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検索結果 233 件

著者 片岡 和彦| 猶本 良夫| 室 雅彦| 小島 一志| 堀木 貞幸| 日伝 晶夫| 田中 紀章| 折田 薫三|
発行日 1992
出版物タイトル 岡山医学会雑誌
104巻
1-2号
資料タイプ 学術雑誌論文
JaLCDOI 10.18926/ESR/13955
タイトル(別表記) ScSp Phase observed on the Coast of the Seto Inland Sea
フルテキストURL ESR_1_19.pdf
著者 西 政樹| 小田 仁|
抄録 Observation of ScSp phase, P wave converted from ScS phase, has been made at a seismological observatory (SBK) located on the coast of the Seto Inland Sea, southwest Japan. The ScSp phases were found on the seismograms of earthqukes with long epicentral distances, but not observed for those with short epicentral distances. Such dependence of appearance of the ScSp phase on epientral distance is interpreted as being due to the Philippine Sea plate horizontally lying beneath the Shikoku and Chugoku districts.
キーワード ScS Phase ScSp Phase Philippine Sea Plate Southwest Japan
出版物タイトル Okayama University Earth Science Report
発行日 1994-09-20
1巻
1号
開始ページ 19
終了ページ 26
ISSN 1340-7414
言語 日本語
著作権者 岡山大学地球科学研究報告編集委員会
論文のバージョン publisher
NAID 120002310571
著者 永山 幹夫|
発行日 1997-06-30
出版物タイトル 岡山医学会雑誌
109巻
3-6号
資料タイプ 学術雑誌論文
著者 劉 慶平|
発行日 2002-05-30
出版物タイトル 岡山医学会雑誌
114巻
1号
資料タイプ 学術雑誌論文
著者 大塚 正樹| 浅越 健治| 岩月 啓氏|
発行日 2008-08-01
出版物タイトル 岡山医学会雑誌
120巻
2号
資料タイプ 学術雑誌論文
著者 西江 宏行| 溝渕 知司| 松崎 孝| 三宅 麻子| 賀来 隆治| 石川 慎一| 佐藤 健治| 松三 昌樹| 森田 潔|
発行日 2007-05-01
出版物タイトル 岡山医学会雑誌
119巻
1号
資料タイプ 学術雑誌論文
JaLCDOI 10.18926/OER/12398
タイトル(別表記) A Study of Tax Reform on the Family Income and Expenditure Survey
フルテキストURL 38_3_001_022.pdf
著者 平野 正樹|
抄録 財政制度の基本は租税制度であり,租税制度は歴史的かつ社会経済的な産物でもある。このため,各時代の社会経済情勢の変化に応じて,財政制度全般が変容を余儀なくされるとともに,租税制度もその変革が求められる。事実,戦後の租税制度は社会経済情勢の変化に対応して,累次にわたって改 革が実施されてきた。現在でも,財政健全化のための一応の目途を早期につけるために,財政制度全般を抜本的に見直し,歳出・歳入両面での一体改革を目指す議論が活発に行われている。具体的には,財政悪化に歯止めをかけるため,2010年代の初頭に財政健全化指標の一つであるプライマリー・ バランス(基礎的財政収支)を黒字化する必要があり,そのためには歳出削減だけでは限界であり,増税,例えば消費税率の引上げはやむを得ないとの見方が拡がっている。また,この消費税率の引上げによる財源は少子高齢化の進展に伴い急増すると見込まれる社会保障費に充当すべきであるとい う,消費税の「福祉目的税化」の議論もある。 ところで,わが国で財政事情が極端に悪化している主因はバブル崩壊以降の景気悪化に伴う税収の落込みや累次にわたる景気対策に加えて,少子高齢化の進展に伴う社会保障費の増加をはじめとした歳出規模の大きさに比較して租税負担の規模が相対的に小さいことが挙げられる。例えば,わが国の 租税負担率を他の主要先進国と比較してみると,わが国はアメリカと同様に低い水準にある。これは現在世代が政府から提供された便益の大きさに応じた租税負担を行わず,巨額な財政赤字という形で将来世代にその負担を先送りしているからである。今後,少子高齢化が一層進展すれば,社会保障費 が急増することは間違いなく,それに応じて租税負担の更なる上昇は不可避であると考えられる。とりわけ,主要先進国の中でも税率が低く,安定的な財源が見込まれる消費税は増税の対象になりやすい。しかし,所得税が税負担の累進性という租税の所得再分配機能を強く持っているのに対して, 消費税には税負担の逆進性という所得再分配機能を弱める働きがある。所得格差に関する議論が高まっている中で,家計への影響力が大きい所得税と消費税の所得再分配機能をどのように考えるべきであろうか。以下では,総務省(旧総務庁)の『家計調査』の中の「勤め先収入」(給与(勤労)所得,勤労者世帯)における所得格差と租税負担率に焦点を当てることで,戦後の所得税や消費税における所得再分配機能を検証したものである。この所得再分配機能の検証結果を踏まえたうえで,戦後の税制改革,とりわけ現行の所得税制を形成したと考えられる1980年代の抜本的な税制改革(租税政策)の背景を概観することによって,今後の税制改革の視点を提供したい。
出版物タイトル 岡山大学経済学会雑誌
発行日 2006-12
38巻
3号
開始ページ 1
終了ページ 22
ISSN 03863069
言語 日本語
著作権者 岡山大学経済学会
論文のバージョン publisher
NAID 120002304808
JaLCDOI 10.18926/11736
タイトル(別表記) Percentage body fat and results of a periodic health examination
フルテキストURL 006_023_028.pdf
著者 太田 武夫| 後藤 彰夫| 正木 久子| 高見 陽子|
抄録 肥満や栄養過剰は多くの慢性疾患、とりわけ成人病と関連が強いことが従来から指摘されている。肥満の判定には体脂肪率を測定することが重要であるが、その方法の一つとして、集団検診に使用しやすい生体電気インピーダンス法(bioelectrical impedance analysis)がある。今回、1ビール製造工場の定期健康診断において、対象者男235人および女137人の体脂肪率をこの方法により測定した。まずこの体脂肪率とBMIおよび肥満度との相関関係を求め、男性より女性において相関が高いことを認めた。ついで肥満群と正常群に分けて、血圧および血液検査の異常率の出現頻度を統計的に比較したところ、肥満群では男女共に総コレステロールで、また男性では尿酸、γGTP、SGPTの各値で、異常者が高率であることを認めた。またSGPTは30才台から、γGTP及びTchは40才台からその傾向が見られた。しかし、肥満指数とこれらの検査値との相関係数は高くはなかった。
キーワード 体脂肪率 (percentage body fat) インピーダンス (bioelectorical impedance) BIA 健康診断 (periodic health examination) BMI
出版物タイトル 岡山大学医療技術短期大学部紀要
発行日 1996-02-29
6巻
開始ページ 23
終了ページ 28
ISSN 0917-4494
言語 日本語
論文のバージョン publisher
NAID 120002313771
著者 平井 儀彦| 正木 孝幸| 三好 真| 山田 稔| 齋藤 武範| 中井 清裕| 津田 誠|
発行日 2003-02
出版物タイトル 岡山大学農学部学術報告
92巻
1号
資料タイプ 紀要論文
著者 德毛 誠樹|
発行日 2005-06-30
出版物タイトル
資料タイプ 学位論文
著者 曲 正樹|
発行日 2002-09-30
出版物タイトル
資料タイプ 学位論文
著者 三秋 尚| 谷酒 正起| 塩田 汎| 渡辺 滋樹| 嘉寿 頼栄| 大本 勲| 白石 太郎|
発行日 1969
出版物タイトル 岡山大学農学部学術報告
33巻
1号
資料タイプ 紀要論文