にシフトしていた。空間周波数2cycles/mmで相対鮮鋭度を比較すると、新システムが10～30％程度の低下となっていた。ノイズは、濃度1.0で新システムが35～46％の減少となった。以上より、新システムは、縦隔部の濃度を上げ、粒状性の改善を重視した設計となっていることが分かった。 |
| キーワード | 増感紙フィルム系 (screen-film system) 物理特性 (physical properties) 感度 (speed (film sensitivity)) コントラスト (contrast) 鮮鋭度 (resolution) 粒状性 (granularity) |
| 出版物タイトル | 岡山大学医療技術短期大学部紀要 |
| 発行日 | 1996-02-29 |
| 巻 | 6巻 |
| 開始ページ | 7 |
| 終了ページ | 13 |
| ISSN | 0917-4494 |
| 言語 | 日本語 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002313511 |
| 著者 | 賀来 隆治| |
|---|---|
| 発行日 | 2007-03-23 |
| 出版物タイトル | |
| 資料タイプ | 学位論文 |
| JaLCDOI | 10.18926/11692 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Stress coping pattern among pre-operative patients and relations to their background |
| フルテキストURL | 011_2_049_057.pdf |
| 著者 | 水原 緑| 渡邉 久美| 持田 さち子| 尾崎 康子| 岡村 恭子| 西村 美佐恵| 吉沢 希桜| 高島 雅| 山田 一朗| |
| 抄録 | 術前訪問のストレス状態を軽減するための一手段として，手術室の看護者により術前訪問が行われている。患者自身のストレスの状態とその対処法が異なっていることは従来の研究より明らかであるが，このような個々の術前患者の対処状況に応じた術前訪問については，充分に行えていないのが現状である。患者のストレス状態は患者背景と関係しており，さらにはその対処行為をパターン化できるものと考え，この対処行為のパターンと，背景因子との関わりを明らかにし，それらを考慮した術前訪問のあり方を考えることを目的として本研究を行った。対象は1週間以内に手術予定の患者20名とした。データは面接による半構成的な質問に対する対象者の自由な回答を記録して収集した。質問内容は，1．対象者の背景要因としての「経験」「自己認知」「環境要因」2．対象者の心理状態・ストレス認知・対処について，「病気を発見した時」、「入院の必要性の説明を受けた時」「手術の必要性の説明を受けた時」「現在」の4つの時点についての心理状態，ストレスの認知，対処法について回想法によるものとした。対象者は男性11名，女性9名で，平均年齢は57.7±15.9歳であった。各事例における4時点での対処行為をパターン化したところ，A ：「積極的対処」B：「回避」C：「おまかせ」D：「積極的対処」→「おまかせ」E：「回避」→「積極的対処」F：「回避」→「積極的対処」→「おまかせ」G：「回避」→「おまかせ」の7パターンに分類された。患者背景要因と対処法の関係については，次の2点が明らかとなった。1）ストレス対処に「問題状況の再認知」または「おまかせ」を用いていた患者は，癌告知を受けており，ストレス状態の軽減傾向が特徴的であった。それに対して，「回避」を主に用いていた患者は，未告知事例や疾患について曖昧な解釈の事例が集中しており，ストレス状態が特徴的であった。2）性格を「神経質」「辛抱強い」と自己評価した患者の対処行為として，「積極的対処」が共通して用いられていた。 |
| キーワード | 対処 (coping) 手術 (operation) 術前 (preoperation) 患者 (patient) ストレス対処パターン (stress coping pattern) |
| 出版物タイトル | 岡山大学医学部保健学科紀要 |
| 発行日 | 2001-03-24 |
| 巻 | 11巻 |
| 号 | 2号 |
| 開始ページ | 49 |
| 終了ページ | 57 |
| ISSN | 1345-0948 |
| 言語 | 日本語 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002313667 |