インフレーションとアナウンスメントドリフト －インフレーション錯覚仮説に関する検討－

本稿の目的は，利益のポストアナウンスメントドリフト（post−earnings−announcement−drift）を説明する一つの仮説であるインフレーション錯覚仮説（inflation illusion hypothesis）について概観しながら，この仮説のポストアナウンスメントドリフト（post−announcement−drift）研究における意義について考察することである。ポストアナウンスメントドリフトの検証は，財務情報と決算発表後の株価との関連性を判断する上で有効であるが，その関連性がインフレーションと関係しているということは，インフレーションが生じている場合の財務情報の有用性について考察する上で役立つかもしれない。ポストアナウンスメントドリフトは，財務情報が発表された後，数ヶ月間にわたり，プラスのサプライズに対して株価が市場平均よりも上昇し，マイナスのサプライズに対して下落するアノマリー現象である。また，ポストアナウンスメントドリフトに関するこれまでの研究では，利益のポストアナウンスメントドリフトだけではなく，キャッシュフローのポストアナウンスメントドリフト （post−cash−flow−announcement−drift）についても検証が行われており，それらの存在が確認されているが，このことは利益情報やキャッシュフロー情報の決算発表後における株価との関連性を証拠付けている。しかしながら，利益情報もキャッシュフロー情報も一般に公表されており，誰でもコストをかけることなく利用可能であるにもかかわらず，ポストアナウンスメントドリフトが生じるのはなぜかという疑問点は依然として存在している。ポストアナウンスメントドリフトの存在が何度も確認される一方で，その現象が発生する原因については，いまだ完全には突き止められていないのである。このような状況において，インフレーション錯覚仮説は，利益のポストアナウンスメントドリフトが生じる原因をインフレーションで説明することを試みるものである。その仮説の主旨は，インフレーション下では，投資家は企業の将来業績にイリュージョン（錯覚）をいだいており，そのことが投資家の合理性を低下させて，ポストアナウンスメントドリフトを生じさせるということである。本稿の構成は以下のとおりである。まず，次節では，アナウンスメントドリフト研究におけるインフレーション錯覚仮説の位置づけについて説明する。第３節では，インフレーション錯覚仮説を検証したChordia and Shivakumar（２００５）を概観して，その分析手法と主な分析結果を確認し，第４節では，日本で検証を行う際に認識しておくべき点を指摘して，最後にむすびとしたい。