岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 191 2026 デジタルメディア・デジタルデバイスの自律的な使用に向けて（１） ― 自己制御能力とインターネット依存傾向に関する研究の概観から ― 169 175 EN Motoko MIYAKE Faculty of Education, Okayama University 10.18926/bgeou/70205 　デジタルメディア・デジタルデバイスの使用において，使用開始年齢の低年齢化・長時間利用の実態が指摘され，低年齢の子どもについても依存等の問題が注目されつつある。本報告では，子ども自身に，デジタルメディア・デジタルデバイスと適切に付き合う力を育てることの必要性を重視する立場から，インターネット依存傾向の抑制要因の１つに挙げられる自己制御能力に着目し，両者の関連についての本邦における研究を概観する。そして，子どもの自己制御の発達過程，自己制御の発達における促進要因・抑制要因を整理した上で，インターネット依存の予防のために子どもの自己制御の発達の観点から得られる示唆について検討した。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 188 2025 乳幼児期におけるデジタルメディア使用状況に関する研究の概観 123 127 EN Motoko MIYAKE Faculty of Education, Okayama University 10.18926/bgeou/68420 　子どものデジタルメディア，デジタルデバイスの使用に関して，使用開始年齢の低年齢化・長時間利用の問題が指摘され，乳幼児期からの使用実態の把握やそれが発達に及ぼす影響，および親の使用実態やペアレンタルコントロールも含めた検討の必要性が高まっているといえる。本報告では，近年の本邦における乳幼児を対象としたデジタルメディア，デジタルデバイスの使用実態を報告する研究や報告書を概観し，乳幼児期における使用実態の概要を把握するとともに，乳幼児期における依存傾向の実態やデジタルメディア使用に対する親の認識，乳幼児期のデジタルメディア使用をめぐるその他のトピックについて概観した。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 14 2024 大学生におけるインターネット使用態度とインターネット依存傾向 ―インターネット使用開始時期による検討― 389 396 EN Motoko MIYAKE Faculty of Education, Okayama University 10.18926/CTED/66794 　大学生を対象に，インターネット使用態度，インターネット依存傾向，インターネット使用開始時期について質問紙調査を用いて検討した。インターネット使用開始時期により，調査参加者を小学校群（18名），中学校群（44名），高校以降群（33名）の３群に分類し，大学生時点でのインターネット使用態度とインターネット依存傾向を比較した結果，小学校群はインターネット依存傾向が高めであり，他者の不適切なインターネット使用に対し介入することは少ない傾向があった。小学校高学年から自分用の機器によるインターネット使用環境を入手していた者の大学生時点での使用状況には，より遅くから自分用のインターネット環境を入手した者に比べ懸念すべき部分がある可能性が示唆される。インターネットの使用開始年齢によるその後の影響について，実践的な問いに答えるためには，より多面的に使用実態の違いを検討していく必要があることが指摘された。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 11 2021 大学生におけるインターネット使用態度，インターネット依存傾向とインターネット使用開始時の使用状況との関連 307 317 EN Motoko MIYAKE Graduate School of Education, Okayama University 10.18926/CTED/61582 大学生を対象として，インターネット使用態度，インターネット依存傾向と，インターネ ット使用開始時の使用状況との関連について，質問紙調査を用いて検討した。調査に参加した大学生 95 名のうち，インターネットの使用開始が小学５，６年生から中学３年生までの間であった 60 名を対象に分析を行った。分析の結果，主として以下のことが明らかとな った。使用開始時の使用実態が望ましいものであるほど大学生時点でも安全な使用ができている傾向があり，また，使用開始時の使用実態が望ましくかつ自律的に管理できているほど大学生時点においてインターネット依存に陥るリスクは低い可能性が示唆された。これらのことから，子どものインターネット使用をめぐる問題に関して，使用実態の望ましさだけでなく，自律的か他律的かという観点からも使用状況を捉えることの重要性が示唆された。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 9 2019 小学3年生を対象としたピア・サポートトレーニングの効果の検討 : 協同学習のための下地づくりをめざして 229 242 EN Motoko Miyake Yoshihiro Okazaki 10.18926/CTED/56554 本研究では，学校ぐるみで協同学習の取り組みを進めている小学校の3年生児童を対象として，協同学習の下地づくりを行うことをめざしたピア・サポートトレーニングを実施し，聞き方スキル，援助要請行動，サポート入手可能性，サポート提供可能性，攻撃性の観点からその効果を検討することを目的としていた。トレーニングの前後とフォローアップの3時点での効果測定について分析を行った結果，サポート入手可能性においてはトレーニングの効果を示唆する変化がみられた。一方，攻撃性においては，トレーニングによって攻撃性が上昇していることが示され，トレーニングに参加した児童について，イライラ感情や攻撃性への気づきを高めることはできたものの，対処方法の習得，活用，定着までには至らなかったと解釈された。トレーニングの回数，実施期間，およびトレーニング内容の般化に関して改善することで，より明確な効果が得られると考えられる。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 9 2019 クリエイティブ・ラーニング・スパイラルに基づいた紹介動画の制作が子どもの創造性と情報モラルに与える効果 125 133 EN Yoshihiro Okazaki Motoko Miyake 10.18926/CTED/56547 クリエイティブ・ラーニング・スパイラルに基づいたワークショップが子どもの創造性・情報モラルに与える効果について検討した。ワークショップに参加する群 (介入群) とゲームで遊ぶ群(統制群) の2群間で比較した結果，アイデアの産出数と情報モラルに関する記述数の差は有意ではなかった。また，クリエイティブ・ラーニング・スパイラルの各段階の行動に対する自己効力感を調べた結果，介入群の自己効力感は有意に上昇していた。さらに，クリエイティブ・ラーニング・スパイラルに基づいた創造性を育む方法について考察し，子ども間の自由な関わり合いが必要であることを示唆した。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 9 2019 小学校における児童のいざこざの分類と教師の介入解決方略としてのミディエーションの有効性 33 46 EN Tazuko Aoki Ayaka Yamazaki Yayoi Okumura Motoko Miyake Masanobu Kimura 10.18926/CTED/56539 子どものいざこざは一般的には起こらないほうがよいと考えられている。他方で，子どもの社会性の発達を促すポジティブな面も指摘されている。本研究では小学校におけるいざこざの実態を調べ，有効な教師の介入解決方略を明らかにすることを目的とした。研究1では，教育実習を終えた大学生126名に質問紙調査を実施し，いざこざの内容を分類した結果，7種が見出された。研究2では，小学校の学級担任93名に，7種のいざこざ場面のシナリオを提示し，どのような介入解決方略をとるか尋ねた結果，ミディエーション（双方の子どもから話を聴き，子どもから解決策を引き出す方略）が，7つのうち5つの場面で最も多くとられていた。研究3では，経験豊富な管理職39名に，より解決が難しい3場面での介入解決方略について尋ねたところ，全ての場面でミディエーションが最も多かった。以上の結果から，小学校における教師のミディエーションの有効性について論じた。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 8 2018 中学1年生を対象としたピア・サポートプログラムの効果の検討 : 小学6年生への移行支援をピア・サポート活動に位置付けて 123 133 EN Motoko Miyake Graduate School of Education, Okayama University 10.18926/CTED/55812 本研究では，中学1年生を対象として，「小学校訪問」をピア・サポート活動として位置付けたピア・サポートプログラムを実施し，社会的スキルおよび自己有用感の観点からその効果を検討することを目的としていた。質問紙による効果測定を行い，分析の結果，社会的スキルおよび自己有用感のいずれにおいても，ピア・サポートプログラムの前後，および，ピア・サポートトレーニングとピア・サポート活動の前後で，統計的に有意な上昇が示された。また，事前の社会的スキルと自己有用感の評定値が比較的低めの生徒においてのみ，ピア・サポートトレーニングの前後で上昇的変化が生じたことから，ピア・サポートトレーニングからピア・サポート活動へと移行するピア・サポートプログラムの形式は，社会的スキルと自己有用感の低めな生徒にとっては特に有用であると考えられた。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 165 2017 病気の子どものための「合理的配慮」に対する教員の意識 : 学校種別に基づく分析を中心に 33 41 EN Munehisa Yoshitoshi Okayama University Graduate School of Education Motoko Miyake Okayama University Graduate School of Education Yukiko Ishibashi Graduate School of Education, Hyogo University of Teacher Education 10.18926/bgeou/55291 　本研究では，病気の子どものための「合理的配慮」に対する教員の意識の傾向を把握し，インクルーシブ教育の展開に向けた課題を明らかにすることを目的とした。２つの研修会（2016 年８月）に参加した小・中学校および特別支援学校の教員（n = 127）を対象に，�@新たな動向の把握状況（障害者権利条約および医療的ケア通知，２件法），�A「合理的配慮」に関する「基本理念」（２項目），「教育内容・方法」（５項目），「支援体制」（５項目）に対する意識（４件法）について質問紙調査を実施した。結果，近年の動向に関する情報は浸透しつつあるが，小学校を中心に未だ十分ではなかった。また，「合理的配慮」の提供に関しては，全体的に中学校における平均値が比較的に低い状況があった。年齢および勤務年数についても，「本人の病状理解に基づく生活指導」および「急な病状の変化への対応」に対して，若く，経験が少ない教員の平均値が低いことが明らかになった。中学校における組織的な支援体制の構築に期 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 161 2016 小学校における仲間による対立解消に焦点を当てた ピア・サポート・トレーニングの効果の検討 11 16 EN Motoko Miyake Sayaka Sezaki Kazuki Matsuura 10.18926/bgeou/54227 本研究では，小学校４年生を対象に，仲間による対立解消スキルに焦点を当てたピア・サポート・トレーニング（計10回）を約半年間にわたって実施し，その効果の検討を行った。対象となった児童は各学年単学級の小規模校に在籍しており，対人関係の固定化が課題視されていた。社会性，対立解消スキル，サポート入手可能性，サポート提供可能性，学級への適応感について，ピア・サポート・トレーニングの前後でどのような変化がみられるかとの観点からトレーニングの効果を検討した結果，社会性と対立解消スキルにおいて統計的に有意な平均値の上昇がみられた。また，各変数のトレーニング前の測定値により高群・低群別に変化を検討したところ，下位群においてはすべての変数について上昇が確認された。このことから，特に実施前の測定値の低い参加者にとって効果が大きいことが示された。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 6 2016 中学校の職場体験学習のためのSSTプログラムの実践 160 169 EN Kazuki Matsuura Motoko Miyake 10.18926/CTED/54032 　職場体験学習の効果をより高めるための一つの方法として，事前に対人スキルやコミュニケーションスキルを身に付けるための学習を行っておくことが必要であると考え，職場体験学習の事前学習において，3回のソーシャルスキルトレーニングと異年齢交流活動を実施した。事前学習が始まる前の職場体験学習に対する期待と不安を変量としたケースのクラスタ分析により，3つのクラスタが得られた。第1クラスタは期待が低く，不安は中程度あるクラスタと考えられる（n=21）。第２クラスタは期待が高く，不安が低いクラスタと考えられる（n=20）。第3クラスタは期待と不安の双方が高いクラスタと考えられ，全体の約半数がこのクラスタに属していた（n=41）。ソーシャルスキルトレーニングの実践を通して，第3クラスタの不安の減少が有意にみられた。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.