現行いじめアンケートの妥当性と課題 ―教師の「いじめの深刻さ認識」を指標として―

　いじめ早期発見を目的としたアンケートが全国で実施されているが，いじめの認知件数は減少していない。そこで，全国14都道府県のいじめアンケートを集計し，内容を分析した。加えて，このいじめアンケートが「いじめに該当する」としている行為に着目し，いじめ行為に対する，教師の「いじめに対する深刻さの認識」を調査した。その際，宮川・青木（2023）が示した「いじめの深刻度」に関する知見を用いた。分析の結果，教師は「やり返せる行為」よりも，「やり返せない行為」をより深刻と捉えていることがわかった。つまり，教師は「深刻と捉えられるべきいじめ行為」を深刻だと捉えており，現行いじめアンケートが「いじめに該当する」としている行為は妥当であると考えた。このことは，現行いじめアンケートでは早期発見が難しいことを示唆している。よって，早期発見と言うよりは，未然防止につながる新しいアンケートの開発の必要性について考察した。

研究論文