岡山大学法学会Acta Medica Okayama0386-3050753-42026PFOS・PFOA 等の残留性有機汚染物質による水質汚染に関する一考察 ― 取引上の義務の視点から―438410ENH.TsujiNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学法学会Acta Medica Okayama0386-3050753-42026自殺関与と同意殺人456439ENT.ShiotaniNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学法学会Acta Medica Okayama0386-3050753-42026日本独自の違憲審査基準論の可能性586496ENT.ItoNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学法学会Acta Medica Okayama0386-3050753-420261789年フランス人権宣言と社会契約656588ENS.HatanoNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学法学会Acta Medica Okayama0386-3050753-42026迅速裁判条項に関する判例法理の展開と現状706657ENK. HaradaNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学法学会Acta Medica Okayama0386-3050753-42026公職選挙法251条（当選人本人の選挙犯罪）による当選無効の結果に関する一考察 ― 最三小判令和５年12月12日民集77巻９号2229頁を契機として―726707ENS.FukushigeNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学法学会Acta Medica Okayama0386-3050753-42026Ｆ・マイケルマンの後期ロールズ解釈について ―その共和主義的含意の検討371407ENH.OmoriNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学法学会Acta Medica Okayama0386-3050753-42026リベラリズムと道徳心理学 ―ジョナサン・ハイトとジョン・ロールズ349370END.OdagawaNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学法学会Acta Medica Okayama0386-3050753-42026表紙・目次ENNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育推進機構 教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323162026スクールカウンセラーは発達支持的生徒指導へいかに貢献できるか ―プランニングシートの活用を通した支援の拡充に向けた検討―253266ENNoriyukiHARARyoMISAWATazukoAOKI10.18926/CTED/70373 2022年に改訂された「生徒指導提要」では，すべての児童生徒の成長を支援する発達支持的生徒指導の重要性が明確に示されている。しかし，その定着には，教員の多忙化や組織的支援体制の不十分さなど，学校現場における多くの課題が指摘されている。さらに，スクールカウンセラー（SC）による支援も十分に展開されているとは言い難い。そこで本稿では，発達支持的生徒指導におけるSCの支援の拡充可能性を検討するため，現状と課題を整理した。また，プランニングシートを活用した実践事例（原他, 2024）の再分析を通して，SCと学校が教育目標を共有しながら協働的に支援を計画する枠組みの有用性を吟味した。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育推進機構 教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323162026特別支援教育への哲学的思考導入についての予備的考察 持続・生成変化・回折の考え方に基づく方法的枠組みの試案237251ENYoHAMADAOkayama Prefectural Okayama Seto Special Needs SchoolMiyukiTAKANOHyogo University of Teacher EducationSatoruSATOFaculty of Education, Okayama University10.18926/CTED/70372 本稿は，現代の特別支援教育の課題から，特別支援教育実践に哲学的思考を導入するための理論的・方法的検討を行うものである。まず，理論基盤として，ベルクソンの「記憶理論」，ドゥルーズ＆ガタリの「生成変化の哲学」，Baradの「回折的方法論」，Blomの「回折的エスノグラフィー」について概説した。そして，理論基盤を基に方法的枠組みとして，「物質－言説的実践」，「持続」，「生成変化」の三つの視点を教育実践を読み解くための相互補完的な分析視点として採用することを提案した。これらの視点は，ポスト質的研究として，出来事を関係的・過程的に捉えることを可能にするものである。今後の課題として，三つのレンズ間の理論的整理，回折的方法論と回折的エスノグラフィーの差異化，および複数の実践エピソードを接続して描くための分析手法の精緻化が挙げられた。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育推進機構 教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323162026大学院共通科目『リーダーシップとSDGs』の教育モデル構築と成果分析 理論学習・ピアレビュー・省察活動によるリーダーシップ教育の新展開221235ENMamoruISHIDAFaculty of General Education and Global Studies, Okayama UniversityShinichiOTSUNEGraduate student, Graduate School of Environmental, Life, Natural Science and Technology, Okayama UniversityTakuyaNAKAZAWAGraduate student, Graduate School of Interdisciplinary Science and Engineering in Health Systems, Okayama University10.18926/CTED/70371 岡山大学大学院では、博士課程人材のリーダーシップ育成に向け、共通科目『リーダーシップとSDGs』を設計・実践している。本科目はSDGsに貢献するリーダー育成に主眼を置き、理論学習・ピアレビュー・省察・グループディスカッション等の手法を組み合わせ、学生同士の学び合い・自己成長の促進を目的としている。本稿では、学部・研究科ごとに学習成果を分析し、理論に基づく省察的学びと協働的な批評活動がリーダーシップ理解や成長に有用であることを明らかにした。本研究は、学術的理論と実践的活動を織り交ぜたモデル構築と、その継続的改善の意義を示している。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育推進機構 教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323162026知的障害高等特別支援学校における SWPBS 第１層支援 ―キャンペーン方式の導入とその効果―205219ENHideakiTOKIMITSUGraduate School of Education (Professional Degree Course), Okayama UniversityYoshioMIYAZAKIFaculty of Education, Okayama UniversityMadokaKOYAMAKurashiki Kotoura Special Needs Seni or High School, Okayama Prefecture10.18926/CTED/70370 本研究は，軽度知的障害のある後期中等教育段階の公立知的障害高等特別支援学校において，SWPBS 第1層支援としてキャンペーン方式の支援を実施し，その効果検証を行った。方法としては，Ｘ学年生徒24名に対して挨拶行動の促進を狙ったキャンペーンを実施し，目標行動の生起数についてABフォローアップデザインを用いて検討した。また，Ｘ学年教員6名に対し，社会的妥当性を評価するアンケートを実施した。その結果，キャンペーンの介入直後に目標行動の生起数および目標行動に従事した生徒の割合の増加が見られ，キャンペーン終了後もベースラインと比較した増加が一定期間確認された。また，一定程度の社会的妥当性も確認できた。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育推進機構 教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323162026町づくりを考える実践事例の検討 ―総合的な学習の時間を通じた中学生の意識変化に着目して―191203ENAkemiKAMADAAnan City Anan First Junior High SchoolKazuakiKAJIIFaculty of Education, Okayama University10.18926/CTED/70369 本研究は，中学校総合的な学習の時間における町づくりにおいて，他者との協働や相互作用を通じて町づくりを構想し，実践の結果生じた学習者の変化からその効果を明らかにすることを目的としている。また，対話的な学びで重視される他者との相互作用を，中学校の実践に落とし込み，そのあり方についても検討する。本実践のねらいは，多様な視点から町の将来の姿やあり方を人との関わりについて読み解き，持続可能な町のあり方について自分事に引き寄せて考えることで，町に対する意識の変化を促すことにある。実践の結果，学習者の町に対する見方や考え方の意識変化が引き起こされ，町づくりの持つ地域課題について自分事に引き寄せて思考することができた。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育推進機構 教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323162026「生命の尊さ」の自作教材を活用した小学校道徳科授業の実践と課題181190ENShinjiYOSHIKAWATsurajimakita Elementary SchoolTsuguyukiIZUMIFaculty of Education, Okayama University10.18926/CTED/70368 本研究では，内容項目「生命の尊さ」に関する自作教材を開発し，授業を実施することによって，子どもが「生命の尊さ」を自分との関わりで深く考えることができるかについて検証した。成果として，自作教材の活用によって子どもが教材の登場人物に共感し，「生命の尊さ」の道徳的価値を自分との関わりで深く考える様子が確認できた。一方，課題として，自作教材へ込めた思いの強さから，子どもが授業者の意図を組みながら発言する姿が見られ，意図せず子どもの発言を方向付けた可能性が示された。最後に，子ども中心の授業の実現に向けて，実践と省察の往還の必要性について議論した。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育推進機構 教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323162026立憲主義に対する認識の改善を目指した高等学校公民科の授業開発研究 ―米国公民教育センター開発『我ら合衆国人民』を手がかりにして―167180ENToshinoriKUWABARAFaculty of Education, Okayama UniversityAyuhaMIYAMOTOGraduate School of Humanities and Social Sciences, Okayama University10.18926/CTED/70367 本研究は、憲法理解の基本としての立憲主義に対する認識形成を目標とする、高等学校公民科で実践可能な授業の開発を目指したものである。従来の日本の社会科教育においては、憲法理解は日本国憲法の基本原則である国民主権、基本的人権の尊重、平和主義の理解を基本としていたが、近年、そもそも憲法とは何かを理解させるために、立憲主義の概念が注目されるようになり、教科書にも記述されている。本研究は、そのような立憲主義という概念について生徒に適切に理解させることを目指した授業の提案をしようとするものである。授業計画作成にあたっては、米国の公民教育センターが開発し、長年活用されている『我ら合衆国人民（原題 We the People）』を参照し、その一部を活用し、米国の歴史的背景に基づいて作られた教材を、日本の文脈にそって改変した。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育推進機構 教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323162026刑法の意義を捉えさせる社会科における法教育実践の方法 ―模擬裁判を取り入れた中学校社会科の授業開発を通して―153165ENAyuhaMIYAMOTOGraduate School of Human ities and So cial Sciences, Okayama UniversityToshinoriKUWABARAFaculty of Education, Okayama University10.18926/CTED/70366 本研究は、刑法の理解に焦点をあて、模擬裁判を取り入れた中学校社会科の授業開発を行なおうとするものである。日本の社会科における法教育は、従来から憲法学習が中心となっており、その他の法律について学ぶ機会は非常に少ない。そのような現状を踏まえて、近年、民法や刑法などを取り上げた法教育の授業開発が行われるようになった。その一方で、裁判員制度導入以降、模擬裁判を取り入れた社会科授業の開発・実践がよく見られるようになっており、刑事事件が社会科授業で取り上げられることも珍しくはなくなった。しかし、そのような授業を担当する教員に、刑法等に関する知識が十分ではなく、模擬裁判の内容と実際の裁判が乖離しているという課題もある。本研究では、従来の模擬裁判を取り入れた授業の特質と課題を検討したうえで、刑法の意義を捉えさせる中学校社会科の授業開発を目指す。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育推進機構 教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323162026初任保育教諭の語りに見る園児の在園時間の違いによる実践上の課題139152ENKazuyaHASUIFaculty of Health and Welfare， Kawasaki University of Medical WelfareMikaKATAYAMAFaculty of Education, Graduate School of Science, Okayama University10.18926/CTED/70365 本論では，幼保連携型認定こども園の特徴である園児の在園時間の違いに焦点を当て，初任保育教諭への面接調査により実践上の課題と対応について検討した。その結果，保育教諭が８つの課題を認識していることが明らかになった。また，『幼保連携型認定こども園教育・保育要領』に記述されている「遊びの連続性を保障する保育の展開」に関する課題に加えて，記述されていない「多様な在園時間や生活形態を考慮した園児理解」に関する新たな課題が見出された。認定区分による在園時間の違いは園生活における時間的スケジュールや場所，集団の違いを余儀なくされる。そのため，保育教諭が設定するねらいに基づいた園生活で何を共通経験とすべき内容として設定し，何を経験差として活かし，どのような保育を実践するか明確にすべく，これまで認定こども園で積み重ねられてきた好実践例を集積・整理し，指標を明示することが今後の課題である。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育推進機構 教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323162026吹奏楽活動の地域展開における市民吹奏楽団の関わりに関する研究 ―市民吹奏楽団は地域展開の担い手になり得るか―123137ENKunihikoMAKINOCenter for Teacher Education and Development、Okayama University10.18926/CTED/70364 吹奏楽活動の地域展開（以下、地域展開）において、指導者や活動場所の不足は喫緊の課題である。本研究は、地域展開が進む中で、市民吹奏楽団が地域の子ども達の吹奏楽活動を支える担い手となり得るかを調査・検討した。岡山県内の市民吹奏楽団20 団体への聞き取り調査とテキストマイニング分析の結果、地域展開への意識には差がみられ、積極的な団体では子ども達の演奏指導や合同での活動を肯定的に捉える傾向が確認された。一方で、指導技術や時間的制約、責任負担への不安が障壁となっている可能性が示唆された。また、市民吹奏楽団が抱える活動場所や財政的な課題に対して公立学校施設の活用がその解決に寄与し得る可能性が示唆された。一方で、公立学校の施設開放については、実際の制度運用において自治体間の格差が存在することが明らかとなった。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育推進機構 教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323162026地域社会とグローバルをつなぐ和楽器音楽次世代育成の実践研究（３） 小中学生の質問紙調査に見る「異文化間能力」育成の可能性91105ENRinkoHAYAKAWAOkayama UniversityYukoBEPPUKurashiki City CollegeMihoYAMAJIPart-time Lecturer at Okayama UniversityYokoHANAKUSAResearch Student at the Joint Graduate School in Science of School Education Hyogo University of Teacher EducationNorikoTAKESHITABiwako-Gakuin UniversityHiromiTAKASUOkayama UniversityKeikoMIYOSHIResearch Student at the Joint Graduate School in Science of School Education Hyogo University of Teacher EducationNaokoSHIMIZUDoctoral Student at the Joint Graduate School in Science of School Education Hyogo University of Teacher EducationChihiroTOSAYamaha CorporationAiNAKAMURA Doctoral Student at the Joint Graduate School in Science of School Education Hyogo University of Teacher EducationAkiHIGUCHIOkayama Prefectural School for the Deaf10.18926/CTED/70362 本研究は，「おかやま国際和楽器学生フェスティバル」の実践における，異文化間能力育成の可能性について，参加した小中学生の質問紙調査結果から検討した。<br>
その結果，１）体験を通して形成された新たな認識により，和楽器音楽文化と自己との関係性を再認識・再構築し，和楽器音楽文化への積極的な関与を示す価値づけ・意味づけが行われ，内在化が促されたこと，２）越境文化としての和楽器音楽文化に対して，開放的・尊重的態度を示していたが，自己の文化的アイデンティティを意識する契機となったこと，３）和楽器音楽の共有を通して生じた共感の上に，相互理解や協働関係が構築されていたこと，４）「文化の共有の可能性についての認識」が形成されるなど，フェスティバルでの経験が，文化観の形成に影響を与える契機となっていたこと，が明らかになった。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育推進機構 教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323162026中学生を対象としたサッカー試合中の身体活動量に関する研究 ～ポジションと身体・体力特性に着目して～6173ENTakaakiNATSUMEDAGraduate School of Education, Okayama UniversityMinoruADACHIOkayama University Graduate School of Education10.18926/CTED/70360 中学生34人を対象とし，身体・体力特性とサッカー試合中の身体活動量について，ポジションに着目して比較・検討した．その結果，身体・体力特性についてはポジション間に有意な差は認められなかった．歩数ではポジション間で有意差が認められ，ライトサイドバックが少なく，センターミッドフィルダーが高かった．強度別身体活動量時間の割合ではポジション間で有意差が認められ，ライトサイドバックが低く，センターミッドフィルダーが高かった．以上のことから，本研究の対象中学生ではポジション間で身体・体力特性には有意差が認められないが，サッカー試合中の身体活動量ではポジション間で差が生じることが示唆された．No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育推進機構 教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323162026小学生の学校生活における身体活動量と体力に関する研究4559ENJinYASUNOBEGraduate School of Education, Okayama UniversityKensakuSASAYAMAFaculty of Education, Mie UniversityMinoruADACHIFaculty of Education, Okayama University10.18926/CTED/70359 本研究の目的は，小学校6年生の学校生活における活動場面別の身体活動量を加速度計を用いて客観的に測定し，その体力との関係を検討することである．対象は小学校児童85名(男子41名，女子44名)とし，休み時間，体育授業，学校生活全体における歩数と強度別活動時間を評価した．その結果，男女ともに体力上位群は休み時間において歩数とMVPAが多い傾向が示され，特に男子は中休み，女子は昼休みおよび体育授業で有意差が認められた．各活動場面のMVPA が占める割合は休み時間11.3％，体育授業15.7％であり，諸外国と比較して少なく，国際的推奨値にも届かなかった．本研究は，小学校における身体活動量の基礎データを提示するとともに，学校生活，特に休み時間や体育授業における身体活動機会の充実が必要であることを示唆した．No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育推進機構 教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323162026凸レンズの像の左右理解に関する混乱の要因分析 教科書分析と教員アンケートによる探究的な学びへの提案3144ENKunihikoTANIMOTOFaculty of Education, Okayama UniversityYoshihikoINADAFaculty of Education, Okayama University10.18926/CTED/70358 本研究は、中学校理科の凸レンズ学習で生徒が像の向きに抱く混乱に着目した。その要因を、光源・スクリーン・観察場所といった実験条件が十分に意識されてこなかった点にあると考察し、学習指導要領と教科書の変遷分析、および現職教員へのアンケート調査を実施した。その結果、教科書の記述は観察場所を指定する方向へ変化しているものの、現場教員の指導法にはばらつきがあり、生徒の混乱を招く一因となっていることを明らかにした。これらの課題解決のため、観察視点を自然に固定できる3D プリンタ製教材を開発し、教員研修でその有効性を検討した。本教材は生徒の直感的理解を促し、探究的な学びを引き出す上で有効であることが示唆された。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育推進機構 教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323162026説明的文章の指導における「内省」を促す批判的読み ―高等学校１年生を対象として―1529ENYumiSAISHOGraduate School of Education (Professional Degree Corse), Okayama UniversityMasafumiIKEDAFaculty of Education, Okayama University10.18926/CTED/70357 批判的読みは，現代では欠かせない能力であり，学習指導要領にも明記されている。近年，批判的読みの指導に関する研究がなされているものの，内容的な価値の検討や社会的な文脈のなかで捉えることが希薄だとする指摘や，「反省性」という観点に着目した批判的読みを求める声もある。そこで，本稿では，文章そのものを批判的に読むだけでなく，自身の持っている考えをも批判的に捉える（内省する）ことを促す授業を開発した。その手立てとして，複数の社会認識が存在する二つの教材の読み比べたうえで，対立する立場からの意見交換を行うことや，教材に対する評価の記述，その記述（自己の読み）を学習者自身が評価するといった活動を取り入れた。学習者の記述の分析からは，意識的な内省に至らなかった学習者も見受けられたものの，約６割の学習者の記述には変容が見られ，用いた手立ては効果があったと推測できることを指摘した。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育推進機構 教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323162026岡山大学教育推進機構 教師教育開発センター紀要 第16号 全文（一括ダウンロード用）ENNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院ヘルスシステム統合科学研究科Acta Medica Okayama2436-3227620262025 年度における「先進病院実習」の取り組み4957ENMizukiMORITAFaculty of Interdisciplinary Science and Engineering in Health Systems, Okayama UniversityMasakiMAGARIFaculty of Interdisciplinary Science and Engineering in Health Systems, Okayama UniversityJinWangFaculty of Interdisciplinary Science and Engineering in Health Systems, Okayama UniversityToyohikoWATANABEFaculty of Interdisciplinary Science and Engineering in Health Systems, Okayama UniversityMasatakaOITAFaculty of Interdisciplinary Science and Engineering in Health Systems, Okayama UniversityNahokoHARADAFaculty of Interdisciplinary Science and Engineering in Health Systems, Okayama UniversityKeisukeSHISHIDOFaculty of Interdisciplinary Science and Engineering in Health Systems, Okayama University10.18926/interdisciplinary/70330No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院ヘルスシステム統合科学研究科Acta Medica Okayama2436-322762026Shared Decision Making における患者参加の諸相と課題の考察1725ENMihoYOSHIDAGraduate School of Interdisciplinary Science and Engineering in Health Systems Okayama University10.18926/interdisciplinary/70327This paper traces the historical development of decision-making models in healthcare while exploring the meaning and practical significance of “patient participation” within the shared decision-making (SDM) framework. SDM is a recommended approach to clinical decision-making that emphasizes mutual information sharing and deliberation between physicians and patients. Traditional models often assume that patients can clearly articulate their values, preferences, and treatment goals. However, in actual clinical settings, particularly in cases of serious illness or life-threatening situations, patients frequently face emotional distress and psychological burdens, which can hinder their active participation in decision-making and the expression of their preferences. Based on SDM theory and practice reports, this study argues that SDM should not be viewed merely as a process that promotes patient choice. Even when patients choose not to actively participate and ultimately delegate decisions to healthcare providers or family members, such a choice can represent autonomous decision-making if it arises through meaningful communication and mutual understanding. This perspective calls for a more comprehensive and flexible interpretation of patient participation in SDM practice.No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育学部国語研究会Acta Medica Okayama2189-5414402026奥付ENNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育学部国語研究会Acta Medica Okayama2189-5414402026「ぼっけえ」と「でえれえ」―同義的類義語の意味用法の分析―(48)(60)ENNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育学部国語研究会Acta Medica Okayama2189-5414402026枡野浩一『石川くん』に学ぶ韻文の書き換え ―文法と語彙の選択がもたらす表現の対照性―(37)(47)ENNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育学部国語研究会Acta Medica Okayama2189-5414402026昭和初期における郷土国語読本の検討 ―芦田恵之助と繋がりの深い宇和島和霊尋常小学校における読本編纂―(23)(36)ENNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育学部国語研究会Acta Medica Okayama2189-5414402026《私の国語教室》 「即座の表現力」の育成4245ENNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育学部国語研究会Acta Medica Okayama2189-5414402026生成ＡＩの「もっともらしさ」を問い直す ―出典に立ち返る学習を通じて―3541ENNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育学部国語研究会Acta Medica Okayama2189-5414402026大津皇子と石川郎女の贈答歌 ―入門教材としての古典和歌―1834ENNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育学部国語研究会Acta Medica Okayama2189-5414402026魯迅「故郷」論 ―〈高い壁〉の中の「私」―117ENNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学理学部地球科学科Acta Medica Okayama1340-7414321202610分間降水量から大雨の特徴の多様性を捉える大学での授業の試み（防災気象リテラシー育成へ向けて）2131ENKuranoshinKATOFaculty of Education, Okayama University10.18926/ESR/70296 In the disaster prevention education on the heavy rainfall around Japan, it is also important to promote the meteorological literacy on the seasonal and regional differences of their rainfall characteristics such as the convective rain or stratiform rain, together with their total amount of precipitation and their occurrence frequency. As the first step toward the above purpose, the present study made a lesson practice for the university students by utilizing the 10-minute precipitation data for the four heavy rainfall events, in which the types of the heavy rainfall (although all the cases examined in the lesson are relating to the deep convective clouds) are rather different from each other, such as the differences of the rainfall intensity at the peak time, short-period variation of the rainfall intensity and the persistency of the rainfall including the "not so intense rainfall". The reports by the students seem to perceive the different features among these events briefly, but the students' attention to how long the intense rainfall with short-period variation or "not so intense rainfall" lasted was not so sufficient.No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学理学部地球科学科Acta Medica Okayama1340-74143212026岡山平野児島湾岸部での微動アレイ探査17ENNobuyukiYAMADAFaculty of Science and Technology, Kochi UniversityHiroshiTAKENAKADepartment of Earth Sciences, Okayama University10.18926/ESR/70294 This report describes microtremor array observations conducted at two sites for deep exploration and three sites for shallow exploration around Kojima Bay area in the southern Okayama Plain. Based on these records, the ground velocity structures were estimated. The results yielded solutions indicating the depth of the top of the seismic base layer (equivalent to 3 km/s layer) ranges from 140 to 300 m, while the depth of the top of the engineering basement layer (equivalent to 0.6 km/s layer) is approximately about 13–14 m. The shallow exploration results also suggested the possible presence of an inversion layer. These estimated velocity structure models provided a reasonable explanation for the observed phase velocities.No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671612026虢州期の岑参について ―― 心境と詩的表現 ――(59)(74)ENKanakoKUROSE10.18926/70288No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671612026備中国浅口郡鴨方村高戸家文書目録・史料紹介(39)(57)ENKanakoMASATSUGUYoshihoHONDAMasanobuHIGASHINO10.18926/70287No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671612026「有翼の天女図」十四考 ― 大正・昭和初期の舞台の羽衣 ―(21)(38)ENYukoTATSUNO10.18926/70286No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671612026『論語集注』訳注（子罕第九 （二））(1)(20)ENLuyiSUN10.18926/70285No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671612026性役割と両面価値的性差別主義における就業動機との関連101120ENSuzuhaHAPPOKyokoSUMIOKA10.18926/70280No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671612026コロナ禍で現地留学中断体験をした日本人学生における心理的変容 ― TEM 図を用いた体験のとらえ直し過程の分析 ―4763ENKoyuriSAKOTomokoTANAKA10.18926/70277No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671612026日本の地方議員における代表性の検討：岡山県地方議員データの分析2129ENYasushiIWABUCHIMichelKoebel10.18926/70275No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671612026多文化共修のためのグループワークから学生は何を感じたのか？ ― GIS ソフトを使用した地域研究授業からの一考察 ―120ENTakaoINAMORI10.18926/70274No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学経済学会Acta Medica Okayama2433-4146573202619世紀ザクセンの土地制度（５）111126ENNobushigeMatsuo10.18926/OER/70265No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学経済学会Acta Medica Okayama2433-41465732026AI 共生時代における消費者行動の再理論化―AIBCBM フレームワーク―4191ENSawutShazadigulFaculty of Humanities and Social Sciences, Okayama University10.18926/OER/70263 本研究は，AIが意思決定の前段階から介入する環境において，企業・消費者・AIの三者相互作用を体系的に説明する理論枠組みとして，Artificial Intelligence-Based Consumer Behavior Model（AIBCBM）を構築し，提示することを目的とする。まず，既存の消費者行動モデルが，アルゴリズム露出，再帰的学習ループ，AI媒介型社会的影響（Algorithmic Social Influence）といった現代的現象を十分に扱えないという決定的な理論的限界を明らかにする。そのうえで，AI共生時代における消費者行動を，「企業－AI－消費者」の三者循環構造として捉えるAIBCBMを提示する。<br>
モデル構築に際しては，複雑な現実を過度に単純化するのではなく，三者共進化構造モデル（図２），行動生成の動態を示す行動プロセスモデル（表３），概念構造モデル（図３），行動類型モデル（図４）に分離することで，理論的明瞭性と分析可能性を確保した。本研究の理論的貢献は，①System １を行動生成メカニズムとして再定義した点，②意思決定主体と権力構造を再定義した点，③消費者行動における非線形・高速フィードバックループを理論化した点，④非消費やJOMOを，幸福と主体性に根ざした戦略的行動として理論的に再定義した点，⑤消費者行動を「意思決定モデル」から「行動生成モデル」へ理論的に転換した点に集約される。さらに，本研究が提示する，アルゴリズムによる効用の向上と自律性の毀損が併存しうるという二面性は，AI時代におけるマーケティング戦略および政策設計に対して，規範的かつ理論的な新たな評価軸を提供する。AIBCBMは，これらの視座を統合する理論的プラットフォームとして，今後の実証研究に向けた基盤として機能する。とりわけ， AIBCBMは，JOMOや非消費行動を，アルゴリズム環境からの受動的撤退ではなく，AIによって構築された選択環境との距離を意図的に調整し，人間らしさ（人間としての主体性やウェルビーイング）を保持するための戦略的行動として位置づける点に独自性を有する。さらに本モデルは，AI設計（企業側）・アルゴリズム動態（AI側）・主体性とウェルビーイング（Well-being）（消費者側）を同一枠組みで接続することで，AI共生時代の実証研究と規範設計を架橋する理論的座標軸を確立する。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学経済学会Acta Medica Okayama2433-41465732026地域間での情報交流に関するネットワーク分析：高梁川流域圏での調査による1140ENRyoheiNakamuraNatsumiYokota10.18926/OER/70262 本稿では，岡山県の「高梁川流域連携中枢都市圏」で2014年から開催されている「高梁川流域経済成長戦略会議」における参加主体間の情報交流についてのネットワーク分析を行った。高梁川流域連携中枢都市圏（高梁川流域圏）とは，岡山県高梁川周辺に位置する現在の新見市，高梁市，総社市，早島町，倉敷市，矢掛町，井原市，浅口市，里庄町，笠岡市の10自治体が参加している連携中枢都市圏である。高梁川流域圏におけるネットワーク分析に際しては，同圏域内で展開されている事業を８つに分類し，それぞれの事業に関する参加主体間の情報交流についてアンケート調査を行った。ネットワーク指標については事業ごとに次数中心性と媒介中心性の中心性指標を，また事業別に密度，推移性，相互性を算出した。事業別にみると，観光事業についての情報交流が最も密なネットワーク構造をしており，ネットワークの視点では観光事業が高梁川流域圏内で最も勢力的に行われている事業といえる。また全事業において特定の行政主体や商工会議所をはじめとする地域経済団体等の中心性指標が全体的に大きな値をとっており，ネットワークにおいて情報交流のハブや情報の集中・分散主体として機能していることが明らかになった。分析結果を踏まえ，ネットワークの視点から高梁川流域圏の今度の地域振興について２点提言した。１つは事業によって情報交流のハブや情報の集中・分散主体を主体間で分担することによって，すべての事業で密なネットワークを築くことを目指すことである。もう１つは高梁川流域圏の情報交流ネットワークに全く参加していない主体をなくすことで，全体的に密なネットワークを目指すことである。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学文学部Acta Medica Okayama0285-4864782025「有翼の天女図」十二考 ─ 和田英作による帝国劇場観覧席の天井画とその周辺 ─10080ENYukoTATSUNO10.18926/okadai-bun-kiyou/70222No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学文学部Acta Medica Okayama0285-4864782025可能表現としての「可能だ」「不可能だ」5162ENKazuhitoMIYAZAKI10.18926/okadai-bun-kiyou/70220No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-24231912026概念型カリキュラムに基づく平和教育単元の開発と実践 ― 声をきく，つくる，とどける ―197213ENYuichiMIYAMOTOFaculty of Education, Okayama UniversityYudaiMakabeTeacher at an International SchoolShunSATOEduca & Quest Inc.TomochikaOSHIROGraduate School of Humanities and Social Sciences, Hiroshima UniversityMikaMATSUYAMAKyodo Public Relations Co., Ltd.10.18926/bgeou/70208 本稿は,生徒たちが自己や社会にひかれた境界線への理解を深め(境界線の「上に立つ」),境界線を「別様に引き直す」可能性を追究するというコンセプトで作られたカリキュラム開発プロジェクトのうち，平和教育カリキュラムの開発と実践の成果をまとめたものである。他者存在との共生と協調に関わる概念を，「声」というメタファーに集約させて6つ選定した。生徒たちが,世界に引かれた境界線をどのように理解し,どのように自らの生活の中の境界線を捉えなおそうとしたかについて分析した。カリキュラム構成上の意義と課題に関して，学習した概念の生活認識への転用の困難が明らかとなり,カリキュラムの中に概念の省察と吟味を重点的に行う活動を入れることの重要性が明らかとなった。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-24231912026音楽表現への理解を深める保育研修プログラムの検討 ― 音や音楽を広くとらえる視点を育む ―147155ENHiromiTAKASUFaculty of Education, Okayama University10.18926/bgeou/70203 保育現場では音楽活動の重要性が指摘される一方，多くの保育者が音楽に対する苦手意識を持つ。本研究では，音楽を専門技能に限定せず，日常の音や身体遊びも含めて捉える視点を提示し，音楽表現への理解を深める研修プログラムを検討した。講義，即興性を取り入れた遊び歌，わらべうたを用いた身体表現の三要素から成る研修を現職保育者36名に実施した。研修前後の自己評価は全項目で上昇し，特に身近な音の活用や伝承的音楽の実践可能性で大きな改善が見られた。保育経験別の分析では，初任・中堅・熟練の全てで有意な向上が確認され，熟練保育者で最も伸び幅が大きかった。今後は自由記述の質的分析や継続的な研修体系の構築，子どもへの効果の検討が課題である。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-24231912026地域と人々を繋ぐ音楽活動 ― 地域活力の回復を目指すコンサートの開催 ―131145ENShinsukeOKAMOTOFaculty of Education, Okayama University10.18926/bgeou/70202 本研究は，人口減少に伴って小中学校の統廃合が進む岡山県玉野市において，地域活力の回復を図る機会を作り，そのような機会を地域住民自ら作り出す機運を高めることを目的としている。本研究では，東児中学校区を対象に，校歌を再構成した作品の発表と，地域住民と協働で企画，運営を行うコンサートの開催という二つの取組を2023～24年度にかけて実践し，住民同士の繋がりを強め，住民らが地域への関心を深めていくことを図った。両取組は，地域住民に好意的に受け入れられた結果となり，今後の取組の展開へ繋がる成果が得られた。2025年現在，両取組を実践した地域において，地域活性化を図る芸術活動団体が新たに結成され，地域活力の回復を目指す動きが住民の中で見られはじめていることから，本地域の今後の動向が注目される。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-24231912026インドの小・中学校理科における気候変動に関する内容の取り扱い ― NCERT 発行の教科書に注目して ―119130ENKenKAWAIOkayama University Graduate School of Humanities and Social Sciences Science Doctoral CourseHirokiFUJIIFaculty of Education, Okayama University10.18926/bgeou/70201 本研究は，インドの国家教育政策2020および国家カリキュラム・フレームワーク2023に基づいて作成された NCERT 発行の学校教科書（第3～8 学年）を対象に，理科的内容を扱う教科の気候変動に関する内容の取り扱いの現状を分析した。分析では UNESCO による SDGs のための教育と Kagawa & Selby の「理解・緩和・適応」の考え方をもとに観点を設け，記述を抽出・分類した。その結果，初等教育段階の「The World Around Us」では生活世界に根ざした環境配慮の態度と行動の基礎形成が重視され，前期中等教育段階の「Science」では科学的な因果関係や気候変動対策の国際的枠組みが導入されており段階的深化が確認された。一方で，概念導入の遅れ，因果連鎖の不統一，行動変容に至る仕組みの弱さ，学際性の不足や語彙や概念の習得のスパイラルな学習の不足が明らかになった。現行教科書は，体系的かつ実効的な気候変動教育には未だ不十分であり，今後の改善が求められることを指摘した。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-24231912026中山間地域に住む高齢女性の子どもとの同居意向の変化とその要因 ― 岡山県の山村を対象とした分析 ―101110ENMasaoNOBEFaculty of Education, Okayama University10.18926/bgeou/70199 筆者は1997‒98年と2016‒17年に、岡山県の中山間地域にある同一の山村で65歳以上80歳未満の女性を対象に調査を実施した。本稿では、そのデータを用いて、①子ども（夫婦）との同居の有無、②将来における子ども（夫婦）との同居希望、③将来希望する居住場所、が約20年間でどのように変化したのかを明らかにする。データの分析から、次のことを明らかにした。子ども（夫婦）と同居していなかったり、将来にわたって子ども（夫婦）との同居を望まなかったりする高齢女性が増えていた。とくに、別居する子どもが岡山県内に居住している場合、同居を望まない傾向が顕著であった。また、子どもとの同居を希望する高齢女性であっても、高梁市の現住所を離れることには抵抗感を示していた。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-24231912026チームにおける目標設定が部活動適応感に及ぼす影響 ― 個人目標と集団目標の整合性に着目して ―4761ENRyoMISAWAFaculty of Education, Okayama UniversityEriMORITAAccounting Division, Graduate School of Medicine, Dentistry, and Pharmaceutical Sciences, Okayama University10.18926/bgeou/70195 本研究では，大学部活動のチームにおける目標設定が部活動適応感に及ぼす影響について，個人目標と集団目標の整合性に着目して検討した。大学生187 名を対象に質問紙調査を実施し，個人目標・集団目標の4 要素（困難度，具体性，関与度，フィードバック），目標の整合性，そして部活動適応感を測定した。重回帰分析の結果，目標の整合性は，「活動への傾倒」と「組織・成員への満足」に正の効果を示した。また，集団目標の関与度も適応感を高める要因であった。さらに，整合性は目標要素の効果を調整していた。整合性が高い場合には個人目標への関与度が「活動への傾倒」を促進し，低い場合には集団目標のフィードバックが補完的に機能していた。これらの知見から，目標の整合性が，個人目標と集団目標の葛藤を緩和し，部活動における心理的適応を支える重要な要因であることが示唆された。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-2423191202620 世紀初頭のイギリス教員から見たヘルバルト学派 ―『ヘルバルト教授法にかんする授業ノート』の分析 ―1730ENYoshitsuguHIRATAFaculty of Education, Okayama University10.18926/bgeou/70193 本論は，ジャーマン・インパクトを視座として，19-20 世紀にかけて教員養成改革がいかに展開されてきたのかを解明する研究の一部をなすものである。ここでは20 世紀初頭のイギリス教員がどのようにヘルバルト学派の教育思想を受容したのかを明らかにすることを目的とし，『ヘルバルト教授法にかんする授業ノート』の分析を行った。その結果，以下の共通点と相違点が明らかとなった。授業冒頭において目的を明らかにし，授業で学ばれる内容へと子どもの意識を集中させ，新しい知識を教授するという流れは，ヘルバルト学派の五段階教授法と共通していた。だが，第四および第五段階については大胆な変更が施されていた。20 世紀初頭のイギリス教員がヘルバルト学派の教育思想を正確に受容するよりも選択的に受容した可能性があることを解明した。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-24231912026教職員研修の高度化に果たす大学の役割と課題 ― NITS 岡山大学センターの活動を通して ―116ENAtsushiTAKASEFaculty of Education, Okayama UniversityAkikoTSURUMIOkayama University KindergartenChiyoKUROSUMIOkayama University KindergartenTetsuoKIYOTAFaculty of Education, Okayama UniversityYoshihikoINADAFaculty of Education, Okayama UniversityAiMATSUURAFaculty of Education, Okayama UniversityKoujiMIYAMOTOFaculty of Education, Okayama UniversityMutsumiMATSUEDAFaculty of Education, Okayama UniversityAikoTSUSHIMAFaculty of Education, Okayama UniversityYoshioMIYAZAKIFaculty of Education, Okayama UniversityToshiyaTAKEMOTOOkayama University School for Special Needs EducationYokoSAWATANIOkayama University School for Special Needs EducationKazuakiKAJIIFaculty of Education, Okayama UniversityMakikoKANAGAWAFaculty of Education, Okayama University10.18926/bgeou/70192 本論文では，専門職としての教職員の学びを保障する研修のあり方を検討し，とくに大学が果たす役割と課題について考察する。教職員の学びは教育委員会での研修，勤務校園での研修，教職大学院での学修，研究団体での研修などにおいて展開される。大学が開発・実施する研修はこれらとどう関連し，どのような特色をもつか。独立行政法人教職員支援機構（以下，NITS）岡山大学センターの活動を通して検討する。そして，大学は教職員の学びのニーズに応える側にあるだけでなく，教職員の学びを再構成し，自律的協働的な学びを支援・促進していく側としての役割を果たすものであることを考察する。また，大学おけるアウトカム重視の研修開発の必要性を指摘し，今後の取組の課題として示す。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院法務研究科Acta Medica Okayama1881-1485272026成年後見制度 ～中核機関の現状と課題～151ENKazuhiroNISHIDAMikaNISHIYAMAOkayama City Adult Gurdianship Center CaseAyakaNAGASHIOOkayama City Adult Gurdianship Center CaseKyosukeYOSHIOKASoja City CaseTomonoIMAIChita Area Avocacy Center CaseYujiMIZUTAOda City CaseDaisukeUCHIDAOda City Case10.18926/OLR/70154No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学文明動態学研究所Acta Medica Okayama2436-832652026大知聖子著『計量的分析を用いた北魏史研究』279285ENHirokazuHASEGAWA書評 (Book Review)10.18926/70065No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学文明動態学研究所Acta Medica Okayama2436-832652026犬養木堂記念館所蔵末松謙澄宛伊東巳代治書簡273278ENMasayoshiMAEDA資料紹介 (Materials and data)10.18926/70064No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学文明動態学研究所Acta Medica Okayama2436-832652026備陽国学記録（五）170272ENKatsunaoKURACHI資料紹介 (Materials and data)10.18926/70063No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学文明動態学研究所Acta Medica Okayama2436-832652026補論：歴史学と生成AI163169ENSeikoOCHI展望 (Perspectives)10.18926/70062No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学文明動態学研究所Acta Medica Okayama2436-832652026Area Studies のなかの「地域史」研究 ー歴史研究者、J・W・ホールから見るミシガン大岡山分室と瀬戸内海総合研究会ー5473ENShizueOSAKobe University研究ノート (Research note)10.18926/70054During the late Allied occupation and the 1950s, the University of Michigan’s Center for Japanese Studies established a field station in Okayama, where American scholars conducted rural research. This article examines the challenges of academic research under occupation and analyzes how such research was organized through specific actors and institutional arrangements, with particular attention to its intersection with the academic knowledge of the host institution, Okayama University. Focusing on the historian John W. Hall, it traces the activities of the Michigan field station and explores its interactions with Okayama University and the Seto Inland Sea Cultural Research Group. The article argues that while archival research—understood as a form of fieldwork—facilitated collaborative research, differing conceptions of rural society constituted a critical point of divergence in the production of scholarly knowledge.No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学文明動態学研究所Acta Medica Okayama2436-832652026「新羅村落文書」に記された村の比定地 ―西原京所属の村（いわゆるＤ村）の検討―4053ENNanaMURAKAMIResearch Institute for the Dynamics of Civilizations, Okayama University研究ノート (Research note)10.18926/70053The Silla Village Register is a fragmentary record from the Unified Silla period that details the economic conditions of villages under the jurisdiction of small capitals (小京) and local counties (郡 / 県). In analyzing this register, it is essential to consider the geographical conditions of the locations; however, the exact locations of the villages have long remained unidentified in previous studies. Therefore, this study builds on the readings proposed by Choi Kyŏng-sŏn ( 최 경 선 ) and examines official histories and geographical texts from the Chosŏn dynasty, as well as topographic maps from the early 20th century. As a result, this paper proposes a concrete candidate for the location of one of the four villages under the jurisdiction of Sŏwŏn-gyŏng (西原京), commonly referred to as Village D. It has been clarified that Village D can be read as " 西原京□椒子村" and it is highly likely to correspond to present-day Chojŏng-ri, Naesu-ŭp, Heungdeok-gu, Cheongju City (清州市清原区内秀邑椒井里). It was also found that Village D’s characteristic of having few rice paddies and a high proportion of upland field cultivation closely matches the actual local geographical conditions, which are characterized by limited water resources.No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学文明動態学研究所Acta Medica Okayama2436-832652026島根県猪目洞窟遺跡出土人骨の年代・食性・遺伝的特徴2039ENHideakiKANZAWA-KIRIYAMADivision of Human Evolution, Paleontology and Anthropology, National Museum of Nature and Science, Tsukuba City, Ibaraki PrefectureMaiTAKIGAMIDivision of Human Evolution, Paleontology and Anthropology, National Museum of Nature and Science, Tsukuba City, Ibaraki PrefectureTsuneoKAKUDADepartment of Legal Medicine, Interdisciplinary Graduate School of Medicine and Engineering, University of YamanashiLeoSPEIDELCenter for Interdisciplinary Theoretical and Mathematical Sciences, RIKENGarrettHELLENTHALDepartment of Genetics, Evolution and Environment, University College London Genetics Institute (UGI), University College LondonNancyBIRDDepartment of Genetics, Evolution and Environment, University College London Genetics Institute (UGI), University College LondonYousukeKAWAIGenome Medical Science Project, National Institute of Global Health and Medicine, National Institute for Health SecurityNCBN Controls WGS ConsortiumMinoruSAKAMOTONational Museum of Japanese HistoryYuichiKAMEDADivision of Human Evolution, Paleontology and Anthropology, National Museum of Nature and Science, Tsukuba City, Ibaraki PrefectureNoboruADACHIDepartment of Legal Medicine, Interdisciplinary Graduate School of Medicine and Engineering, University of YamanashiKen-ichiSHINODANational Museum of Nature and ScienceNaruyaSAITOUNational Institute of GeneticsTatsuhikoHAMADAResearch Institute for the Dynamics of Civilizations, Okayama University論文 (Research article)10.18926/70052This paper reports on the integrative research findings of the human bones excavated from the Inome Cave Site in Shimane Prefecture, based on dietary estimation using carbon and nitrogen isotope analysis, radiocarbon dating, and whole genome analysis. The dates of the analyzed human bones span a wide range, from the Middle to Late Kofun period, the Nara period to the Early Heian period, and the Middle to Late Heian period, indicating that the Inome Cave Site was continuously used as a burial place. Dietary habits were a mixture of C3 resources (C3 plants and terrestrial animals that consumed C3 plants) and marine resources, with individual variations in the intake of marine and terrestrial resources. A correlation was observed between differences in dietary habits and individual variations in the Jomon ratio in the nuclear genome, with individuals who consumed higher amounts of marine resources tending to have a higher Jomon ratio. This suggests that individuals with different backgrounds were buried in the same site due to interactions with surrounding settlements.No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学文明動態学研究所Acta Medica Okayama2436-832652026日本における「ロシアかぜ」流行の社会史的分析 ―1889 -1891 年パンデミックと日本社会―119ENAtsushiKAWAUCHIUehiro Disaster Risk Reduction Research Division, International Research Institute of Disaster Science (IRIDeS), TOHOKU UNIVERSITY論文 (Research article)10.18926/70051This study offers a social-historical analysis of the “Russian flu” pandemic in Japan (1889–1891). Due to scarce statistical data, the study relies primarily on contemporary newspapers and magazines. It identifies two distinct epidemic waves: the first in spring-summer 1890, and the second from late 1890 to spring 1891. The first wave, though widespread, was overshadowed by a concurrent cholera epidemic and caused relatively few deaths, whereas the second wave was far more lethal and generated widespread fear. At the time, influenza remained an “unknown disease”, with unclear etiology and no established treatments. People responded with diverse measures, from purchasing patent medicines and using folk remedies to symbolic practices such as "disease naming" (osome-kaze). The crisis also renewed attention to historical records of earlier influenza-like epidemics in Japan. In contrast, by the time of the later “Spanish flu” pandemic, advances in bacteriology had already rendered influenza a medically defined disease. This comparison highlights how shifting medical knowledge shaped societal responses. The findings not only corroborate previous excess-mortality analyses but also provide new historical insights into how societies have historically confronted pandemics.No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671602025菊舎の太宰春台詩受容について(41)(58)ENMENGHUANLI10.18926/70034No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671602025「有翼の天女図」十三考― 竹内栖鳳による東本願寺御影堂門の天井画とその周辺 ―(21)(39)ENYukoTATSUNO10.18926/70033No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671602025『論語集注』訳注（子罕第九 （一））(1)(20)ENLuyiSUN10.18926/70032No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671602025台湾の工業及びサービス業をめぐる低賃金及び賃金格差問題について225244ENHONG TINGCHIANG10.18926/70030No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671602025現代日本語における「わりに（は）」の用法について129137ENWENHUAYANG10.18926/70024No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671602025現代日本語の会話における「で」のフィラー的な使用について89107ENYANGLIU10.18926/70022No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671602025ライプニッツの「人間学」―『定義集』の叙述を中心に―3150ENTsuyoshiMATSUDA10.18926/70019No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671602025大田植の分布と種類に関する検討（3）―岡山県・広島県の自治体史等における記述・資料―118ENHiroshiTAKANO10.18926/70017No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学法学会Acta Medica Okayama0386-30507522025保証債務及び連帯債務・連帯債権に関する一考察 ⑴ ― 沿革的・比較法的考察（ローマ法・Domat） ―11487ENH. TsujiNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学法学会Acta Medica Okayama0386-30507522025Paul Oertmann のVorteilsausgleichung と損失補償140115ENK. HamaguchiNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学法学会Acta Medica Okayama0386-30507522025職業選択の自由に関する判例法理346141ENT. ItoNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025白居易の詩と女性――身近な女性を中心としてENHidenoriTACHIBANAOkayama UniversityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025田上菊舎の詩諧研究ENMENGHUANLIGraduate School of Humanities and Social Sciences, Okayama UniversityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025Settlement Archaeology and Population Dynamics in KibiENWEST STEPHEN BRANDONGraduate School of Humanities and Social Sciences, Okayama UniversityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025日本語の会話における接続詞「で」についてENYANGLIUGraduate School of Humanities and Social Sciences, Okayama UniversityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025並列表現の史的展開と諸相－引用・疑問形式由来の「トカ」「トヤラ」を中心に－ENYUHENGJIGraduate School of Humanities and Social Sciences, Okayama UniversityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025初回がん薬物療法を受ける進行期非小細胞肺がん患者のQOLの推移ENTakakoHIRAMATSUGraduate School of Health Sciences, Okayama UniversityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025山口県育成小輪系ユリ切花の安定的周年供給体系の確立に関する研究ENYukoFUKUMITSUGraduate School of Environmental and Life Science, Okayama UniversityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025イネおよびオオムギのイオン透過性アクアポリンにおける構造と透過機能の連関の分子生理学的研究ENShuntaroONOGraduate School of Environmental and Life Science, Okayama UniversityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025３次元モデルの利用による港湾施工管理の効率化のための測深技術の開発ENHiromiNAKAHARAGraduate School of Environmental and Life Science, Okayama UniversityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025Improving Diagnostic Performance for Head and Neck Tumors with Simple Diffusion Kurtosis Imaging and Machine Learning Bi-Parameter AnalysisENSuzukaYOSHIDAGraduate School of Medicine, Dentistry and Pharmaceutical Sciences, Okayama UniversityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025Evaluation and processing of physical properties of anti-calcified glutaraldehyde-treated three-dimensional cultured cartilage tissuesENYoheiKITAGUCHIGraduate School of Medicine, Dentistry and Pharmaceutical Sciences, Okayama UniversityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025LRP4 and Agrin Are Modulated by Cartilage Degeneration and Involved in β-Catenin Signaling in Human Articular ChondrocytesENShuichiNANIWAGraduate School of Medicine, Dentistry and Pharmaceutical Sciences, Okayama UniversityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-24231902025声楽の発声指導における共鳴に関する研究 ― 教員養成学部学生を対象とした質問紙調査を踏まえて ―109125ENMasakoMUSHIAKIFaculty of Education, Okayama University10.18926/bgeou/69615 本稿では，歌唱における発声について，共鳴の視点から，発声を習得する上での問題点や共鳴に対する課題について検討した。合唱指揮者や指導者等の発声における共鳴の捉え方では，共鳴は，頭蓋骨のすべての共鳴腔，音高と声区，声量，顎の開き，蝶形骨等の骨との密接な関係があり，音色形成との複雑な関連性があることを確認した。次に小中学校の学習指導要領や音楽教科書の発声記述について概観した結果，小中学校を通して，段階的に共鳴について，イメージと生理学的面から児童生徒に学習させていることが示された。教員養成学部に在籍する学生に対する発声の質問紙による実態調査では，共鳴は難しい領域という共通認識があり，特に，発声の自己評価が低めのグループにその傾向が強くみられた。生理学的な理解，イメージ的な表現，実際に生成される声，これら相互の関係を解明する必要がある。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-24231902025中山間地域における人口移動の動向 ― 岡山県苫田郡鏡野町の事例 ―95108ENMasaoNOBEFaculty of Education, Okayama University10.18926/bgeou/69614 本稿の目的は，2006 年以降の岡山県鏡野町の人口動態を明らかにすることである。分析によって，次の4 点を明らかにした。(1) 鏡野町の人口は2006 年以降一貫して減少しているが，近年はその減少幅が拡大している。2006 年以降は自然減が続き，2010 年代後半からは社会減も拡大した。両効果が働いたために，2010 年代後半から人口減少が加速した。(2) 2006 年以降，鏡野町の人口移動はおおむね安定した傾向が見られた。そして，その人口移動は，津山圏との間における集中的かつ均衡した人口移動，近畿地方・岡山圏・関東地方への転出超過，真庭圏・阿新圏からの小規模な転入超過と特徴づけることができる。(3) 2010 年代後半から，鏡野町は岡山圏への転出超過が顕著となり，近畿地方および関東地方への転出もそれに続いた。その結果，鏡野町は社会減が大きくなった。農林業・製造業・商業の停滞や都市部との賃金格差が若年層の流出を促進し，社会減の拡大に繋がった。(4) 人口移動の中心は一貫して20 歳代と30 歳代であった。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-24231902025小学校政治学習における模擬市長選挙プログラムの開発 ―「 政策カード」を活用した公約づくりと模擬選挙の提案 ―8594ENToshinoriKUWABARAFaculty of Education, Okayama UniversityKeisukeIWASAKIFaculty of Education, Kagoshima UniversityMasatoKAWAZOEMinamisatsuma Kinpo Gakuen10.18926/bgeou/69613 本稿は、小学校の政治学習における主権者教育の一例として、「政策カード」を活用した立候補型の模擬市長選挙プログラムを開発し、その実践を通した教育的意義や課題について明らかにするものである。はじめに、小学校政治学習における模擬選挙の実践例を概観し、立候補型の模擬選挙である長瀬（2021）の実践に注目した。その上で、児童の政策立案の質を高めるための工夫として「政策カード」を用いたエリシテーションを取り入れるプログラムを開発し、小学校6 年生の政治単元で実践した。実践結果から、本プログラムは、児童が政策を立案する側に立って自治体の将来を考えることができるという点や、多様な声を反映させるという政治の難しさを体験的に理解できるという点で意義があったが、政策立案活動の真正性や投票規準の明確化に関して、教師の指導やプログラム自体の改善を進める必要があることが明らかになった。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-24231902025制作者と造形物の対話を捉える「記号学」に基づいた視点の研究 ― ソシュールと丸山圭三郎の理論に基づく質的な考察のための文献の検討 ―7383ENShuyaOHIRAFaculty of Education, Okayama University10.18926/bgeou/69612 本研究では，制作者が造形行為の過程で実践する造形物との対話に着目し，造形行為において制作者に経験される学びを捉え質的に考察するための視点を， 丸山が解説するソシュール(Ferdinand de Saussure)の「記号学」と，「記号学」に基づいた丸山の理論に立ち検討した。まず，「記号学」の基礎概念の1 つとして，「表現」を示す「シニフィアン」と，その「表現」に結び付いた「意味」を示す「シニフィエ」から成る「記号」の構造を文献により検討した。次に，丸山の理論の中で，「無意識から噴出」される力としての「欲動」と，その「欲動」を捉える「深層」の「言葉」の能力である「パトス」，及び「表層」の「言葉」の能力である「ロゴス」の関係を文献により検討した。「記号」の構造と丸山の理論に基づき，制作者が造形行為の過程で実践する造形物との対話を捉える視点を研究成果として提示した。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学経済学会Acta Medica Okayama2433-41465722025金銭債権の譲渡による損益が雑所得に区分される理由―金利に該当するからなのか，それとも貸倒損失処理に伴う問題への対処なのか―3147ENYoshiyukiNakagawa10.18926/OER/69552 金銭債権の譲渡による損益は，所得税基本通達33-1により譲渡所得の基因となる資産から除外される。この理由について課税当局は50年もの長きにわたり，①「金銭債権の譲渡による利益は金利に該当するからである」，との説明と，②「金銭債権の譲渡による損失を貸倒処理して税制上の恩典を受けることから生ずる不合理に対処するためである」，とする2つの異なる説明を行ってきている。<br>
本稿は課税当局によるこの2つの説明の比較検討を行い，②の「金銭債権の譲渡による損失を貸倒処理して税制上の恩典を受けることから生ずる不合理に対処するためである」，との説明の方がより優れていることを明らかにするものである。<br>
また「金銭債権の譲渡による利益は金利に該当する」との説明に根本的な疑問を感じたことから，この点について深い検討を行い，この説明は適切でないことを明らかにするものである。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学経済学会Acta Medica Okayama2433-41465722025介護離職の社会的損失―アップデートと時系列推移―116ENKensakuKishida10.18926/OER/69550 Kishida（2020）estimated the number of labor force exiters unemployed due to family care and their lost income. We updated the result of Kishida（2020）and modified the estimation method of the lost income. We defined labor force exiters as those who were out of work 2 years after they exited. The results using the latest Employment Status Survey for 2022 are as follow. Among the 10.6 thousand annual care leavers, 35.9％ restarted work and the remaining 64.1％ exited the labor market. Three-fourths of returned to the exiters were non-regular workers. Among the care leavers previously in regular employment who returned to the labor market, 34.4％ of them restarted work as regular workers and the remainder restarted work as non-regular workers. Among the exiters, the ratio of care leavers to all exiters was 3.8％ . More than 10％ of women exiters of 40-50 years of age were care leavers. Hence, the loss of middle-aged employment due to care leavers is significant.<br>
The wages of care leavers' previous jobs are indispensable for calculating the loss of income. However, our data did not contain the necessary information. Hence, as a proxy variable, we used the wages of workers whose attributes are similar to the ones of the care leavers. Additionally, in the loss of income calculation, we considered the income accrued from restarting work.<br>
The total loss of income during one year after care leave was 187.4 billion yen. We decomposed the income loss into the loss incurred by being unemployed and the loss incurred by getting a job that pays less than the previous one. The former loss was 77.1％ and the latter one was 22.9％ . Approximately 70％ of the income loss due to wage declines was due to previous full-time employment, and 86.3％ of that was due to resuming work as non-full-time employment with significantly lower wages. If the separation period lasts for more than one year, the income loss for society as a whole is the sum of the income losses in the years when the separation period is different. Based on our calculations, the annual income loss was at least 403.2 billion yen.<br>
The number of people leaving the labor market was 74,400 in 2012, 63,700 in 2017, and 68,100 in 2022. In 2012, when the unemployment rate was high, the return to work rate was lower than in 2017 and 2022, and the number of people leaving the labor market was relatively high. Income losses were 382.1 billion yen in 2012, 363.9 billion yen in 2017, and 399.2 billion yen in 2022. The breakdown of income losses by cause was roughly the same.No potential conflict of interest relevant to this article was reported.Japan Institute of MetalsActa Medica Okayama0021-487689112025Ti-18Nb-xAl合金の構成相と材料特性に及ぼすAl添加量の影響337343ENYoshikazuMantaniDepartment of Materials Science and Engineering, National Institute of Technology (KOSEN), Suzuka CollegeYoshitoTakemotoFaculty of Environmental, Life, Natural Science and Technology, Okayama UniversityThe Ti-18mass%Nb alloy with a quenched α” martensitic structure exhibited a high damping capacity. However, there are issues such as lower strength than annealed α+β structure and decreasing damping capacity due to heating until 400 K. Therefore, in this study, to address these issues, we investigated the effect of Al addition on the constituent phases and material properties of Ti-18Nb-xAl alloys. The crystal structure was determined by examining the lattice constant and unit volume using X-ray diffraction, and optical microscopy was also performed. The material properties were investigated by Vickers hardness, Young’s modulus, internal friction, tensile tests, and DSC measurements. Vickers hardness and tensile strength increased with increasing Al content. This is thought to be due to the combined effects of the refinement of the microstructure and solid-solution strengthening due to Al addition. The Young’s modulus increased slightly from 0Al to 1Al, but increased significantly to 4Al. Internal friction was highest for 0Al and decreased for 4Al, whereas 7Al showed a higher value than 1Al. In the DSC heating curves, there was a decrease in the exothermic peak starting temperature and an increase in the phase-transformation heat with the addition of Al, except for 1Al. It was suggested that these changes in Ti-18Nb-xAl alloys were influenced by the structure of the quenched α” phase, texture, and pseudoelasticity or phase transformation by deformation.No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学法学会Acta Medica Okayama0386-30507512025税理士の助言義務に関する一考察 ―相続時精算課税制度をめぐる問題を中心に―201ENH. TsujiNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学法学会Acta Medica Okayama0386-30507512025併行給付・重複填補論の検討8457ENK. HamaguchiNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-24231892025創造性・STEAM 教育を基にしたCreative Educator 育成プログラムに関する基礎研究 ―感創研究所での取り組みを通した仮説の生成―101110ENAiMATSUURAFaculty of Education，Okayama UniversityYoshihikoINADAFaculty of Education，Okayama UniversityTetsuoKIYOTAFaculty of Education，Okayama UniversityYoshiakiTUTUMIKushiro School of Voluntary Education, Hokkaido University of Education Late CourseChandeSONOsaka University of Education Tennoji Junior High School10.18926/bgeou/69241 本論の目的は，校種や専門教科を限定せず，授業の「おもしろさ」を多角的に検討しあう教員研修(以降，「おもしろい」研修会と表記)を通して，創造性の育成を目指す授業の要素に関する仮説を導き出すことである。なお，ここで述べる「おもしろい」とは，これまでの経験やそれに伴う新しい視点，視座が加わることでシェマを同化・調整できる状況をさす。そこで，本論では筆者らが属する岡山大学大学院教育学研究科附属国際創造性・STEAM 教育開発センター(以下，CRE-Lab.と表記)のこれまでの研究と，「おもしろい」研修会に参加した教員へのアンケート結果に基づき，創造性の育成を目指す授業の要素となるキーワードを選定した。その結果，創造性の育成を目指す授業の要素として「想定外」，「場づくり」，「可視化」と，「チャレンジ」が必要であるという仮説を立てた。今後の調査研究では，四つの要素の仮説としての妥当性を検討していく。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-24231892025論争問題学習における「当事者性」を保障する授業設計 ―地理歴史科「歴史総合」小単元「紛争鉱物から考える私たちの社会」の開発を事例として―87100ENToshinoriKUWABARAFaculty of Education，Okayama UniversityMichikoKAMITADepartment of Primary Education, Faculty of Education, Okayama University of Science10.18926/bgeou/69240 社会問題についての熟議や意思決定，合意形成には当事者性が必要である。当事者性がなければ，皆が納得する答え，すなわち公共善を構築することはできない。しかし，当事者性を強調することがかえって生徒の「思考停止」を導くという批判もあり，当事者性を保障する以前に、当事者性そのものの概念を再考する必要がある。
そこで，本研究では，「思考停止」に至らない当事者性とはどのようなものか，先行研究をもとに再定義を行う。その定義を踏まえて、学習者に「当事者性」を保障する授業構成のあり方を考察し，地理歴史科「歴史総合」の小単元「紛争鉱物から考えるグローバル社会」の開発を行う。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-24231892025大学院生が自らの造形行為を省察する事例研究 ─保育者としての学びをつくるオートエスノグラフィー─7585ENShuyaOHIRAFaculty of Education，Okayama UniversitySayakaSEGIRIOkayama University Graduate School of Education Master's CourseKyogoKURIHARAMenoto childcare centerMihoAOEOkayama University Graduate School of Education Master's CourseAkikoTSURUMIOkayama University Kindergarten10.18926/bgeou/69239 本研究では，造形行為と，その造形行為の記録を振り返ることによって「自己省察」する学びの過程をオートエスノグラフィーとし，保育者を目指す大学院生である第3 筆者，及び現職の保育者の大学院生である第2 筆者と第4 筆者にもたらしたオートエスノグラフィーの学びの作用を検討した。第1 筆者，第2 筆者，第3 筆者，第4 筆者が協働した造形行為では，個々の造形物が自ずと繋がり合い1 つになっていく過程がビデオ記録された。また，造形行為の過程で見たり，感じたり，気付いたりしたことと，ビデオ記録を振り返ることで見たり，感じたり，気付いたりしたことの差異を学びとして第2 筆者，第3 筆者，第4 筆者が「自己省察」した。この「自己省察」は，保育者にとっての新たな視点を導き出す契機となり,保育における省察の在り方とも深く共通する点で，保育者養成にて経験する意義がある。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-24231892025バーチャルチーム研究のパースペクティブ ― DX 時代のチームマネジメントが直面するパラドックス ―3756ENRyoMISAWAFaculty of Education，Okayama UniversityMakotoFUJIMURAFaculty of Human Relations, Fukuoka Jo Gakuin University10.18926/bgeou/69236 情報通信技術の発展や新型コロナウイルス感染症の感染拡大を契機として，組織におけるバーチャルチーム（virtual team; VT）の活用が広がっている。本稿では，VT に関する理論的・実証的知見を整理し，DX 時代におけるチームマネジメントの課題と今後の研究の方向性を検討した。まず，VT の概念定義とその中核をなすバーチャル性の構成要素（地理的分散，テクノロジーの使用など）を確認し，VT の効果性を説明する主要な理論モデルをレビューした。また，VT の構造に内在する「バーチャル性のパラドックス」に着目し，「柔軟性と構造化」や「独立と相互依存」など，相反する要求が同時に存在する持続的な緊張状態と，それに対応するための両立の発想に基づくマネジメントの重要性を考察した。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-24231892025境界線の「上に立つ」概念型カリキュラムの開発と実践 ─生活の中の権利分配の境界線を省察する─1936ENYuichiMIYAMOTOFaculty of Education，Okayama UniversityYudaiMAKABETeacher at an international schoolShunSATOEduca & Quest Inc.TomochikaOSHIROGraduate School of Humanities and Social Sciences, Hiroshima University10.18926/bgeou/69235 本研究は,子どもたちが社会における権利分配の基準として機能する境界線への理解を深め(境界線の「上に立つ」),境界線を「別様に引き直す」可能性を追究するカリキュラムの開発とその実践の成果を検討する。権利の分配に関わる歴史教材の検討を経て,子どもたちが,世界に引かれた境界線をどのように理解し,どのように自らの生活の中の境界線を捉えなおそうとしたかについて分析した。カリキュラム構成上の意義と課題及び学習した概念の生活認識への転用の困難が明らかとなり,カリキュラムの中に概念の省察と吟味を重点的に行う活動を入れることの重要性が明らかとなった。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-24231892025ウィトゲンシュタイン哲学に基づく授業分析研究 ―理科の授業を支える「信用」の基底性―117ENYoshitsuguHIRATAFaculty of Education，Okayama University10.18926/bgeou/69234 本研究は、小学校4 年生の単元「月と星」（50 分×3 回）の授業に会話分析を施したうえで、ウィトゲンシュタインの『確実性について』における信用概念に依拠した考察を加えた。ここで言う信用とは、子どもが教師や教材を端的に信じることを指しており、言語ゲームの学習を基底において支えているものである。理科の授業は科学的条件を重視しようとすればするほど、授業が成立しなくなってしまうという逆説を抱えているが、この逆説による破綻を回避するものとして、科学的でも合理的でもない信用があることを指摘した。本研究は、先行研究において理論的に指摘されるに留まっていた非合理的な概念変容の過程を、実践的に明らかにしたものである。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学経済学会Acta Medica Okayama2433-4146571202519世紀ザクセンの土地制度（３）7181ENNobushigeMatsuo10.18926/OER/69006No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学経済学会Acta Medica Okayama2433-41465712025無申告加算税に関するケーススタディ―最高裁平成18 年９月21 日決定を題材に―6369ENHiroyukiFuke10.18926/OER/69005No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学経済学会Acta Medica Okayama2433-41465712025補完財供給企業存在時の反競争的な排他条件付取引契約―水平的差別化財のケース―5162ENMisatoSato10.18926/OER/69004 This study constructs a model of anticompetitive exclusive dealing in the presence of complementary inputs. Kitamura, Matsushima, and Sato （2018） analyze the situation where a downstream firm transforms multiple complementary inputs into final products. When complementary input suppliers have market power, the inefficient incumbent supplier can deter socially efficient entry by using exclusive contracts. This study applies the analysis from Kitamura, Matsushima, and Sato （2018） to examine a situation where the potential entrant produces horizontally differentiated products and demonstrates the feasibility of anticompetitive exclusive dealing.No potential conflict of interest relevant to this article was reported.日本エアロゾル学会Acta Medica Okayama0912-28344022025水溶性高分子含有スラリー液滴乾燥過程の評価99108ENKoichiNakasoFaculty of Environmental, Life, Natural Science and Technology, Okayama UniversityDaichiYamashitaGraduate School of Natural Science and Technology, Okayama UniversityYutaroAoyamaGraduate School of Natural Science and Technology, Okayama UniversityYasushiMinoFaculty of Environmental, Life, Natural Science and Technology, Okayama UniversityKuniakiGotohFaculty of Environmental, Life, Natural Science and Technology, Okayama UniversityThe granulation process of a slurry droplet containing a water-soluble polymer in a spray dryer is investigated. Although there have been many studies on the drying behavior of a single-component slurry droplet, there have been few reports for a multicomponent slurry droplet. This is due to the complexity and difficulty in evaluating the drying behavior of a multicomponent slurry droplet. Therefore, for the production of granules from multicomponent materials by a spray dryer, its operating conditions are usually determined by trial and error. To optimize the practical granule production process, the drying behavior of multicomponent slurry droplets should be studied. In this study, the drying behavior of a silica slurry droplet containing polyvinyl alcohol (PVA) is investigated. The drying behavior of a droplet suspended on the tip of a needle was observed. The effect of the volume fraction of PVA on the drying behavior and the morphology of a dried granule is studied. The effect of drying condition on the granule formation process is also investigated. As a result, the structure of dried granules was strongly influenced by PVA concentration. Segregation of PVA in the dried granules was observed. Based on the results, the drying process diagram is presented.No potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025消費者行動モデルを援用した効果検証モデルの検討－短期縦断調査による因果関係からの分析－ENMasashiKANDAGraduate School of Humanities and Social Sciences, Okayama UniversityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025肺腫瘍に対する定位放射線治療におけるターゲット設定の不確かさに関する研究ENDaikiNAKANISHIGraduate School of Interdisciplinary Science and Engineering in Health Systems, Okayama UniversityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025夏季のミニトマト生産における暑熱対策に関する研究ENShujiKOZAIGraduate School of Environmental and Life Science, Okayama UniversityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025建設工程のDX化のための3次元データを活用した施工管理技術の研究ENKenzoNAGAEGraduate School of Environmental and Life Science, Okayama UniversityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025ドローン測量による三次元点群データを活用した河川管理技術の開発ENNorikoTOMITAGraduate School of Environmental and Life Science, Okayama UniversityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025港湾におけるICT施工のためのモニタリング手法の研究ENIchiroTERUYAGraduate School of Environmental and Life Science, Okayama UniversityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025マイクロ・ナノバブルを用いた集水井横ボーリング等閉塞物除去システムの研究ENKenzoSHINANOGraduate School of Environmental and Life Science, Okayama UniversityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025数理統計学と情報理論を用いた限定的な事前情報下での意思決定補助手法に関する研究ENShutoTANABASHIGraduate School of Natural Science and Technology, Okayama universityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025炭素材料の内部状態解析に向けた固体NMR観測手法の革新と応用ENHidekaANDOGraduate School of Natural Science and Technology, Okayama universityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025環境中親電子物質によるDNAメチル化制御を介したケモカイン発現誘導機構ENTomokiTSUCHIDAGraduate School of Medicine, Dentistry and Pharmaceutical Sciences, Okayama UniversityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025小胞体ストレスセンサー IRE1α に対する S-ニトロシル化阻害薬の同定とその薬効評価ENHarunaKUROGIGraduate School of Medicine, Dentistry and Pharmaceutical Sciences, Okayama UniversityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025Taste Responses and Ingestive Behaviors to Ingredients of Fermented Milk in MiceENYukoYAMASEGraduate School of Medicine, Dentistry and Pharmaceutical Sciences, Okayama UniversityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.Acta Medica Okayama2025The role of GABA in modulation of taste signaling within the taste budENAyakaMIKAMIGraduate School of Medicine, Dentistry and Pharmaceutical Sciences, Okayama UniversityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.老年人文学研究会Acta Medica Okayama2435-574732024西田幾多郎臨終記121ENRyozoSUZUKIKoichiroYAMAMOTOMikakoOBIKA10.18926/JHG/68713No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学理学部地球科学科Acta Medica Okayama1340-74143112025南西諸島の前弧域における付加体を含む堆積層のモデル化115ENMasanaoKOMATSUOkayama Gakuin UniversitySoheiURAKAMIFormerly Department of Earth Sciences, Okayama UniversityTaroOKAMOTODepartment of Earth and Planetary Sciences, School of Science, Institute of Science TokyoHiroshiTAKENAKADepartment of Earth Sciences, Okayama University10.18926/ESR/68676 We combine the recent seismic reflection profiles to construct a new seismic velocity model of the sedimentary layer incorporating the accretionary prism along the Ryukyu trench. In constructing the new model, we refer to the zoning (ZONE1 to ZONE4) identified by Okamura et al. (2017, Tectonophys.). The construction process consists of the following steps: First, we digitize either unconformities or VP=4 to 5 km/s lines as the seismic basement, whichever is more clearly identifiable. Second, the digitized thickness data of the sedimentary layer from the reflection profiles are geometrically modeled and interpolated to make the three-dimensional structure model. Finally, we supplement the external region of the constructed 3-D sedimentary model using the J-SHIS model provided by the NIED to complete the velocity structure model in the entire Ryukyu arc. The main features of our model are as follows: In ZONE1, off Ishigaki-jima island, the thick sedimentary layer extends about 50 km wide from the Ryukyu trench. In ZONE2, off Miyako-jima island, the thinner layer compared to the other zones is found near the trench, with a thin sedimentary terrace covering the area behind it. In ZONE3, off Okinawa-jima island, the sedimentary layer deepens as it approaches the trench. In ZONE4, off Tokara islands, the deepest layer among all zones is identified. We then conduct 3-D finite-difference simulations of seismic wave propagation using the new and the previous models to confirm the improvement of the new model. In the simulations, the effects of the accretionary prism along the Ryukyu trench on the seismic wave propagation are clearly identified.No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学文明動態学研究所 文化遺産マネジメント部門Acta Medica Okayama412025津島岡大遺跡 23 ―第37次調査―（異分野基礎科学研究所新営に伴う発掘調査）ENNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学文明動態学研究所文化遺産マネジメント部門Acta Medica Okayama2758-962520232025岡山大学文明動態学研究所文化遺産マネジメント部門紀要2023ENNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院ヘルスシステム統合科学研究科Acta Medica Okayama2436-322752025PrEP の利用に関する先行研究レビュー日本と中国を中心に1927ENDechengWangGraduate School of Interdisciplinary Science and Engineering in Health Systems, Okayama University10.18926/interdisciplinary/68622No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院ヘルスシステム統合科学研究科Acta Medica Okayama2436-322752025関係的自律理論に基づいた終末期に関する意思決定支援の検討1118ENSumiyoSONOYAMAThe University of Shimane10.18926/interdisciplinary/68621In contemporary end-of-life care, it is difficult for patients to make decisions without the influence of society, family, and other factors. In many cases, patients have the capacity to make the decisions; nevertheless, they have difficulty expressing their own will because of the influence of their relationships and environment. Patient concerns about the burden of care and also the social and economic impacts on family members often hinder their use of imagination and decision-making. Therefore, this study has examined how patients with decision-making capacities could achieve autonomy under the influence of their relationships with their surroundings. The method of decision-making support provided by nurses to patients was examined using relational autonomy theory. Relational autonomy theory attempts to reconceptualize autonomy through feminists who criticize individualist theories of autonomy.No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院法務研究科Acta Medica Okayama1881-1485262025企業内弁護士の課題133141ENSatoshiSinkuma10.18926/OLR/68571No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院法務研究科Acta Medica Okayama1881-1485262025企業法務に携わる法律家に求められているものは何か121132ENMasakiSato10.18926/OLR/68570No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院法務研究科Acta Medica Okayama1881-1485262025非法務部門で働くインハウス－内部監査、監査役スタッフ業務の魅力－113120ENYukoMinami10.18926/OLR/68569No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院法務研究科Acta Medica Okayama1881-1485262025公務員に対するカスタマー・ハラスメント97112ENEiichiToukai10.18926/OLR/68568No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院法務研究科Acta Medica Okayama1881-1485262025自動運転技術の概要とその社会導入に向けた課題5780ENNaokiSuganuma10.18926/OLR/68566No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院法務研究科Acta Medica Okayama1881-1485262025ソクラテスの「対話」はどこにあるのか ― その論駁の方法を考察する3156ENTetsuyaKyono10.18926/OLR/68565No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院法務研究科Acta Medica Okayama1881-1485262025地域組織と連携した法務系人材育成システム・ 還元ルートの構築・強化130ENGoroSatoTakamotoSuzukiTetsuyaOhsakaTakafumiKobayashiNobuhiroOkamuraAkinariTakehisa10.18926/OLR/68564No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671592025明治初年における岡山藩の常備軍編成 ―銃隊を中心に―(1)(15)ENKanakoMASATSUGU10.18926/68546No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671592025秦漢時代における官吏の処罰 ―「廢」と「免」を中心に―123141ENCongLIU10.18926/68544No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671592025魚玄機詩に見られる「風月滿庭」―その成立について―83100ENRuochongWang10.18926/68542No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671592025稲盛和夫のフィロソフィーと西郷南洲翁遺訓及び日新公いろは歌の連関についての考察2544ENHisashiMACHIDA10.18926/68539 一代で京セラやKDDIの前身となる第二電電（DDI）を創業し、合計数兆円企業に育て、倒産した日本航空（JAL）を3年で再建し、再上場に導いた稀代の経営者稲盛和夫は、アメーバ経営という独自の経営手法だけでなく、理念経営により数万人を導いてきた。中小企業の一経営者が経営の中から導き出した人生成功の処世術のルーツは何処にあるのか。生まれ育った薩摩の基礎となる郷中（ごじゅう）教育とは何か、などについて経営学の観点から関心が湧く。<br>
稲盛和夫が京セラ創業以降に出会い、自ら経営理念の基礎とした地元の偉人である西郷隆盛の言行録である西郷南洲翁遺訓及び16世紀に薩摩や日向など南九州を統一した島津家第15代領主島津貴久公の実父島津忠良（日新）が残した、島津日新公いろは歌とどのように連関があるのか。そもそも薩摩生まれの3名の思想にどのような連関があるのか、についても関心が湧く。この研究では、質的研究法であるグラウンデッド・セオリー・アプローチを援用して、稲盛和夫のフィロソフィーと西郷南洲翁遺訓及び日新公いろは歌の連関について分析した。結果的に3つの概念は400年の時代を超えて、連関していることが分析により明らかになった。特に稲盛和夫のフィロソフィーが稲盛和夫が敬愛する西郷隆盛の言行録である西郷南洲翁遺訓に正の影響を受けているだけでなく、薩摩での教育を背景に、400年前に遡る日新公いろは歌からも正の影響を受けていることが明らかになった。400年に渡り薩摩の人々が受け継いできた理念には、時代を超えても人が生きていく中で基礎とすべき、もしくは人生で重要なコアな思想・資質とすべき概念があると考えられる。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育学部国語研究会Acta Medica Okayama2189-5414392025奥付ENNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育学部国語研究会Acta Medica Okayama2189-5414392025《私の国語教室》新しい「書写書道」授業のあり方 ―唐代の「法」から宋代の「意」へのシフトを早急に―(17)(21)ENNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育学部国語研究会Acta Medica Okayama2189-5414392025髙階杞一「風の五線譜」の解釈 ―発音から詩の構造を読み解く―(1)(16)ENNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育学部国語研究会Acta Medica Okayama2189-5414392025《私の国語教室》地域の魅力が学ぶ意欲を喚起する1518ENNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育学部国語研究会Acta Medica Okayama2189-5414392025目指す子供像の解釈を通じた国語科の授業改善 ―カリキュラム開発を促す教師の役割に着目して―113ENNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学法学会Acta Medica Okayama0386-3050743-42025米山毅一郎先生 略歴439444ENNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学法学会Acta Medica Okayama0386-3050743-42025株主全員の同意による監査役報酬決定の代表取締役への一任を有効と認めた事例 高松高裁令和４年５月19日判決（令和４年ネ第６号 監査役の責任追及，不当利得返還請求控訴事件）判例秘書L07720237264253ENT. SuzukiNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学法学会Acta Medica Okayama0386-3050743-42025ジュディス・シュクラーと冷戦リベラリズム276266END. OdagawaNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学法学会Acta Medica Okayama0386-3050743-42025モントリオール条約に関する CJEU 判例の紹介312278ENF. MasudaNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学法学会Acta Medica Okayama0386-3050743-420252024年イギリス総選挙：BES 2014-2024 Internet Panel Data の分析362314ENT. NarihiroNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学法学会Acta Medica Okayama0386-3050743-42025イギリスにおける遅延した訴追への法的対応436364ENK. HaradaNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学法学会Acta Medica Okayama0386-3050743-42025所有権の時効取得と他物権の帰趨 ― 一九世紀フランス法の議論構造に照らして―189252ENG. ShimazuNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学法学会Acta Medica Okayama0386-3050743-42025表紙・目次ENNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323152025学校統廃合における児童の適応支援策の提言357371ENYukaIKEDAGraduate School of Education (Professional Degree Corse), Okayama UniversityTsuguyukiIZUMIFaculty of Education, Okayama University10.18926/CTED/68504本研究の目的は，学校統廃合に係る文献検索および実態調査を通して，学校統廃合という環境移行が児童に与える影響について検討し，学校統廃合がもたらす環境移行に対する児童の適応支援策について提言することである。まず，学校統廃合に係る文献検索を行った結果，学校統廃合の経験が児童生徒のその後の人間関係形成やストレス反応の増加に影響を与えている可能性が示された。しかし，学校統廃合が児童に与える影響に関する研究は非常に少なく，統廃合の経験が児童に与える心理的影響については十分に解明されていないことがわかった。次に，実態調査として行ったインタビューにおいて，学校統廃合が児童にとって大きなストレス要因となる可能性があることがわかった。これらの現状を踏まえて，学校統廃合が児童に与える影響を和らげるため，特別活動を中心として，個人・学級・学年・学校レベルでの具体的な取組を提案した。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323152025小児がん患児に対する教育的支援とその研究動向341355ENYiwenCHENGraduate School of Education Doctoral Programs, Hyogo University of Teacher EducationMunehisaYOSHITOSHIGraduate School of Education, Okayama University10.18926/CTED/68503 本研究は、小児がん患児の教育的支援に関する研究の動向を明らかにし、今後の課題とその解決策を提起することを目的とした。「学習」、「自己管理」、「対人」、「心理」、「連携」の5つの視点から分析を行った。学習支援について、治療に伴う学習の遅れや集中力の低下に対し、個別の教育支援計画や体験的な学習、および遠隔教育の実施に期待されていた。自己管理支援では、患児が自身の病状や治療による副作用を理解し、自立的に管理できる能力を育成することが求められていた。対人支援について、患児の長期入院により、友人関係の構築が困難になり、入院中や復学後のコミュニケーションの支援が重要であることが確認された。心理支援においては、周囲への効果的ながん教育や大学生ボランティアによる支援が、患児の心理的安定を促すことが示された。最後に、学校と医療機関、保護者の連携不足が指摘されており、連携ツールの開発が求められている。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323152025ASD 児における相互伝達行為の獲得を目指した遊びを中心としたコミュニケーション指導 ポジティブな情動の共有を生み出す遊びの環境設定を通して281295ENKeisukeKAKUHARATobi Special SchoolMarinaBANSpecial School Affiliated with the Faculty of Education at Okayama UniversityTakayukiTANJIInstitute of Human Sciences, University of Tsukuba10.18926/CTED/68497 自閉スペクトラム症児は，相互伝達行為の獲得に遅れがあることが指摘されている。本研究では，自閉スペクトラム症の診断のある知的障害特別支援学校小学部１年生男児を対象に，相互伝達行為の獲得を目指して，遊びを中心とした指導を行った。その結果，対象児の遊びが「感覚運動的遊び」「機能的遊び」から「象徴的遊び」「社会的遊び」へと移行するに伴い，相互伝達行為が見られるようになった。また，教師による働き掛けへの応答も見られるようになり，ポジティブな情動の共有が生み出されやすい遊びの環境設定が，相互伝達行為の獲得において効果的であったことが示唆された。遊び環境については，1）魅力的な玩具，2）魅力的な玩具を介した教師との遊び，3）対象児の遊びの発達段階に応じた介入，4）情動の共有を促す共感的関わりの４点が相互伝達行為の獲得を促した可能性が考えられた。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323152025児童の自己理解を促すキャリア教育の実践事例の検討 ―強み介入を活用して―267279ENShinjiYOSHIKAWAUwanari Elementary SchoolKouheiISODAUwanari Elementary SchoolTsuguyukiIZUMIFaculty of Education, Okayama University10.18926/CTED/68496本研究では，公立小学校4年生を対象に，キャリア教育における自己理解能力の育成を目的とし，ポジティブ心理学に基づく性格特性的強み介入 (Character Strengths Intervention：CSI) と将来の夢についての学習を関連付けた学級活動 (３) の授業を行った。本実践を通して，児童は自分の強みを理解し，それを将来に活かそうとする意識が高まるとともに，互いの強みを認め合う活動によって児童同士の関係性の構築が促進された。一方で，学校全体でのキャリア教育の系統性と発展性の検討，強みの活用が難しい児童への個別支援の必要性が今後の課題として指摘された。
No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323152025幼児歌唱曲の速度感の傾向と課題179190ENHiromiTAKASUOkayama University10.18926/CTED/68490 本研究では，音楽教育的観点から幼児歌唱曲の選定のあり方を検討した。その際，小学校の音楽教育で歌唱共通課題として挙げられてきた教材を比較対象とし，その傾向と課題を考察する。１つ目は曲の速度感において歌唱共通教材と選定頻度の高い幼児歌唱曲の平均的な速度において，どの程度の差があるのかという調査を行った。２つ目は，幼稚園と小学校音楽科で共通して用いられる教材曲の作曲された年代の違いについて明らかにした。この２つの調査を用いて，歌唱共通課題に選定されている曲の速度感から現代の子どもの歌の速度感の傾向を明らかにした。この結果から幼稚園教育における幼児歌唱曲のチャートを作成することによって，伝統的に歌い継がれてきた幼児歌唱曲の再考の可能性を示した。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323152025軽度知的障害のある生徒の行動問題への教員対応過程 ―A 知的障害特別支援学校高等部での実践検討を通して―147161ENHideakiTOKIMITSUGraduate School of Education (Professional Degree Course), Okayama UniversityYoshioMIYAZAKIFaculty of Education, Okayama University10.18926/CTED/68488 本研究の目的は，知的障害特別支援学校高等部に在籍する生徒の行動問題に着目し，学校現場で教員が適切に対応する際の枠組みを明らかにすることである。その方法として，生徒指導上の課題を理由とする教育困難期を乗り越えたA 知的障害特別支援学校高等部に所属していた経験豊富な教員4名に面接調査を実施し，M-GTA の手法を援用した質的分析を行った。その結果，【安心感を生む個との関係づくり】と【対応方法の共有と統一化を目指す】関係性がコア・カテゴリーと位置づき，16の諸概念を生成した。行動問題に直面した教員は，生徒に対しては【安心感を生む個との関係づくり】を対応の軸とし，その背後では学校として【対応方法の共有と統一化を目指す】ための動きをしていた。最後に，本研究で明らかとなった対応の枠組みについて考察した観点から，個別の時間を含む階層性のある包括的な支援システムを一つの提案とした。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323152025学校図書館の活用と司書教諭・学校司書との協働をめぐる国語教育思潮の展開 ―『教育科学国語教育』誌の調査から―119132ENYumiSAISHOGraduate School of Education（Professional Degree Corse），Okayama UniversityMasafumiIKEDAFaculty of Education，Okayama University10.18926/CTED/68486 学校図書館は，学習指導要領でも触れられており，国語科との関連も深い。また先行研究では，司書教諭や学校司書との協働の必要性が訴えられている。しかしこれまでの国語教育では，どのような協働がなされていたのかという検討がなされていない。そこで，本研究では，教育雑誌の調査をもとに，国語科においては，学校図書館がどのように活用されてきたのか，司書教諭や学校司書との協働はどのような態度がとられてきたのかを明らかにすることを目的とした。調査では，図書館に言及している論文や学校図書館を活用した実践・指導例を抽出し，分析した。実践・指導例の分析からは，小・中学校の国語科において学校図書館は活用されてきた一方で，司書教諭や学校司書との協働には着目が及んでいない状況が明らかになった。また，司書教諭や学校司書に関する言及からは，人的リソースにその原因を求める思潮が窺えたものの，価値ある協働も見受けられることを指摘した。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323152025大学教養教育における創造性を重視した探究型授業の評価 岡山大学教養教育科目「生活の中の創造性」の実践結果の分析Ⅲ107118ENYokoSHINOHARAFaculty of Education, Okayama UniversityYoshihikoINADAFaculty of Education, Okayama University10.18926/CTED/68485 2022年より教養教育科目「現代と社会」において，「色」を主題にして「岡大グッズ」の提案を行う探究型授業「生活の中の創造性」を開講している。授業前後のアンケートによると，学生は「自分にとって創造性は重要」と捉え，「他者とコミュニケーションを取りながら創造的な活動をすることに興味」があり，授業後は「自分のことを創造的である」と肯定的な評価となっていた。この授業は「主体的，対話的に考え，感じ，判断する自分自身の存在を意識すること」を促す効果が大きいことが分かった。この３年間の実践は，主軸となるテーマと探究活動の内容が大学生の探究的な学びに適したものであったと考えている。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323152025幼稚園の保育全体に関する文部科学省公表資料に示されている保育者の振り返りの仕方の検討91105ENShoARITAGraduate School of Education, Okayama University (Master’s Course)TomoyoshiYOKOMATSUFaculty of Education, Okayama University10.18926/CTED/68484 本研究では，まず，我が国の保育施設におけるカリキュラム・マネジメントに関する先行研究を概観し，カリキュラム・マネジメントを実現するために必要な，保育の目標・ねらい・内容の連関性の確保された全体的計画の作成が困難な状況にあることを確認した。続いて，保育の目標・ねらい・内容の連関性を確保する上で，そのことを可能にする保育者の振り返りの仕方が不可欠となることを踏まえて，幼稚園の保育全体に関する文部科学省公表資料に示されている，保育者の振り返りの目的，観点，方法を抽出し整理し，検討した。その結果，保育者の長期の振り返りに関して示されている記述では，具体性が乏しく，保育の目標・ねらい・内容の連関性の確保された長期指導計画及び全体的計画を作成する上で，実用的ではないことを明らかにした。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323152025養護教諭のコーディネーション行動に及ぼすキャリア年数の影響5973ENKaoruSUZUKIResearch student, United Graduate School of Education, Hyogo University of Teacher EducationYukariMIMURAGraduate School of Education, Okayama University10.18926/CTED/68482 本研究の目的は，養護教諭のコーディネーション行動に影響する要因やその因子の傾向をキャリア年数から捉え，これらとコーディネーション行動の生起プロセスとの関係について明らかにすることであった。分析対象は，公立小学校・中学校勤務695名とした。キャリア年数の影響は，コーディネーション行動と動機づけの段階に関わる要因の尺度得点や，因子の下位尺度得点の向上に見られた。また，キャリア年数とコーディネーション行動の生起プロセスに関わる因子間の関係からは，（1）キャリア年数に影響されない高い下位尺度得点を示す因子間相関による，協働を起点にした組織支援の基盤づくり，（2）キャリア年数により下位尺度得点が高まる動機づけ要因の因子間相関による，個別支援の取組推進へのつながり，（3）11年以上キャリア区分で見られるリーダー認知と個別支援の因子間相関，及び組織的支援のマネジメントへの広がり，の３つの特徴をもつことが示唆された。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323152025５歳児を対象とした数量・図形感覚を育む保育所保育の実際と援助の在り方4558ENFukaSUZUKIMitsu Kanagawa Certified childcare centerMikaKATAYAMAGraduate School of Education, Okayama University10.18926/CTED/68481 本研究では、幼児期の終わりまでに育って欲しい10の姿のひとつである、「数量・図形、文字等への関心・感覚」に着目し、就学前の５歳児に焦点を当て、保育所の日常生活や遊びにおいて子どもがどのような数量・図形に関する事柄を経験しているのか、また、その経験を小学校１年生の算数科の学習内容と照らして検討した。さらに、子どもが園生活や遊びの中で数量・図形に関心をもって親しみ、学びを得ることを支える保育の在り方について検討した。<br>
その結果、子どもは日常の中で主体的に数量・図形に親しむ経験をすると共に、その経験が小学校算数科の内容に連続する学びの基礎となっていることが明らかになった。また、保育士自身が小学校算数との繋がりを見通しながら、眼前の子どもの興味や関心に沿って援助することが専門的力量として求められることが示唆された。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323152025全学教職課程履修学生の教職課程イメージに関する研究1731ENTomotakaMISHIMACenter for Teacher Education and Development, Okayama University10.18926/CTED/68479 本研究の目的は，全学教職課程履修学生の教職課程イメージを検討することであった。研究１ではメタファー法を用いて全学教職課程履修学生を対象に教職課程イメージを調査し，19のカテゴリーが得られた。最も記述が多いカテゴリーは「教師になるための学びの場」であり，次いで「人としての成長の場」であった。また，1年生と4年生でいくつかのカテゴリーで有意差が見られた。研究２では，研究１を基に教職課程イメージを測定する尺度作成を試みると共に，1年生と4年生での比較を行った。調査の結果，教職課程イメージは「能動的な学びの場」「大変さ」など全11因子からなること，「被教育体験の振り返りの機会」「お得感」「長期的な学びの場」において1年生と4年生で有意差があること，が示唆された。本研究から全学教職課程履修学生の教職課程イメージの一端が明らかにされると共に，1年生と4年生で有しているイメージが部分的に異なる可能性が示唆された。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323152025高等学校家庭科における結婚に関する学習の扱い（2） 教科書の記述分析に基づいて115ENShihoTANABEFukuyama UniversityKyoungwonLEEFaculty of Education，Okayama University10.18926/CTED/68478 本稿では，「多様化する結婚」という日本の現状を踏まえ，結婚に関連する学習内容が，高等学校家庭科においてどのように扱われているかを分析することを目的とし，平成30年版の『高等学校学習指導要領』に基づいて構成された「家庭基礎」の教科書10冊を用いて結婚に関連する学習内容を分析した。分析の結果，教科書には，『指導要領』に基づいて結婚等に関連する法制度の記述がみられること，結婚をめぐる現状や変化を反映した学習内容が取り扱われていることを確認した。また，夫婦の氏，同性婚を取り上げ，具体的な学習活動について分析した結果，教科書によっては，知識や現状を提示する学習だけでなく，学習者である高校生が自ら考えること，選択すること，さらに他人の選択についても客観的に考えられるように問いかけている教科書もみられた。結婚に関連する法律，語句の掲載の有無，学習活動において，教科書によって取扱いの差があることが明らかになった。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教師教育開発センターActa Medica Okayama2186-1323152025岡山大学教師教育開発センター紀要 第15号 全文（一括ダウンロード用）ENNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学農学部附属山陽圏フィールド科学センターActa Medica Okayama0910-874243-452023試験研究 : 2020～2022年度1528ENNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学農学部附属山陽圏フィールド科学センターActa Medica Okayama0910-874243-452023教育 : 2020～2022年度113ENNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学資源植物科学研究所Acta Medica Okayama2186-4918322025岡山大学資源植物科学研究所報告160ENInstitute of Plant Science and Resources, Okayama UniversityNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学教育推進機構Acta Medica Okayama1881-595222025成均館・吉林大学交流プログラム【オンライン】実践報告4970ENYukoFUJIWARAInstitute for Promotion of Education and Campus Life, Okayama UniversitySetsukoAKITAInstitute for Promotion of Education and Campus Life, Okayama UniversityTomomiISHIIInstitute for Promotion of Education and Campus Life, Okayama UniversityMihoSATOInstitute for Promotion of Education and Campus Life, Okayama University10.18926/68453岡山大学教育推進機構初修外国語系が毎年２月にオンラインで実施している「成均館・吉
林大学交流プログラム」は、日中韓三ヵ国の大学の学生が、日本語を共通言語として、複
数の文化・言語、学習言語と母語の違いなどを包摂した場で生じるコミュニケーション上
の問題を解決しながら、様々な話題のディスカッションやプレゼンテーションを行なう。
本実践報告は、このプログラムの趣旨と成果、また実践に当たっての様々な課題とそれに
対する取り組みについて報告し、コロナ後の国際交流の一つのモデルとなることを期待す
るものである。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学経済学会Acta Medica Okayama2433-41465632025ザクセン王国経済発展の基礎（７・完）6586ENNobushigeMatsuo10.18926/OER/68447No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学経済学会Acta Medica Okayama2433-41465632025市場区分と決算発表に対する市場の反応 ―四半期データを利用した分析―113ENToyotakaNakagawaYukiYamanishiHiroakiKobayashi10.18926/OER/68443The purpose of this paper is to examine, using quarterly financial data, how the market reaction to earnings announcements in each market segment （prime market segment, standard market segment, and growth market segment） has changed after the revision of market segmentation at the Tokyo Stock Exchange. For the research design, the abnormal volume and residual returns for the 12 quarters around April 1, 2022, when the market segmentation was changed, were calculated using the analysis method of Beaver et al. ［2020］. The results of the analysis suggest that volume is significantly affected by changes in market segmentation. In addition, for the group of stocks in the growth market, there appears to have been some change in the trend of stock price fluctuations after the market segmentation revision.No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-24231882025日本国内における国吉康雄作品の捉え方の変遷と解釈についての考察115121ENShunITODepartment of Yasuo Kuniyoshi Studies : Art Education and Rural Reveitalization,Graduate School of Education, Okayama University10.18926/bgeou/68419 洋画家・国吉康雄 (1889-1953) は、岡山市北区出石町に生まれ，日露戦争終結後の1906 年に労働移民として単身渡米し，アメリカの教育により画家としての才能を磨き，20 世紀前半のアメリカを代表する画家として評価される洋画家・国吉康雄（1889-1953）。本論では，その画業と作品評価について論じるわが国の研究者の記述を，作家の没後の1954 年に国立近代美術館（現国立東京近代美術館）で開催された「国吉康雄遺作展」を起点とし，20 世紀中に開催された主な展覧会と，2004 年に同じく東京国立近代美術館などで開催された「国吉康雄展」で確認した。結果，日本人による国吉作品の表現が，この1954 年時に決定づけられていることに，別の捉え方を提示されるまでに40 年の歳月を要していることが明らかとなった。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-24231882025学生による家庭科と他教科の比較を通した教科観の再考 ―「 中等家庭科教育法」における学習指導要領解説の検討を通して ―105114ENChiharuTAKUMAFaculty of Education, Okayama University10.18926/bgeou/68418 本稿では，中等家庭科教員養成課程に在籍する２年生の必修科目「中等家庭科教育法」において，家庭科と他教科を比較（共通点や相違点を整理）する機会を設けることで，受講した学生の家庭科に対する教科観がどのように変容するのかを調査することを目的とした。<br>
その結果，他教科の中学校学習指導要領解説の記載内容から，学生は家庭科と各教科との関連性を認識し，他者の生活に対する価値観や考え方について理解を深めること，個人の生活が社会に影響を与えることについて理解を深めることなど，家庭科の学習が担う役割を新たに認識することができたと推察された。また，授業後の家庭科に対する教科観は，比較対象とした他教科による影響が見られ，「多様な生き方」，「様々な価値観や生き方」，「社会での課題を発見し，改善する力」，「未来の社会をつくる」等の新たな記述が見られた。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-24231882025小学校家庭科における古ワイシャツを用いたリメイクエプロン製作の実践と検討 ― ESDを視点とした家庭科教育内容開発研究（Ⅳ）―85104ENSonoSATOFaculty of Education, Okayama UniversityMichikoHIRATAKurashiki Washu High SchoolAkikoNOBUKIYOKibichuo Town Toyono Elementary School10.18926/bgeou/68417 本継続研究の目的は，学校教育に社会的使命として求められているESDを視点とした小・中・高等学校家庭科の教育内容開発を行うことにある。本稿では，小学校家庭科において，従来，最も多くの学習時間が充てられてきた「被服製作学習」が「布を用いた製作」となり，製作時間短縮のために，市販のキットを用いた袋類やエプロン製作が実践されていることに着目し，古ワイシャツを用いたリメイクエプロンの製作を通して，児童に「自分と被服との関係」と「リメイクの意味」を考えさせる授業を開発し，この実践結果から小学校家庭科における「製作学習」の問い直しを行った。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-24231882025「創造性が社会と出会う美術教育」による教員の学びに関する基礎研究 ―「市井 no 姿勢 ni 学ぶプロジェクト」の課題整理 ―7784ENAiMATSUURAFaculty of Education, Okayama UniversityYusukeSENOOkayama Prefectural Tamashima High SchoolTetsuoKIYOTAFaculty of Education, Okayama University10.18926/bgeou/68416 本論文は，美術科の教員が新しい価値の生成を目指した授業研究やカリキュラム構築を行うための基礎研究にあたるものであり，その目的は，教員も新しい価値を求めて学び続ける力を培うために「市井no姿勢ni学ぶ」プロジェクト（以下，市井プロジェクトと表記）の有用性を確認することである。市井プロジェクトとは，①教員が日常生活で出会った他者と会い，②他者が学んできたことについてインタビューし，③②を生かした授業を実施し，④②で話を聞かせていただいた他者と③の授業検討を行うというものである。本論文では，①と②の成果と課題をまとめた。成果は，②インタビューを通して教員自身の学びが変容する姿を確認し，インタビュー相手であるK氏自身にも変容が見られたことである。その一方で，課題は，K氏とインタビューの質問者との関係性による検討が行えていない点である。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-24231882025地域を見つめ直す音楽教育実践の検討 ― 岡山県玉野市内の公立小学校における即興演奏ワークショップを例に ―6776ENShinsukeOKAMOTOFaculty of Education, Okayama UniversityKentaMASUDAFaculty of Education, University of Toyama10.18926/bgeou/68415 本研究は，地域の文化や遺産，環境を念頭に置いた創造的な音楽教育によって，県内の人口減少に起因する課題の改善を図ることを目的としている。同時に，その創作教育を通じて，児童の柔軟な創造力や多様性を認める意識を育むこともねらっている。本研究において実践した取組は，現代音楽的表現を取り入れた即興演奏ワークショップである。<br>
本稿では2024 年に行った玉野市内の小学校におけるワークショップの内容を中心に論じる。本ワークショップは，児童が柔軟かつ多様な創作表現を実践する場となったが，児童と地域住民らがその地域の特色を認識する機会としては新たな課題を生んだ。地域と創造的音楽教育を結んだ研究は実例が少なく，模索の段階であるため，本ワークショップを省みた上で今後の改善に繋げたい。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-24231882025組織における変化への抵抗の概念整理 ― 多次元的態度の視点からの統合的理解に向けて ―1526ENRyoMISAWAFaculty of Education, Okayama UniversityMieARIYOSHIDeparment of Psychology, Kansai University of International StudiesNaokoHASEGAWAFaculty of Human Sciences, Department of Psychology, Bunkyo University10.18926/bgeou/68410 VUCA時代と呼ばれる現代社会において，組織には急速に変化する社会環境への柔軟な対応力が求められている。しかし，新たな制度・施策を導入しても組織変革が進まないケースは多い。組織における変化への抵抗は古くから研究されてきた現象であり，変革へのレディネスやコミットメントなどさまざまな概念が提唱されてきた。他方で，これらの概念の内容の重複による混乱が危惧されており，VUCAが注目されはじめた2000 年代以降も，変化への抵抗に関連する新たな概念が提唱されている。こうした混乱を解決し，統合的な理解を図るため，本稿では既往知見をレビューし，社会心理学で伝統的な多次元的態度（認知，感情，行動）の視点から，変化への抵抗とその関連概念を整理した。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院教育学研究科Acta Medica Okayama1883-24231882025教育方法学は「教育の学習化」にどう応答するか ― ドイツ教授学との対話 ―113ENYuichiMIYAMOTOFaculty of Education, Okayama UniversityEwaldTERHARTUniversität MünsterToshihikoHISADAOsaka Kyoiku UniversityMitsuruMATSUDAHyogo University of Teacher EducationShotaKUMAIYasuda Women’s Univeristy10.18926/bgeou/68409 本稿は，2024 年10 月13 日（日）に北海道大学で開かれた日本教育方法学会第60 回大会ラウンドテーブル：教育方法学は「教育の学習化」にどう応答するか―ドイツ教授学との対話―（Wie setzt sich die Didaktik mit der “Lernification of Education” auseinander? ― Ein Dialog mit Ewald Terhart ―）に招聘したエヴァルト・テアハルトの講演，久田敏彦による指定討論，フロアとの質疑応答をまとめるとともに，講演と議論を踏まえたドイツ教授学の今日的課題を検討することを目的とする。テアハルトの動向整理から，ビースタによって提起された教育の「学習化（Learnification）」にドイツ教授学がどのように対峙しているかを検討し，ビースタによる「教えることの復権」が一般教授学研究の福音たり得ないこと，他分野との協働の具体とその意義は未だ明確な位置づけを得られていないことを明らかにした。No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671582024菊舎の上⺒詩諧と「桃花源記」(19)(28)ENMenghuanLI10.18926/68315No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671582024『論語集注』（朱熹撰）の日本語訳（述而第七 下篇（下））―『論語集注』を主とする朱子の『論語』解釈―(1)(17)ENLuyiSUN10.18926/68314No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671582024国内外の文献レビューを通した恋愛関係喪失体験からの回復に関する要因と過程213232ENAsumiKIMURAMikayoANDO10.18926/68313No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671582024「多言語母語の日本語学習者横断コーパス（I − JAS）」から見た日本語学習者の会話における「で」の使用実態について―日本語母語話者との比較を通じて―195212ENYangLIU10.18926/68312No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671582024中国民法典成立後の債権者代位訴訟の手続法問題135154ENYANLINGWANG10.18926/68309No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671582024介護士に必要なソーシャルスキル――教育実践に向けた研究課題の展望――119134ENSayumiMIYAKEYoichiYAMANOTomokoTANAKA10.18926/68308No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671582024現代若者の自然会話におけるぼかし表現の使用実態―性差に着目して―91102ENKainanWANG10.18926/68306No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671582024動作の対象を主語とする難易文について5370ENHuixinSUN10.18926/68304No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671582024統合型日本語語彙データベースJ-CLID:C4の構築3352ENJianhuiLU10.18926/68303No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1881-1671582024カトリーナ・ジャボルスキ：自殺とジェンダーの社会学――文学部プロジェクト（ジェンダーの多層性に関する領域横断的研究3）の講演記録（前半）――113ENKeisukeSAITO10.18926/68300No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1880-9162242025ライプニッツの機械論―医学哲学的観点から4973ENTsuyoshiMATSUDA10.18926/68295No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1880-91622420252000年天皇訪蘭にかんするメディア報道について―「皇后さまと白い菊」―3348ENTomoyoNAKAO10.18926/68294No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学大学院社会文化科学研究科Acta Medica Okayama1880-9162242025日本の「射精責任」論―問題提起、応答、継承―121ENKeisukeSAITO10.18926/68292No potential conflict of interest relevant to this article was reported.Pharmaceutical Society of JapanActa Medica Okayama0031-690314512025薬物代謝酵素の発現情報を活用した腎がん治療の個別適正化714ENJunMatsumotoDepartment of Personalized Medicine and Preventive Healthcare Sciences, Graduate School of Medicine, Dentistry and Pharmaceutical Sciences, Okayama UniversityNotable advances have recently been achieved in drug therapies for renal cell carcinoma (RCC). Several tyrosine kinase inhibitors (TKIs) and immune checkpoint inhibitors (ICIs) have been approved for metastatic RCC (mRCC). The current first-line treatment for mRCC involves combination therapies using TKIs and ICIs. However, there is no consensus on which TKI+ICI therapy is best or how to select the appropriate therapy for individual patients with RCC. The kidney expresses various metabolic enzymes, including CYP and uridine diphosphate glucose (UDP)-glucuronosyltransferase (UGT). Although information on CYP and UGT expression in the kidney is limited compared to our understanding of liver expression, the main CYP and UGT subtypes expressed at high levels in the kidney are estimated to be CYP2B6, CYP3A5, CYP4A11, CYP4F2, UGT1A6, UGT1A9, and UGT2B7. In RCC, the expression profiles and levels of these enzymes are somewhat altered compared with normal kidney. The main known subtypes of CYP and UGT in RCC are CYP1B1, CYP3A5, CYP4A11, UGT1A6, UGT1A9, UGT1A10, and UGT2B7. High CYP expression has been reported in several cancers, possibly conferring resistance to anti-cancer drugs including TKIs, due to extensive drug metabolism. Additionally, CYP and UGT expression levels may possibly affect cancer prognosis by metabolizing endogenous substrates, regardless of their role in anti-cancer drug metabolism. In this review, I discuss CYP and UGT expression level profiles in RCC based on previously published papers, including ours, and examine possible relationships between these enzyme expression profiles and treatment outcomes for patients with RCC.No potential conflict of interest relevant to this article was reported.メディカルレビュー社Acta Medica Okayama1882-14801822024ナトリウムチャネル異常とてんかん125132ENNo potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学文明動態学研究所Acta Medica Okayama2436-832642025上西川町の窪田次郎、そして勤のこと274280ENHiroshiYAMASHITA資料紹介 (Materials and data)10.18926/67962No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学文明動態学研究所Acta Medica Okayama2436-832642025備陽国学記録（四）134273ENKatsunaoKURACHI資料紹介 (Materials and data)10.18926/67961No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学文明動態学研究所Acta Medica Okayama2436-832642025歴史学と生成AI110122ENSeikoOCHI展望：デジタル人文学の可能性 (Perspectives: The Possibility of Digital Humanities)10.18926/67959No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学文明動態学研究所Acta Medica Okayama2436-832642025古代越前国足羽郡の「郡的世界」寸考8090ENAtsunoriWATANABEChigasaki City Museum研究ノート (Research note)10.18926/67957 Often discussed in recent years, the term gun-teki sekai refers to the social conditions of a district. In ancient Japanese local communities, there existed complex webs of historical rule and intertwined relationships between local clans that date back to before the establishment of the Ritsuryō system. Gun-teki sekai is a term that refers to the reality of the control of the provincial and district systems, in which multiple powerful clans served as gunji , district governors under the Ritsuryō system. Each gunji organized smaller clans below them to carry out administrative duties based on such relationships. Recent research is beginning to reveal the multipolar structure of the gun-teki sekai .<br>
In this study, the author examines the gun-teki sekai through an analysis of the Asuwa district in Echizen province, which is rich in historical materials. As a result, the following four points became clear. First, it is highly likely that the powerful clans who served as district governors in the mid-Nara period were traditional clans with roots in the eastern part of the district. Second, the powerful clans who served as district deputy governors may have been an emerging power. Third, from an archaeological perspective, the eastern part of the district is the traditional area, while the dominance of the western part of the district developed after the establishment of the Ritsuryō system. Fourth, in terms of clan distribution, the clans who served as district governors were distributed over the widest area, followed by those who served as district deputy governors.No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学文明動態学研究所Acta Medica Okayama2436-832642025『理科年表』の「地震年代表」をめぐって－ 10 世紀まで－6479ENHidekiARAIHistorian研究ノート (Research note)10.18926/67956This paper is based on the oral report I gave on July 22, 2023, at the 21st “Disaster Culture and the History of Community Formation” workshop hosted by the Okayama University Research Institute for the Dynamics of Civilizations. I discuss the changes in the “Chronology of Earthquakes” contained within the Rika nenpyō (Chronological Scientific Tables) and some of the problems with them, citing historical earthquake materials. It is necessary to clearly distinguish between real and false earthquakes, such as the Tamba earthquake (701), the Kinai earthquake (734), the Minō earthquake (745), the Ecchū-Echigo earthquake (863), and the Kantō earthquake (878). The author hopes that the “Chronology of Earthquakes” will be published in a better form in the future and calls for efforts in the field of history to verify and introduce historical earthquake materials.No potential conflict of interest relevant to this article was reported.岡山大学文明動態学研究所Acta Medica Okayama2436-832642025持続可能な開発のための教育とは―国際法制史の視点から―5363ENYokoKAWAKAMIPh.D in law, Université Toulouse Capitole研究ノート (Research note)10.18926/67955Throughout the history of international law, sustainable development has always been acknowledged as a global responsibility. In recent years, as global environmental concerns have escalated, this responsibility has become increasingly crucial. To fulfil this mandate, education policies must transcend national boundaries. Specifically, in light of pressing global environmental issues such as climate change, education on sustainable development is pivotal for the well-being of future generations. To delve deeper into this significance, the author examines the emergence of ESD (Education for Sustainable Development), its accomplishments, and the challenges the world is currently grappling with.No potential conflict of interest relevant to this article was reported.