IOP Press Acta Medica Okayama 1387-2877 73 1 2020 A New Serum Biomarker Set to Detect Mild Cognitive Impairment and Alzheimer’s Disease by Peptidome Technology 217 227 EN Koji Abe Department of Neurology, Okayama University Jingwei Shang Department of Neurology, Okayama University Xiaowen Shi Department of Neurology, Okayama University Toru Yamashita Department of Neurology, Okayama University Nozomi Hishikawa Department of Neurology, Okayama University Mami Takemoto Department of Neurology, Okayama University Ryuta Morihara Department of Neurology, Okayama University Yumiko Nakano Department of Neurology, Okayama University Yasuyuki Ohta Department of Neurology, Okayama University Kentaro Deguchi Department of Neurology, Okayama City Hospital, Okayama Masaki Ikeda Department of Neurology, Gunma University, Graduate School of Medicine Yoshio Ikeda Department of Neurology, Gunma University, Graduate School of Medicine Koichi Okamoto Department of Neurology, Geriatrics Research Institute and Hospital Mikio Shoji Department of Neurology, Geriatrics Research Institute and Hospital Masamitsu Takatama Department of Neurology, Geriatrics Research Institute and Hospital Motohisa Kojo Department of Neurology, Ako Chuo Hospital Takeshi Kuroda Division of Neurology, Department of Medicine, Showa University, School of Medicine Kenjiro Ono Division of Neurology, Department of Medicine, Showa University, School of Medicine Noriyuki Kimura Department of Neurology, Faculty of Medicine, Oita University Etsuro Matsubara Department of Neurology, Faculty of Medicine, Oita University Yosuke Osakada Department of Neurology, Kurashiki Heisei Hospital Yosuke Wakutani Department of Neurology, Kurashiki Heisei Hospital Yoshiki Takao Department of Neurology, Kurashiki Heisei Hospital Yasuto Higashi Department of Neurology, Himeji Central Hospital Kyoichi Asada Membrane Protein and Ligand Analysis Center, Protosera Inc., Takehito Senga Membrane Protein and Ligand Analysis Center, Protosera Inc., Lyang-Ja Lee Membrane Protein and Ligand Analysis Center, Protosera Inc., Kenji Tanaka Membrane Protein and Ligand Analysis Center, Protosera Inc., Background:</br> Because dementia is an emerging problem in the world, biochemical markers of cerebrospinal fluid (CSF) and radio-isotopic analyses are helpful for diagnosing Alzheimer’s disease (AD). Although blood sample is more feasible and plausible than CSF or radiological biomarkers for screening potential AD, measurements of serum amyloid- β (Aβ), plasma tau, and serum antibodies for Aβ1 - 42 are not yet well established.</br> Objective:</br> We aimed to identify a new serum biomarker to detect mild cognitive impairment (MCI) and AD in comparison to cognitively healthy control by a new peptidome technology.</br> Methods:</br> With only 1.5μl of serum, we examined a new target plate “BLOTCHIP®” plus a matrix-assisted laser desorption/ionization time-of-flight mass spectrometry (MALDI-TOF/MS) to discriminate control (n = 100), MCI (n = 60), and AD (n = 99). In some subjects, cognitive Mini-Mental State Examination (MMSE) were compared to positron emission tomography (PET) with Pittsburgh compound B (PiB) and the serum probability of dementia (SPD). The mother proteins of candidate serum peptides were examined in autopsied AD brains.</br> Results:</br> Apart from Aβ or tau, the present study discovered a new diagnostic 4-peptides-set biomarker for discriminating control, MCI, and AD with 87% of sensitivity and 65% of specificity between control and AD (***p < 0.001). MMSE score was well correlated to brain Aβ deposition and to SPD of AD. The mother proteins of the four peptides were upregulated for coagulation, complement, and plasticity (three proteins), and was downregulated for anti-inflammation (one protein) in AD brains.</br> Conclusion:</br> The present serum biomarker set provides a new, rapid, non-invasive, highly quantitative and low-cost clinical application for dementia screening, and also suggests an alternative pathomechanism of AD for neuroinflammation and neurovascular unit damage. No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 4 2014 ドイツ語圏の後期中等普通教育段階における物理教育 26 35 EN Kenji Tanaka Keita Tanaka 10.18926/CTED/52286 　後期中等普通教育段階における物理教育を，ドイツ語圏（スイスドイツ語圏，リヒテンシュタイン，オーストリア，ドイツ）全体として，とりまとめてきた。後期中等普通教育段階である大学入学（通算13学年目）直前の4年間ないし2年間，ギムナジウムないしその終わりの教育段階において，教科物理が複数準備されている。履修単位数の幅は，2年間で0から4年間で14に達する。目標は，階層別に言及したり，3区分ないし5区分されている。内容は，指示の仕方，その区分数など，構成が様々であり，現代物理の量子論，相対論や宇宙物理を扱ったり，いわゆる非線形物理学で物理の学習を終える場合もある。結局，多様性を特徴とし，幅が広く，深いといってよいだろう。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 155 2014 ドイツの専門上級学校における物理教育の変遷 −新旧教科書の比較考察− 79 89 EN Kenji Tanaka Keita Tanaka 10.18926/bgeou/52179 　ドイツの職業教育諸学校の一つ，専門上級学校に焦点を当て，新旧物理教科書の比較考察に基づき，物理教育の変遷を明らかにしてきた。技師学校，高等専門学校の専門大学への昇格とともに，準備校として，職業上構学校などから創られてきた40年程度の伝統を有する専門上級学校用の新旧物理教科書において，物理教育の概念・構造が大きく異なっている。旧では，力ではじまり電気などを経て原子でおわるが，新では力と電気だけという範囲に違いがあること，重複（共通）している索引の割合は，旧では５％程度，新では30％程度であることなどは，学校の創生期（多様な生徒）からの隔りなどを経てきた，独自性の確立であり，また，単位系移行からの完了などが背景といえる。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 155 2014 ドイツ−バイエルン邦−の職業教育諸学校における物理教育 67 78 EN Kenji Tanaka Keita Tanaka 10.18926/bgeou/52178 　ドイツ・バイエルン邦の職業教育諸学校に焦点を当て, いわば学校教育法，同施行規則，学習指導要領などを手がかりにし, 普通教育諸学校との対比などから物理教育を整理してきた。学校は，中等教育段階が分岐するフォーク型の普通教育諸学校と中等教育段階に属する多様な職業教育諸学校などに，峻別されている。中等教育段階に属する普通教育諸学校には教科物理があるが，職業教育諸学校ではなかったり，多くの授業時間数が配当されているなど多様であり，教科物理がある職業教育諸学校の学校種・科などでも，熱，原子，光，天文などを扱わないという偏りがあった。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 154 2013 日本とスイス : ドイツ語圏 : の後期中等教育段階における物理教育 : 物理基礎教科書の比較考察 93 103 EN Kenji Tanaka Keita Tanaka 10.18926/bgeou/51923 　スイス−ドイツ語圏−のギムナジウムと日本の高等学校とにおける物理基礎に焦点を当て， 後期中等教育段階における物理教育の比較考察を行った。スイスの物理基礎は，重点物理・ 補充物理とは種類が異なるとともに，それらの基礎，日本の物理基礎は，物理履修前の基礎 である。両国の物理基礎教科書の目次からは，力，熱，電気の順は同じであるが，入門・原子・ エレクトロニクス・エネルギーの設定の有無で異なっていること，索引からは，スイスでは１ ／４，日本では１／３程度が重複（共通）していること，スイスのみの索引では：その他＞電 気＞力＞熱＞原子・核＞光＞音，日本のみの索引では：その他＞力＞電気＞熱＞音＞光＞原子・ 核と若干異なるが，電気・力・熱全体では，同じように重視されていること，を明らかにした。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 154 2013 オーストリアにおける学習困難児のための物理教育 ― ドイツとの比較考察 ― 79 92 EN Kenji Tanaka Keita Tanaka 10.18926/bgeou/51922 　ドイツの学習障害児からオーストリアの学習困難児に焦点を移し，物理教育の現状分析を 行った。初等教育段階では健常／学習障害／困難児に拘わらず，教科・分野などの枠を持っ た物理教育は設定されていない。前期中等教育段階では，ドイツの学習障害児は，健常児と 違って，理科の枠内で分散的に，オーストリアの学習困難児は，健常児と同じで，物理の枠 内で，集中的に健常児より少ない時数で教えられている。ドイツでは，特別支援学校用目録 から，オーストリアでは健常児用に準備された目録から，教科書を選ぶことになっている。 学習困難児のための書き込み式，自分で作る新構想の物理教科書は，ドイツの学習障害児用 新理科教科書とは違って原子物理（放射能）が扱われていることで違っており，学習障害児 用旧物理教科書と同じように，気象（天気），飛行が扱われている。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 153 2013 スイス−ドイツ語圏−の前期中等教育段階における物理教育―科学(理科)教科書の分析― 127 138 EN Kenji Tanaka Kenta Tanaka 10.18926/bgeou/51115 スイス−ドイツ語圏−の前期中等教育段階に焦点を当て，学習指導要領，教科書などに基 づき，物理教育の現状分析を行った。教科Naturlehre科学（理科）のもとに分野物理が位置 づけられている。学習指導要領で言及していることに対応して科学教科書も，物理，生物， 化学以外の第４の分野一般（その他）を，節単位で準備している。物理分野の節数や索引数 は，生物分野より少なく，化学分野より多かった。索引数の違いは，それぞれ，電気＞力＞ その他＞原子・核＞光＞熱＞音；人体＞動物＞植物＞その他＞一般生物；無機化学＞有機化 学＞その他＞物理化学であり，その他の割合では，生物と化学に比べて，物理は小さいこと， また，活動・発展・追加の節が準備されている割合が最も少なく，人名索引数が最も多いと いう特徴などを見いだした。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 153 2013 オーストリアの８年制普通教育中等学校における物理カリキュラムの改訂 115 126 EN Kenji Tanaka 10.18926/bgeou/51114 オーストリアの中等教育段階における物理カリキュラムの改訂の現状を，８年制普通教育 中等学校における物理の新旧学習指導要領などから，明らかにした。今回の改訂は，コアの 明確化と集中，学校・教員の自由裁量の拡大という方針に従ったといえる。また，８年制普 通教育中等学校内の学校形態別の違いは，物理の週授業時間数では変化していないが，目標・ 内容・内容の取扱いでは違いを小さくしている。しかし，下級（前期中等教育）段階と上級 （後期中等教育）段階とに関しては，一貫性や関連性が図られておらず，物理教育の概念・ 構造も，大きく変化していない。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 3 2013 日本とドイツの前期中等教育段階における物理教育−現行教科書の比較考察− 70 79 EN Kenji Tanaka Masahiro Matsui 10.18926/CTED/49490 　ドイツ・ザクセン邦のギムナジウム中級段階の教科物理と日本の中学校の教科理科における物理分野に焦点を当て, 教科書などを手がかりにし, 比較を行い，期間・広がり・詳しさにおいて，違いを見いだした。ドイツでは第6学年から5年間にわたり通年で，日本では第7学年から3年間各学年限られた期間だけ学習されている。週授業時間数の合計はドイツの方が多い。ドイツでは，電磁気学・波動・力学・熱力学・天文学・原子物理学の分野があるが，日本では，電磁気学・力学・波動しかない。ドイツでは，内容に繰り返しと連続性があり，日本ではほとんどない。索引の密度を比較すると，ドイツは日本より大きい。実験に関しては，日本では代表的な実験を授業の中で実施するよう位置付けられているのに対し，ドイツでは多様な実験から自主的に選び実施することができるようになっていることで違っている。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 152 2013 ドイツにおける学習障害児のための物理教育の変遷 ― 新旧教科書の比較考察 ― 65 74 EN Kenji Tanaka 10.18926/bgeou/49311 ドイツにおける学習障害児のための新旧の学校種に焦点を当て，新旧教科書などに基づき， 物理教育の変遷を明らかにした。かつての学習障害児学校，今日の学習障害特別支援学校の 教科・分野の枠組みに対応して，25年程度の隔たりを有している旧教科書は，教科理化（物 理／化学）の第１分冊である物理教科書であり，新教科書は教科事象科の分冊の１つ，物理 分野を含むいわば科学（理科）教科書といえる。章立てなどから，気象，飛行がなくなった こと，始まりが力でなく熱，終わりが電気でなく力に変わったこと，索引からは，７割程度 が消え，６割程度が更新されていること，しかし，物理内における６分野区分間の多少の順 は，新旧でほぼ同じであること，６分野以外は，無視できない割合を占め，技術関係が新旧 ともに大きな位置を占めていること，さらに，事例などからも，変化の一端を，明らかにした。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 151 2012 ドイツにおける後期中等教育段階の物理教育の変遷 ― 旧東ドイツ地区・ザクセン邦ギムナジウム上級段階物理と東ドイツ拡大オーベル シューレ物理との比較考察 ― 81 91 EN Kenji Tanaka 10.18926/bgeou/49020 ドイツ・ザクセン邦のギムナジウム上級段階と東ドイツの拡大オーベルシューレとに焦点 を当て，ほぼ30年を経た，いわば新旧指導要領などの比較考察から，後期中等教育段階の物 理教育の変遷を明らかにした。この新物理に至り，必修でなく選択教科や分野の設定，可能 な履修時間幅の拡大があり，目標も変容し，現代物理学の重視という変化もあり，生徒の興 味関心・教師の自由裁量を考慮・許容してきている。結局，イデオロギーの変化や科学技術 の発展に加えて，対象生徒数の増大に対応してきたといえるだろう。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 151 2012 ドイツの学習障害特別支援学校における物理教育 ― 現行（科学）教科書の分析 ― 69 80 EN Kenji Tanaka Keita Tanaka 10.18926/bgeou/49019 ドイツの学習障害特別支援学校に焦点を当て，学習指導要領，検定済教科書などに基づき， 物理教育の現状分析を行った。初等教育段階においては，教科・分野・領域などの枠を持っ た物理教育などが設定されておらず，前期中等教育段階においては，ほとんどの学校種で教 科，物理があるのとは違って，学習障害特別支援学校では，教科事象科のもとに分野物理が 位置づけられている。物理，化学，生物の合本のようになっている教科書において，物理分 野の節数や頁数は，生物分野より少なく，化学分野より多かった。索引数の違いは，電気＞ その他＞光＞力・機械・運動＞音＞熱＞磁気；無機化学＞有機化学＞物理化学＞その他；人 体＞動物＞植物＞その他＞一般生物；であり，生物・化学分野に比して物理分野においてそ の他が大きな位置を占めているという特徴を見いだした。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 150 2012 ドイツにおける就学前教育段階（幼稚園）の物理教育の変遷 −旧東ドイツ地区・ザクセン邦の場合と東ドイツの場合との比較考察− 79 91 EN Kenji Tanaka 10.18926/bgeou/48796 ドイツ・ザクセン邦と東ドイツとの幼稚園に焦点を当て，いわば，学校教育法，教育要領などの比較考察から，ドイツにおける就学前教育段階（幼稚園）の物理教育の変遷を明らかにした。物理教育がなされている可能性のある部分は，領域「自然に関する紹介」から領域「自然科学教育」に換わり，東ドイツでは気象分野はなされていたが，ザクセン邦に至って，気象分野以外に，物理学の幾つかの分野も扱われる可能性が生じ，気象分野が物理学の一分野でないと考えれば，初等教育段階と同じように物理教育がなされるよう変化したといえる。 初等教育段階と同じように就学前教育段階（幼稚園）の物理教育の概念・構造においても，物理学の分野に気象分野を含めるかどうか，どのような分野を必須と見なすかが問題となる。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 2 2012 ドイツ−ザクセン邦−のミッテルシューレにおける生物教育の比較分析−日本の中学校における理科教科書との比較に基づいて− 186 195 EN Ayaka Kozeni Kenji Tanaka 10.18926/CTED/48208 ドイツ（連邦共和国）のザクセン邦におけるミッテルシューレ（通算呼称，第５〜10学年）に焦点を当て，教科書を手がかりにして，教科生物の特徴を，日本の中学校の教科理科における生物分野との比較を通じて，明らかにした。ザクセン邦では教科生物として設定しており, 日本に比べて週授業時間数が多く, 選択分野もある。また, 人体を取り扱っており，人体分野の一部の内容には, いわば保健の内容が含まれ, ザクセン邦の週授業時間割表から保健がないことがわかるように教科生物で取り扱っている。教科書における学習内容とページ数, 索引の学習分野別割合, 人体分野の取扱いの範囲と順序に関する対比,DNAに関する取り扱う学年と範囲と内容の比較などから判断すれば, 日本の中学校の理科における生物教育とは異なり, ザクセン邦の生物教育の内容が広く,緻密であることがうかがわれる。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 2 2012 ドイツ−ザクセン邦−のミッテルシューレにおける生物教育の歴史的分析 : 旧東ドイツの学習指導要領との比較に基づいて 176 185 EN Kenji Tanaka Ayaka Kozeni 10.18926/CTED/48207 ドイツ・ザクセン邦におけるミッテルシューレと東ドイツのオーベルシューレとに焦点を当て，学校教育法，学習指導要領などを手がかりにし,40年間程度の隔たりがある生物教育の比較分析を行ってきた。週授業時間数はオーベルシューレ（第5〜10学年）からミッテルシューレに至り1時間減少した。例えば, オーベルシューレでは生物兵器(ベトナム戦争におけるアメリカ軍の枯葉剤散布)を取り上げることを求めていたが, ミッテルシューレでは話題にもなっていないことや, 東ドイツもザクセン邦も遺伝学習はされているが, 東ドイツは遺伝子レベルで, ザクセン邦はDNAレベルまでも学習がされていることから判断すれば, 生物教育は社会主義の建設を標榜しなくなったことによるイデオロギーの変化と, 科学技術の発展による時代の流れによる変化に影響されてきたことがうかがわれる。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 149 2012 ドイツにおける初等教育段階の物理教育の変遷-旧東ドイツ地区･ザクセン邦グルントシューレの場合と東ドイツオーベルシューレ(第1〜4学年）の場合との比較考察- 43 56 EN Kenji Tanaka 10.18926/bgeou/48183 ドイツ･ザクセン邦のグルントシューレと東ドイツのオーベルシューレ (第 1-4学年)とに焦点を当て,いわば学校教育法,学習指導要領などの比較考察から,ドイツにおける初等教育段階 (通算呼称第 1-4学年)の物理教育の変遷を明らかにした｡物理教育がなされている可能性のある部分は.教科ドイツ語における領域郷土科の学習分野｢自然に関する知識一自然観察｣から教科事象教授の学習分野｢無生命自然の現象との出会い｣に換わり,東 ドイツでは気象分野はなされていたが,ザクセン邦に至って,気象分野以外に,物理学の幾つかの分野 (光,熱,静力学など)も扱われるように変化し,気象分野が物理学の一分野でないと考えれば,初等教育段階で物理教育がなされるよう変化したといえる｡初等教育段階の物理教育の概念･構造においては,物理学の分野に気象分野を含めるかどうか,どのような分野を必須と見なすかが問題となる｡ No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 148 2011 ドイツにおける前期中等教育段階の物理教育の変遷 : 旧東ドイツ地区・ザクセン邦ミッテルシューレ物理と東ドイツオーベルシューレ(第5~10学年)物理との比較考察 15 29 EN Kenji Tanaka 10.18926/bgeou/47118 ドイツ･ザクセン邦ミッテルシューレと東ドイツオーベルシューレとに焦点を当て，いわば学校教育法，学習指導要領などの比較考察から， ドイツにおける前期中等教育段階の物理教育の変遷を明らかにしてきた。ほぼ20年間の隔たりを有しているこの新旧物理は，通算呼称で第6〜10学年の5年間になされることで変化はなかったが，週授業時間数合計で13から10時数へと大きく減少している。社会主義の優位性･正統性などの主張を念頭におかなくなり，選択分野や拘束性のない指示欄などを設け，生徒の興味関心･教師の自由裁量を考慮･許容することになり，力学と電気学分野の減少率･数が大きく，静力学，単純機械.静電場，半導体など古典的な内容や工学的な内容が扱われなくなった。イデオロギーの変化や科学技術の発展からの影響に加えて，第10学年に教科として特設されていた天文がなくなり，物理教育の概念･構造に変化をもたらしている。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 148 2011 ドイツ―メクレンブルク・フォアーポンメルン邦―における第1~6学年の科学教育 1 13 EN Kenji Tanaka 10.18926/bgeou/47117 ドイツ連邦共和国のメクレンブルク･フォア-ポンメルン邦に焦点を当て，第1〜6学年における科学教育の現状を，学習指導要領などを手がかりにして，明らかにした。初等教育段階（第1〜4学年）の科学教育は教科｢事象教授｣の中の1つのテーマ｢自然現象を解明する｣で行われ，オリエンテーション段階（第5〜6学年）の科学教育は｢自然諸科学（理科）｣ないし｢生物｣と｢物理｣で行われている。この2種類の学習指導要領の構想，カバー する学習内容は同じではなかった。また，複数学年度合計での過授業時間数の指示，教科内のテーマの順序の任意性，授業時数の余裕のある設定，選択学習内容や選択テ-マの設定などに多様性の許容を見ることができ，メクレンブルク･フォアーポンメルン邦における第1〜6学年の科学教育は，すべての児童生徒に対する単一的なものでなく，多様であると特徴づけられる。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 147 2011 ドイツ−ザクセン邦−のギムナジウムにおける物理教育 81 94 EN Kenji Tanaka 10.18926/bgeou/47106 ドイツ（連邦共和国）のザクセン邦に焦点を当て，中等教育段階の学校，8年制ギムナジウム（通算呼称，第5〜12学年）における物理教育の現状を，いわば学校教育法，同施行規則，学習指導要領などを手がかりにして，明らかにした。一括した目標の元に，6〜10学年と11〜12学年との2回通過法であり，ll〜12学年は更に2種類に分かれている。6〜10学年はもう一つの前期中等教育段階の学校種ミッテルシューレの物理教育と週授業時間数では同じであるが，内容の大･中項目などは異なっている。現に，検定（認定）物理教科書は，前期と上級段階用に分かれており，前期中等教育段階用はミッテルシューレ用とで重複している教科書は少なく，この3区分は峻別されているといえる。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部 Acta Medica Okayama 0471-4008 130 2005 ドイツの就学前教育段階（幼稚園）における科学教育―バイエルン邦とチューリンゲン邦との場合― 27 35 EN Kenji Tanaka 10.18926/bgeou/46917 旧西ドイツ地区･バイエルン邦と北隣の旧東ドイツ地区･チューリンゲン邦とに焦点を当て,就学前教育段階（幼稚園）における科学教育がどのようなものであるのかを,いわば幼稚園法,幼稚園教育要領などを手がかりにして,明らかにしてきた｡バイエルン邦では領域の中の一部から,独立した領域で扱われることへ,変化してきていること,チューリンゲン邦では,初等科学教育がバイエルン邦に依ったいわば西ドイツ化があったこととは異なり,独自の道を進んできていること,両邦とも,科学教育の特徴的な実験活動の推奨,そして,物理や化学分野を多く扱うことに至ることで共通していることなどを,指摘できた｡ No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 1 2011 日本の中学校における生物教育の歴史的分析 : 学習指導要領に基づいて 105 114 EN Ayaka Kozeni Kenji Tanaka 10.18926/CTED/44382 ほぼ半世紀の間に出されてきた6つの中学校学習指導要領に注目し,授業時間数は,昭和33・44年度告示の間で増加し,その後,平成10年度告示まで一貫して減少し,平成20年度告示に至り,昭和52年度告示の値に近づいている。目標表現では,「知る」が昭和33年度告示に非常に多く,昭和44・52年度告示にはなく,平成元・10・20年度告示に至って少し使われ,内容項目では,「遺伝」が昭和33・44年度告示にあり,昭和52・平成元・10年度告示にはなく,平成20年度告示に至って再び指示されている,などの変遷を見出した。中学校における生物教育の半世紀にわたる変遷は,黎明・混迷・再興の過程を経ているといえる。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 1 2011 ドイツ−ザクセン邦−のミッテルシューレにおける生物教育の現状分析 : 学習指導要領に基づいて 93 104 EN Kenji Tanaka Ayaka Kozeni 10.18926/CTED/44381 ドイツ（連邦共和国）のザクセン邦におけるミッテルシューレ（通算呼称，第5〜10学年）に焦点を当て，学習指導要領などを手がかりにして，生物教育の特徴を，物理教育との比較を通じて，明らかにした。生物は物理に比べて，履修開始学年が早く，学習期間が長く，能力（準備）育成に対して資質育成という職業生活を念頭においた目標に関して違いがあった。生物分野の人体に関する学習と物理分野の天文に関する学習は，占める役割が異なっていた。概念の位置づけの指示は生物にあり，物理になく，概念を重視した教育を目指している。このような履修開始学年と期間，一般教育への寄与という目標，重要な学習内容の存在，授業構成の方針の有無から判断すれば，ミッテルシューレにおける生物教育は物理教育と比べて，確固とした地位を占めているといえる。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 146 2011 ドイツ―ザクセン邦―のミッテルシューレにおける物理教育 29 40 EN Kenji Tanaka 10.18926/bgeou/43960 ドイツ（連邦共和国）のザクセン邦に焦点を当て，ミッテルシューレにおける物理教育の現状を，学習指導要領などを手がかりにして，明らかにした。ミッテルシューレはハウプトシューレ課程（通算呼称第5〜9学年）とレアールシューレ課程(第5〜10学年)からなり，第6学年から始まる物理の週授業時間数合計（各学年週2時間）にも，違いが生じている。第7学年から，課程別に分かれ，2つの課程で，分野名・大項目数・中項目数・時数の全てで同一なものはなく，7〜9学年における学習内容の目標表現，上位の目標への関連，他教科への関連，生徒実験の指示数などにも，課程の違いを見ることができる。しかし，教科の学習目標も検定物理教科書も，課程別に分けられていない。そこで，授業実践に際して，教 員の資質・能力が問われることになるといえる。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 145 2010 ドイツ‐ザクセン邦‐における初等科学教育 59 68 EN Kenji Tanaka 10.18926/bgeou/40576 ドイツ連邦共和国のザクセン邦に焦点を当て，初等教育段階における科学教育の現状を，学習指導要領などを手がかりにして，明らかにした。初等科学教育は授業時数，学習内容（大中項目数）からみて，事象教授のほぼ半分程度で，目標･内容数などでも偏りがない2分野：動植物との出会い，無生命自然の現象との出会いでなされていた。そして,事象教授内の科学教育以外との比較，隣接邦との比較からも，科学教育の教科独立の実現可能性が高いといえる。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 144 2010 スイス―ドイツ語圏ベルン邦―のギムナジウムにおける物理教育 93 104 EN Kenji Tanaka 10.18926/bgeou/40070 スイス―ドイツ語圏ベルン邦―のギムナジウム（通算呼称で第9〜12学年）における物理教育の現状を,いわば学校教育法,同施行規則,学習指導要領などから,明らかにした｡ギムナジウムにおける物理教育の教科の種類や性格（目標）などは,そもそも大枠では,学校調整に関する邦間の協定（学習指導要領の大綱）に従っていること,一方,具体的な授業時間数や内容からは,第10学年と第11学年で分岐するが,最低でも3年間,過授業時間数合計で6時間,学ばれること,物理の3教科(基礎,重点,補充教科)の違いは,履修学年,授業時間数,目標だけでなく,最後の学習内容,現代物理の範囲と程度,その他の分野という内容の違いに,現れていることを明らかにした｡ No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 10 1 2010 前期中等科学教育における評価に関する比較教育学的考察 ―日本・アメリカ・シンガポールの教科書に掲載されている問題の分析― 47 54 EN Kenji Tanaka 10.18926/20002 まず，国内外の分類基準を参考に，新しい分類基準：知識・理解・応用の３レベル領域を作成した。次に，この基準を用い，前期中等教育段階に注目し，日本・アメリカ・シンガポールの科学教科書に掲載されている問題を分析した。日本の教科書は応用に属する問題数が少ないこと，アメリカの教科書は，理解より応用の問題数が多くなること，シンガポールの教科書は，応用より理解の問題数が多くなることなどを明らかにした。日本において「生きる力」の要素である『確かな学力』の育成が求められているが，教科書に掲載されている問題をただ解かせるだけでは，『確かな学力』に含まれる応用・活用能力を育成することは難しく，まだまだ大きな課題であるといえる。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 143 2010 スイス―ドイツ語圏ベルン邦―の前期中等教育段階における科学教育 1 11 EN Kenji Tanaka 10.18926/bgeou/19985 スイス―ドイツ語圏ベルン邦―の前期中等教育段階における科学教育の現状を,いわば学校教育法,同施行規則,学習指導要領などから,初等教育段階との対比に注目し,明らかにした｡科学教育はともに筆頭教科である自然―人間―共同社会の中の科目理科で行われている｡初等教育段階とは違って,前期中等教育段階では教科内に総合をも設定し,テーマと科目や総合との対応,また,科目毎の授業時間数,総合と裁量の為に使われるべき授業時間の割合を示している｡前期中等教育段階の科学教育における目標は,初等科学教育と比べると,認識と知識の習得が重要になってきており,広がりと深化を示している｡内容の関連性への配慮要請,拘束性は,前期中等教育段階の科学教育の方が大きく,弱い｡また,内容の連続性は,両段階で共通の唯一のテーマでさえ,考慮されているとはいい難く,教員に託されていることは大きいといえる｡ No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 141 2009 ドイツ-旧東ドイツ地区・ザクセン・アンハルト邦-における初等科学教育の変遷 69 83 EN Kenji Tanaka 10.18926/bgeou/16092 旧東ドイツ地区・ザクセン・アンハルト邦に焦点を当て,初等教育段階における科学教育がどのように変化してきているのかを,新旧の学習指導要領などを手がかりにして,明らかにした｡教科｢郷土及び事象教授｣の分野｢自然との出会い｣から教科｢事象教授｣の分野｢自然科学｣へ, 3階層から2階層構成へ, 2ヶ年や4ヶ年で達成される目標・内容区分への変化があり,授業時数の指示はなくなった｡新旧テーマから物理化学分野・保健分野の組み入れを,目標そして内容から旧教科｢学校園｣の吸収を窺い知れる｡資質能力(コンピテンシー)志向という新学習指導要領の特徴は,目標：内容に関わる資質能力において,状況に応じた応用力を求めている表現などに見いだされる。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 142 2009 ドイツ―ブランデンブルク邦,ベルリン邦―における初等科学教育 61 72 EN Kenji Tanaka 10.18926/bgeou/16080 ドイツのブランデンブルク邦とベルリン邦とに焦点を当て,初等教育段階における科学教育の現状を,学習指導要領などを手がかりにして,明らかにした｡邦合併の模索,制度の共通性,新しい概念の採用による学力向上策とを背景に,同じ枠組み,つまり,第1〜4学年が教科｢事象教授｣のlつのテーマ｢自然現象を解明する｣,第5〜6学年が教科｢理科｣で行われている｡事象教授における科学教育は伝統に支えられ統一の結果となったが,しかし,理科では,テーマ枠はほぼ同じであるものの,そもそも,週授業時間数合計は異なっており,目標（学習要請）や内容に至っては,同じになっていない｡ No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 9 1 2009 理科教材･授業案開発を指向した新しい学部講義の実践 97 102 EN Yoshihiko Inada Izumi Irie Kozo Atobe Motonori Ando Teruhiko Ishikawa Koji Uno Hisakazu Ogura Seiji Kakihara Kuranoshin Kato Masakazu Kita Kenji Tanaka 10.18926/15108 岡山大学教育学部の理科教育講座に所属する3年生を対象に,理科教材･授業案開発を指向した新しい講義を始めたのでその報告を行う｡本講義では,近隣の小,中学校や公民館,科学館等の協力も得て実践の場を確保し,開発した教材や授業案を実践することで生きた教材開発の訓練を行なうことを目指している｡教科内容学担当教員と教科教育学担当教員の協働を模索すると同時に,大学教員の教科内容の専門知識や技量を教材や授業案に有効に活用できる講義を意識した。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 140 2009 スイス―ドイツ語圏ベルン邦―における初等科学教育 55 63 EN Kenji Tanaka 10.18926/bgeou/15023 スイス―ドイツ語圏ベルン邦―における初等科学教育の現状を,いわば学校教育法,同施行規則,学習指導要領などから,明らかにした｡独立教科ではなく,教科｢自然―人間―共同社会｣の中の科目｢理科:自然―人間―技術｣,4テーマ｢自然事象と自然体験｣｢自然体験｣｢エネルギーと物質｣｢生物の形態｣に属する34項目で行われており,能力育成が大きな位置を占め認識と知識の習得は高学年になるとともに重要となっており,物理分野の内容が多いが低学年では生物分野が多いこと,しかし,そもそも授業時間数や内容に関する拘束 性は強くないことを明らかにした｡ No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部 Acta Medica Okayama 0471-4008 139 2008 オーストリアのハウプトシューレにおける化学カリキュラムの改訂 73 82 EN Kenji Tanaka 10.18926/bgeou/14154 オーストリアの前期中等教育段階における化学カリキュラムの改訂の現状を、ハウプトシューレにおける化学の新旧学習指導要領などから、明らかにした。かつてのいわば「物理の最後に含まれる化学」から独立することにより、普通教育中学校下級段階との違いが解消（経済実科ギムナジウムを除く）した。しかし、週授業時間数は、最終（通算呼称8）学年における週2時間のままで、大きな変化にはならなかった。学習目標、内容、内容の取扱いの指示における変化からは、ハウプトシューレにおける化学カリキュラムの今回の改訂が、一方で、化学固有性の確立、他方で、学校・教員の自由裁量の拡大という方針に従ったことが、窺い知れた。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部 Acta Medica Okayama 0471-4008 138 2008 オーストリアの前期中等教育段階における生物・環境カリキュラムの改訂 1 9 EN Kenji Tanaka 10.18926/bgeou/13290 　オーストリアの前期中等教育段階における生物・環境カリキュラムの改訂の現状を、新旧学習指導要領などから,明らかにした。旧から新 (現行)カリキュラムへの変化で,学校や教師の自由裁量が増える一方、前期中等教育段階における全ての学校種の生物･環境で同じであった週授業時間数が、ハウプトシューレ及びギムナジウム&経済実科ギムナジウムの下級段階の計 3つと実科ギムナジウムの下級段階とで違った減少になり、2分化した。また、目標･内容構造や重点の変化はあったが、しかし、生物教育とともに、人間の生存に関与する内部環境と地学教育に関係して自然環境を扱うという意味で環境教育をも担っている教科という本質は、変わっていないといえる。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部 Acta Medica Okayama 0471-4008 137 2008 オーストリアのハウプトシューレにおける物理カリキュラムの改訂 29 38 EN Kenji Tanaka 10.18926/bgeou/12804 オーストリアの前期中等教育段階における物理カリキュラムの改訂の現状を,ハウプトシューレにおける物理の新旧学習指導要領などから,明らかにした｡かつてのいわば｢化学を含む物理｣から化学の分離による普通教育中等学校下級段階との違いの解消と第 2 (通算呼称 6)学年における週授業時間数 2から 1への減少とが大きな変化であった｡学習目標,内杏,内容の取扱いの指示における変化からは,ハウプトシューレにおける物理カリキュラムの今回の改訂が,一方で,コアの明確化と集中,他方で,学校･教員の自由裁量の拡大という方針に従ったことが,窺い知れた。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 3 1 2003 諸外国における科学教育の学習内容に学ぶ―平成14年度前期「中等理科教育学A」の実践報告― 9 20 EN Kenji Tanaka 10.18926/11395 本（平成14）年度の「中等理科教育学 A」における「諸外国における科学教育の学習内容に学ぶ」授業実践を、受講生、講義内容、評価の順に、分析・考察してきた。20名の受講生の内、単位を認定できた15名の受講生自身の自己評価、自らを含む講義全体に対する講義評価、教官が行った最終評価、これら3つの評価とも評定でみれば、総てについて、ほぼ良か優に相当し、今回の授業実践はほぼ所定の成果を得たと考えたい。しかし、次年度以降の改善の余地を、遅刻・早退・期日より遅れて提出されたレポートの把握に、また、学生が課題に取り組む時間的な余裕への配慮に、見いだしている。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 5 1 2005 身近な生物に関する調査報告--中学校3年生(15歳前後)と高等学校理科教諭(35歳前後)との比較 33 42 EN Kenji Tanaka Yosinobu Honda Ai Tamaki 10.18926/11384 中学校3年生と高等学校理科教諭とを回答者とし、「多様な生物」に関する意識と、現行の小・中学校理科（生活科を含む）教科書に示されている「身近な生物」の身近さの程度とを問うアンケート調査を実施し、回答結果を比較分析してきた。中学3年生より高等学校理科教諭の方が、「多様な生物」に対する関心度が高いこと、自信度が高いこと、「身近な生物」により身近でることを、また、中学3年生と高等学校理科教諭とも、「生物の多様性」に関連した基本方針への関心も基盤となる学問的な知識も十分とは言い難いこと、植物より動物に対して自信度が高いこと、識別されている生物（種）数は現実より非常に多いと考えていることを、明らかにした。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 5 1 2005 前期中等教育段階における「生物の多様性」の取り扱いに関する比較分析　-アメリカ、オーストリア、日本の場合- 23 32 EN Ai Tamaki Kenji Tanaka 10.18926/11382 学習指導要領と教科書を手がかりに、アメリカ、オーストリア、日本の前期中等教育段階において、「生物の多様性」がどのように扱われているかを比較検討した。示されている生物については、総数はオーストリアが最も多いものの、種類の偏りは3国とも類似していた。また、想定されている学習の内容・方法は、3国とも「遺伝子・種・生態系の多様性」に関する内容があるものの、扱いに大きな偏りがあった。「生物の多様性」の扱われ方が大きく変化していく可能性を秘めている。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 5 1 2005 オーストリアの「生物・環境」教科書における「生物の多様性」--前期中等教育の場合 13 22 EN Ai Tamaki Kenji Tanaka 10.18926/11381 オーストリアの前期中等教育段階（第5〜8学年）の教科「生物・環境」において、環境教育に関わる新しい課題となっている「生物の多様性」がどのように扱われているかを、学習指導要領と教科書を手がかりに分析した。「生物の多様性」の概念を規定してはいないものの、生態系を軸とした学習を通して、「生物の多様性」を扱っているといえることがわかった。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 4 1 2004 「理科総合B」教科書における「生物の多様性」 25 34 EN Ai Tamaki Kenji Tanaka 10.18926/11355 平成15年度から新設された高等学校「理科総合B」教科書における「生物の多様性（遺伝子・種・生態系の多様性）」の扱われ方を、学習指導要領と教科書を手がかりに分析した。実験・観察や課題研究には、様々な内容が取り上げられていたこと、示されている生物は、義務教育段階と同様、種類に未だ偏りがあること、そして、遺伝子・生態系の多様性の扱いに不十分さがあることを明らかにした。したがって、「生物の多様性」の扱われ方の現状は、多様であり、過渡期であるといえる。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 4 1 2004 身近な生物に関する調査報告　-平成15年度第4四半期「理科授業研究A」受講生の場合- 11 24 EN Kenji Tanaka Ai Tamaki 10.18926/11353 平成15年度第4四半期「理科授業研究A」受講生を回答者として、「多様な生物」に関する意識と現行の小中学校理科（生活科を含む）教科書に示されている「身近な生物」の身近さの程度とを問うアンケート調査を実施し、回答結果を分析・考察した。小学校教員になろうとする学生として、例えば、教科書で示されている生物の1/3は身近な生物ではなく、1/5は聴いたことさえない生物であること、また、「生物多様性条約」「生物多様性国家戦略」を誰一人として聴いたことがないことからわかるように、環境教育に関わる新しい課題「生物の多様性」に対処していくために必要な知識や関心があるとは言い難かった。教科書で示されている生物に対する検討だけでなく、教員養成に関しても検討が求められるものである。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 1 1 2001 初等教育段階における科学にかかわる職業ガイダンスの取り扱い―アメリカの教科書「Discover the Wonder」を手がかりにして― 11 20 EN Kenji Tanaka 10.18926/11350 本（平成12）年度の講義「初等理科教育学A（理科授業研究）」では、アメリカの初等理科教科書「Discover the Wonder」に基づき、授業研究の試みを行わせるとともにこの教科書で扱われている People at Work/Ex-ploring Careers を参考にして、課題［科学にかかわる職業・仕事についてのガイダンス］などによって初等教育段階における科学にかかわる職業（仕事）のガイダンスの取り扱いを検討させてきた。本稿は、この実践報告である。様々な特徴や工夫を見出し、教科「理科」や「総合的な学習の時間」における科学にかかわる職業のガイダンスの授業実践などに向けて、指導案を作ることができ、さらに受講結果についての総括的な自己評価や講義全体についての評価からも、ほぼ所定の成果を得たと考えている。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部 Acta Medica Okayama 0471-4008 135 2007 オーストリアの前期中等教育段階における物理教育　-初等教育段階の教化「事象教授」との関連- 51 64 EN Kenji Tanaka 10.18926/bgeou/11166 オーストリアの前期中等教育段階における物理教育の現状を、前段階である初等教育段階の科学(理科)教育との関連性の視座に立ち、学習指導要領、教科書などから、明らかにした。オーストリアの前期中等教育段階における物理教育は、独立した教科書を設けて行われている。一方、初等教育段階における物理教育は、「事象教授」の枠内で行われているとみなせる。学習目標は両段階とも知識理解だけに限定していない点で共通しているが、その性格や範囲が異なっている。学習内容に至っては、前期中等教育段階では思考方法、社会における位置づけなども扱う一方で、初等教育段階ではほぼ力学だけであり、量的にも少なく、一貫性や関連性が図れていると言い難い。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部 Acta Medica Okayama 0471-4008 134 2007 オーストリアの初等教育段階における科学教育―前期中等教育段階の教科「生物・環境」の前段階として― 47 58 EN Kenji Tanaka 10.18926/bgeou/10997 オーストリアの初等教育段階における科学教育、教科「事象教授」の中の領域「自然」「技術」に焦点を当て、その次段階、前期中等教育段階の教科「生物・環境」との関連性の観点に立ち、学習指導要領、教科書などから、目標・内容、現に示されている生物の現状を明らかにした。学習目標・学習内容において一貫性が見られず、さらに教科書への具体性の程度が低く、また「生物の多様性」に関して配慮するレベルも異なり、教科書に示されている生物には違いがあるものの規則性は見いだせず、結局、教科「生物・環境」の前段階として意識されているとは言い難い。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部 Acta Medica Okayama 0471-4008 133 2006 リヒテンシュタインにおける初等中等教育段階の科学教育 91 102 EN Kenji Tanaka 10.18926/bgeou/10987 ドイツ語を公用語とするミニ国家・リヒテンシュタインの初等中等教育段階における科学教育の現状（概念や構造）を、いわば学校教育法施行規則、学習指導要領などから、明らかにした。リヒテンシュタインにおける初等中等教育段階の科学教育は、大きな位置を占める生物と、物理そして化学の3つからなるいわば理科、そしてこの理科と社会科からなる実家、さらに人間と環境という上位の概念の中に包括されており、生物、物理、化学だけでなくいわば保健や人間生物学をも扱い、後期中等段階では地理の中でも扱われている。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部 Acta Medica Okayama 0471-4008 131 2006 ドイツ―バイエルン邦―における書等科学教育の変遷 37 49 EN Kenji Tanaka 10.18926/bgeou/10955 旧西ドイツ地区・バイエルン邦に焦点を当て、初等教育段階における科学教育がどのように変化してきているのかを、新旧の基礎学校学習指導要領などを手がかりにして、明らかにしてきた。「基礎学校は、今日、外国語との出会いとコンピュータの取扱いが含まれるであろう現在・未来の教育課題にも目を向ける」学習指導要領の改訂（2000）に伴い、科学教育を含む教科「郷土及び事象科」の「郷土及び事象教授」への変化、「子供志向」から「事象志向」とのバランスを取るということへの変化、「テーマ領域」から「学習分野」との2次元的な内容構成への変化の中で、ドイツ・バイエルン邦における初等科学教育は、削減や軽視ではなく、再び、地歩を獲得してきているといえる。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部 Acta Medica Okayama 0471-4008 132 2006 オーストリアの初等教育段階における科学教育-ドイツ・バイエルン邦との比較に基づいて- 1 11 EN Kenji Tanaka 10.18926/bgeou/10936 オーストリアの初等教育段階における科学教育の現状を、西隣のドイツ・バイエルン邦との比較の視座に立ち、いわば学校教育法、学習指導要領、教科書目録などから、明らかにした。オーストリアの初等教育段階における科学教育は、ともにドイツ語圏であるドイツ・バイエルン邦の初等教育段階における科学教育と同様に、独立した教科では行われていない。そして、含まれる教科、履修学年、授業時間数、内容（中）項目数、該当領域数など大枠では似ている。しかし、目標、（項目数を含め）内容構成、内容の取り扱いなどの子細では、違いを見出すことができる。現に、それぞれの学習指導要領を基準にして認定（検定）されている教科書には、両方で使用できるものはない。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.