岡山大学大学院社会文化科学研究科・心理相談室 Acta Medica Okayama 2758-6138 21 2023 心理・社会的危機状態に対する児童生徒と教員の認知について－架空事例を用いた不利益場面への認知と援助要請志向性の検討－ 7 13 EN 10.18926/66635 　貧困や虐待など，子どもを取り巻く危機状況の課題の一つに，「当事者自身が置かれている状況を問題として認識していない」ことが挙げられる。そこで本研究では，児童生徒の危機と，児童生徒の危機への認知能力について教職員がどのように評価しているか調査した。その結果，教職員の視点から「危機や課題を児童生徒自身が認識できている」と判断されるのは半数以下にとどまっていることが明らかとなった（研究Ⅰ）。さらにそれを踏まえ，認知的発達が十分ではないと推測される小学生を対象に，貧困などの「不利益場面」をどの程度認知できるか架空事例を用いて検討したところ，低学年ほど危機について正しい認識ができていないこと，危機察知が低い傾向にある児童は，他者へ援助を求めることの必要性を感じにくいことが示唆された（研究Ⅱ）。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院社会文化科学研究科・心理相談室 Acta Medica Okayama 2758-6138 18 2020 教育実習生における感情労働の継時変化と精神的疲労の関連 7 13 EN 10.18926/66630 　本研究では，教育実習生における感情労働の継時変化を把握するとともに，それが精神的疲労感とどのように関連しているかについて明らかにすることを目的とした。教育実習生140名を対象とし，実習１週、４週の終期に感情労働とPOMSによる精神的疲労感の測定を行った。その結果、感情労働は「指導的感情表出」において上昇し，POMS得点では，いずれの下位尺度でも得点の低下を示した。また，POMS得点と感情労働の関係では，「自己感情表出の操作」が２回の調査を通じ，一貫してPOMS得点に影響していた。これらをうけ，実習生の感情労働の獲得，その心理的役割についての教育の必要性について検討が行われた。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科・心理教育相談室 Acta Medica Okayama 2185-5129 15 2017 初任期教員における主観的疲労感の継時変化 9 14 EN 10.18926/66623 　初任期教員における主観的疲労感の継時的変化を評価するため，採用１年目から２年目にかけ，小中学校教員173 名について３回の調査を行った。その結果、いずれの時期においても，長時間にわたる労働時間，短い時間が報告されるとともに， 一般労働者を高率で上回る疲労感が観察された。今後は，社会資源，個人内資源との関連について言及していくことが望まれた。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科・心理教育相談室 Acta Medica Okayama 2185-5129 14 2016 大学生における対人的メタ認知がストレス反応に及ぼす影響―楽観性と悲観性を媒介要因とした検討― 21 25 EN 10.18926/66620 ストレス反応は，個人の抵抗資源によって発現の程度が異なる。本研究では，対人場面におけるメタ認知能力と生来的傾向とも言える楽観性-悲観性を媒介するモデルを想定し，ストレス反応への影響を検討した。その結果，ストレス反応、とりわけ情動反応に至る過程で，ストレス反応が低い個人においてより対人的メタ認知による影響性が強いことが示された。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科・心理教育相談室 Acta Medica Okayama 2185-5129 13 2015 抑うつ認知モデルによる児童の登校回避感情の検討 23 29 EN 10.18926/66617 　不登校の背景にある登校回避感情は，自尊感情の低さや友人関係上の問題，学業の問題など，抑うつ症状を示す児童と類似した心理的特徴を持つ。そこで本研究では，西日本の公立小学校の４～６年生344名を対象に，Beckら (1979) の抑うつ認知モデルにより児童の登校回避感情説明することで，登校回避感情がどのような過程で生起するか検討した。その結果，登校回避感情の生起には，非機能的態度をもつ者がストレスフルな出来事を経験したとき，ネガティブな自動思考とポジティプな自動思考のいわばバランスの崩れが影響していることが明らかとなった。今後は，児童の抑うつ生成過程における素因ストレスモデルと，本研究で作成されたモデルを明確に比較論じるためには，今後登校回避感情生起過程におけるストレス要因を考慮したモデルとの対照検討が必要であると考えられた。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科・心理教育相談室 Acta Medica Okayama 2185-5129 12 2013 潜在的不登校生徒における友人関係認知の特徴について 43 48 EN 10.18926/66614 　本研究の目的は，主として対人関係認知スタイルと潜在的不登校の関係を明らかにし，その学校生活意識の特徴を把握することであった。1,129名(１年生男女186名，181名，２年生男女172名，199名，３年生男女151名，177名）の登校している中学生に対し，対人関係認知，自己肯定感，学校生活調査を実施したところ，他者を否定的に認知し，かつ他者の自分に対する思いも否定的であると認知している個人は，①学校嫌い意識を持ち，②新学期の始まる日や月曜日には学校へ行きたくないと思っており，早退をすることが多い。③学校行事，体育が嫌いであり，④学校で打ち込んでいるものはない，という学校生活意識を有していることが明らかとなった。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科・心理教育相談室 Acta Medica Okayama 2185-5129 11 2013 自己調整学習の視点から見た教職志望学生の不登校児童生徒への学習支援イメージに関する探索的検討 13 21 EN 10.18926/66611 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科・心理教育相談室 Acta Medica Okayama 2185-5129 9 2011 「携帯メール依存性尺度」の構成 25 31 EN 10.18926/66607 　本研究では携帯電話の電子メール機能の過剰な使用傾向を測定する「携帯メール依存性尺度」の作成を試みた。大学生320名に対し、先行研究等から収集した64項目にもとづいた調査を実施し、６因子38項目からなる尺度が構成された。各因子はそれぞれ「心理的依存」「生活への障害」「返信への過剰反応」「孤独感の回避」「メールコミュニケーションの優先」「使用不能状態への不安」と命名された。これらの因子はいずれも形携帯メールヘの依存状態を表現する内容と考えられ、一定程度の信頼性、妥当性が確認された。今後は携帯メール依存状態がよりリスキーな中高生に対する適用可能性についてさらなる検討が必要であると考えられた。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科・心理教育相談室 Acta Medica Okayama 2185-5129 7 2009 中学校教員の日常的職務ストレスが心身の健康に及ぼす影響 31 36 EN 10.18926/66602 　中学校教員の職務上経験される日常的なストレスが、主観的評価による心身の健康状態に与える影響について検討した。まず、職務ストレス尺度の作成を行い「標準業務」「生徒関係」「生活指導」「同僚関係」の４因子13項目が抽出された。つぎにこれらの得点とGHQ得点の関係について検討したところ、GHQ各領域において「同僚関係」を除く各因子得点の関連が認められた。これらの結果より、中学校教員の心身の健康について職務上のストレスの関与が再確認されるとともに、労働の情緒的側面と心身症状との関連について検索が必要であると思考された。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター心理教育相談室 Acta Medica Okayama 2185-5129 6 2008 不登校事例への理解と対応における教師の特徴―大学生，教職以外の職業をもつ成人との比較から― 1 11 EN 10.18926/66598 　本研究は教師における不登校児への理解（原因帰属，前兆行動の把握）と対応の特徴について，教職経験を通じて獲得される部分と，教師を目指すものが本来有している部分を明らかにすることを目的とした。タイプの異なる不登校の典型的な２事例を，教師，教職志望大学生，教師以外の職業である成人，一般大学生に対して呈示し，事例文中の子どもに対する理解と対応について評定するよう求めた。その結果，教師は不登校タイプに応じた現状尊重的な対応を，教職経験の中で身につけること，不登校タイプに応じた理解は教師だけでなく，様々な立場の者が共通して行うことが明らかになった。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター心理教育相談室 Acta Medica Okayama 2185-5129 5 2007 統制困難な感情体験の評価について―非自律性尺度の作成― 9 14 EN 10.18926/66595 　高校生男女431名を対象に，統制困難な感情体験を評価する尺度を再構成した．その結果「内的混乱」「依存」「無力感」の３因子14項目からなる非自律性尺度が構成された．Cronbach のα係数を求めたところ十分な内部一貫性が確認され，構成概念妥当性が検証された． また本尺度は「内的混乱」「無力感」からなる感情体験の統制不能感とそれに起因する「依存」という２段階の特徴を示す尺度であると考えられた．性差については， 「依存」において女子の方が有意に高い得点を示していた．このことが男子よりも女子にリスクのある食行動を生じさせやすい一因となっている可能性があると考えられた． No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター心理教育相談室 Acta Medica Okayama 2185-5129 4 2006 不合理な信念が問題のある食行動傾向に及ぼす影響 15 21 EN 10.18926/66592 　大学生男女を対象に，個人の内的特性としての一般的な不合理な信念と問題のある食行動傾向の関係を検討した．その結果，従来指摘されていた栄養摂取や体型などの摂食に直接関連する信念ばかりではなく，より一般的な，個人に特性的な不合理な信念が強いほど問題のある食行動の頃向が強いことが明らかになった．加えて性別により問題のある食行動傾向の発現メカニズムや各人が持つ不合理な信念のスタイルが異なること，「感情の混乱」「依存」「無力感」など『コントロール不能感』と問題のある食行動傾向との関連が指摘された． No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター心理教育相談室 Acta Medica Okayama 2185-5129 3 2005 青年期用ハーディネス尺度 (Personality Hardiness Inventory for Adolescence : PHIA) の作成 17 24 EN 10.18926/66588 　本研究の目的は，青年を対象に， Kobasa (1979a) の定義にもとづいた青年期用ハーディネス尺度の作成を行うことであった。大学生554名（男性202名，女性349名，不明３名）を対象に，データの収集を行ったところ， ３因子27項目からなる青年期用ハーディネス尺度 (Personality Hardiness Inventory for Adolescence: PHIA-27) が構成され，信頼性と妥当性が確認された。さらに本尺度の簡易化を試行したところ，同様の因子構造を有するPHIA-15を確認することができた。PHIA-27，同15ともに，抽出された３因子は，いずれも従来のハーディネス概念に対応したコミットメント，チャレンジ，コントロールの要素を抱合していた。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター心理教育相談室 Acta Medica Okayama 2185-5129 2 2004 教師評定用生きる力尺度（小学生版，中学生版）作成の試み 19 25 EN 10.18926/66587 　本研究では，学校教員が観察による評定で児童・生徒の生きる力を査定しうる尺度の構成を行った。小・中学校教員に，生きる力を表現している単語を一覧より選択するよう求め，校種別に，採集された単語について生きる力のある児童・生徒のイメージを５件法により評定するよう求めた。その結果，小学生版では「明朗性」「活動性」「親和性」「展望性」の４因子計13項目が，中学生版では「向社会性」「展望性」「楽観性」「創造性」の４因子計16項目がそれぞれ抽出された。いずれの尺度も十分な信頼性と妥当性を有していると思考された。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター心理教育相談室 Acta Medica Okayama 2185-5129 1 2003 カウンセリングにおける援助目標の設定と臨床的リアリティ 17 19 EN 10.18926/66583 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 9 2019 初任期教員の疲労感に影響を及ぼす身体的・精神的要因と その継時変化 259 266 EN Mitsuhiko Tojo 10.18926/CTED/56557 　本研究の目的は，初任期教員の疲労感が，物理的要因である勤務時間・睡眠時間と心理的要因である感情労働・理想と現実の教員像の差・レジリエンス・意味づけによって説明されるかについて検討することであった。2つの都市の初任教員を対象とし，複数回の調査を行ったところ，主観的疲労感には著明な変化は見られなかったものの，調査地域，時期によりその説明変数が変化していた。これらの結果から，初任期教員においては，その職能成長の過程にあって種々の経験を積みつつそれ自体がストレッサーとなり，疲労に関連していることが指摘された。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 9 1 2009 中学生の社会的スキルと認知的評価がストレス反応に及ぼす影響 1 8 EN Hiroki Nishimura Mitsuhiko Tojo 10.18926/15098 本研究の目的は､中学生を対象に､社会的スキルとストレッサーに対する認知的評価､ストレス反応の関係性を明らかにし､社会的スキルが､認知的評価のストレス反応への影響を調整する効果(調整効果)について検討することであった｡その結果､ストレス反応に対する社会的スキルと認知的評価の影響には男女差が認められ､男子ではストレス反応と｢関係参加行動｣・「関係維持行動｣という基礎的なスキルの間に負の関連が認められた｡一方女子では､それら2つの基礎的なスキルに加え､認知的評価の｢コントロール可能性｣とストレス反応の間にも負の関連が､｢関係向上行動｣とストレス反応との問には正の関連が認められた｡調整効果については､女子において部分的に確認された｡ No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 7 1 2007 被虐待児童の心理社会的発達におけるリスクについて―幼児期の発達変化の特徴― 135 143 EN Tetsushi Nagatomi Mitsuhiko Tojo 10.18926/14385 本研究は、虐待が与える影響について心理社会的発達の観点から検討を行った。幼児を対象とした調査の結果から、虐待環境から分離し安定した養育環境を与えることによって急激に発達が促される傾向がみられた。さらに、典型的事例の経過観察より、運動能力や生活習慣はほぼ年齢相応にまで回復したが、言語能力や対人面での課題が残っており、いわゆる可塑性については領域によって差があることが示唆された。今後は虐待環境で育った児童の発達の可能性と問題点を明らかにし、被虐待児童のケアを考える上での視点として取り入れていくべきと思考された。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.