岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 190 2025 岡山大学教育学部教育実践力向上カリキュラムにおける初等家庭科内容基礎の実践 ― 2024 年度実践結果と教科内容構成力の継続的育成の検討 ― 139 148 EN Yoko SHINOHARA Faculty of Education, Okayama University Miyuki HISANARI, Faculty of Education, Okayama University Chiharu MORI Faculty of Education, Okayama University Kyoungwon LEE Faculty of Education, Okayama University 10.18926/bgeou/69617 　岡山大学教育学部において教育実践力向上カリキュラムが始動し2 年目となる2024 年度「初等家庭科内容基礎」の実践について，学生のアンケート結果から新しいカリキュラムにおける授業評価と教科内容構成力育成の課題を検討した．授業の到達目標に係る学生の自己評価は高く，教科内容構成要素との関係から，教科内容構成力のプロセス①に係る基礎的な力は獲得できていた．授業に意欲的に取り組んだグループは授業全体の満足度が高かった．授業後は家庭科の教育内容を指導者の視点から認識できている学生が多く見られ，指導法で学ぶ家庭科の授業つくりに繋がる学修となっていることが分かった． No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 189 2025 岡山大学教育学部家政教育講座における教育実践力向上にむけた新カリキュラム初等家庭科指導法基礎および内容基礎の実践と評価 ―2024 年度指導法基礎受講学生を対象としたアンケート調査の分析を通して― 111 122 EN Chiharu MORI Faculty of Education，Okayama University Miyuki HISANARI Faculty of Education，Okayama University Kyoung Won LEE Faculty of Education，Okayama University Yoko SHINOHARA Faculty of Education，Okayama University 10.18926/bgeou/69242 　これまで，岡山大学教育学部家政教育講座では，家庭科教員養成のコア・カリキュラムを設定し，家庭科のねらい・原理を達成できる実践的指導力の育成を行ってきた。本稿では，新カリキュラム1 年次開講科目である「初等家庭科内容基礎」と「初等家庭科指導法基礎」の二つの授業の実践について，その成果と課題を整理し，今後に向けての示唆を得ることを目的とした。学生のアンケート調査結果より，指導法基礎は，シラバスに記載した授業概要や到達目標に示した内容の理解を促すことができたと考えられた。また，本授業の成果は，内容基礎の学修成果と併せて，小学校家庭科の意義，中学校以降の学習との繋がりに対する理解を深めることができたと推察された。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 15 2025 中学校家庭科における高齢期学習の実践　―ライフコースの中で高齢期を考える― 219 233 EN Mihoko TAKATA Student At Graduate School of Education, Okayama University Kyoungwon LEE Faculty of Education, Okayama University 10.18926/CTED/68493 　本研究では，中学校家庭科における高齢期学習の授業実践を通して，中学生が高齢期を自らのライフコースの中で考えることができるかを明らかにすることを目的とし，中学生を対象に高齢者，高齢期学習を実践した。中学校家庭科における高齢者や高齢期に関連する学習内容を確認するため，『中学校学習指導要領（平成29年告示）解説技術・家庭編』と家庭科の教科書を分析した。中学生が高齢者，高齢期に関して自分のライフコースの一部として考えることができるように学習指導案を作成し，岡山県内のT中学校3年生を対象に授業を行った。授業実践の結果，学習の深まりを感じたと回答した中学生が多く，高齢期を将来の自らのライフコースの中で考えられるようになった中学生も少なくないことを確認できた。しかし，高齢者に関する学習をより望む中学生が半数を下回り，中学生が更なる学習の意欲や興味を持てるような学習方法の工夫が必要であることも明らかになった。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 15 2025 高等学校家庭科における結婚に関する学習の扱い（2）　教科書の記述分析に基づいて 1 15 EN Shiho TANABE Fukuyama University Kyoungwon LEE Faculty of Education，Okayama University 10.18926/CTED/68478 　本稿では，「多様化する結婚」という日本の現状を踏まえ，結婚に関連する学習内容が，高等学校家庭科においてどのように扱われているかを分析することを目的とし，平成30年版の『高等学校学習指導要領』に基づいて構成された「家庭基礎」の教科書10冊を用いて結婚に関連する学習内容を分析した。分析の結果，教科書には，『指導要領』に基づいて結婚等に関連する法制度の記述がみられること，結婚をめぐる現状や変化を反映した学習内容が取り扱われていることを確認した。また，夫婦の氏，同性婚を取り上げ，具体的な学習活動について分析した結果，教科書によっては，知識や現状を提示する学習だけでなく，学習者である高校生が自ら考えること，選択すること，さらに他人の選択についても客観的に考えられるように問いかけている教科書もみられた。結婚に関連する法律，語句の掲載の有無，学習活動において，教科書によって取扱いの差があることが明らかになった。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 180 2022 男女共同参画に関する高校生の意識― 家庭生活と社会生活を中心に ― 49 59 EN Kyoung Won Lee Graduate School of Education, Okayama University Moe Hosoda Hyogo National Health Insurance Organization 10.18926/bgeou/63923 本研究では，高校生における男女共同参画に関する意識を家庭と社会生活を中心に明らかにすることを目的とし質問紙調査を行い分析した。社会全体において男女の地位が平等であると認識する高校生は2 割で，7 割の高校生は男性が優遇されていると認識している。性別分業を半数以上の高校生が支持する一方で，家庭や社会生活の営みでは性別に関わらず平等に関わることを望む高校生が圧倒的に多い。将来のパートナーには家事・育児遂行意識と能力，自分の仕事に対する理解を求めながら，女子はパートナーの収入や職業を，男子はパートナーの家事・育児能力をより求めている。高校生は男女共同参画の関連学習の必要性を認識し，適当であると考える学習時期は内容により小学生から高校生まで多岐に選んでいる。本研究では，高校生が性別分業を支持する一方で，家庭や社会生活における男女共同参画を望むなど，変化を望みつつも現状を受け入れている様子や，学習者の発達段階を考慮しながら男女共同参画について体系的に学ぶことができるように教育機会を提供する必要があることが明らかになった。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 12 2022 高等学校家庭科における結婚に関する学習の扱い ―学習指導要領と教科書の記述分析に基づいて― 211 225 EN Shiho Tanabe Student at Graduate School of Education，Okayama University Kyoung Won Lee Graduate School of Education, Okayama University 10.18926/CTED/63309 本研究では，「多様化する結婚」という日本の現状を踏まえ，結婚に関連する学習内容が，高等学校家庭科においてどのように扱われているかを分析することを目的とし，平成11，21，30 年版の『高等学校学習指導要領』と平成21 年版に基づいて構成された「家庭基礎」の教科書10 冊を用いて結婚に関連する学習内容を分析した。分析の結果，教科書には，『学習指導要領』に基づいて結婚等に関連する法制度の記述がみられ，結婚をめぐる現状や変化を反映した学習内容が取り扱われていることを確認した。一方，法律婚，事実婚，同性婚など結婚に関連する語句については，教科書によって内容の記載の有無に差がみられ，多様化している現状の理解に十分対応しているとはいえないことも明らかになった。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 179 2022 岡山大学教育学部家政教育講座における初等家庭科授業研究・内容研究の実践と「教科内容構成力」の育成─小学校教員養成における教科教育と教科内容を統合する授業内容の構築─ 105 112 EN Sono Sato Division of Life, Health, and Sports Education, Graduate School of Education, Okayama University Tetsunori Kawata Division of Life, Health, and Sports Education, Graduate School of Education, Okayama University Kyoung Won Lee Division of Life, Health, and Sports Education, Graduate School of Education, Okayama University Hana Sekikawa Faculty of Architecture, Kindai Univ. Yoko Shinohara Division of Life, Health, and Sports Education, Graduate School of Education, Okayama University 10.18926/bgeou/63244 教員養成では，教育実践を核に据えた「教科教育と教科専門を架橋する研究領域」の確立が課題となってきた。岡山大学教育学部では「実地教育を核としたコア・カリキュラム」と「教科内容構成力育成」のための授業科目の連携・統合の取組を行ってきた。本報告では，家政教育講座で教科教育と教科内容の統合を目指して構築・実践してきた初等家庭科授業研究と内容研究の平成26年度～平成30年度の「教科内容構成力」の育成を検討した。その結果，受講生は「教科内容構成力は高まった」と評価していたが，平成28年度以降教員志望度の低い学生が増え，平成28・30年度では，教員志望度の高い学生との自己評価得点が有意に低いことが明らかになった。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 177 2021 児童虐待防止教育に関する中学校教員の意識と現状 85 93 EN Kyoung Won Lee Graduate School of Education, Okayama University Haruka Taniguchi NEC Solution Innovation, Ltd. 10.18926/bgeou/62433 本研究では，中学校教員の児童虐待に関する意識と対応の実態や児童虐待防止教育に関する意識と現状を明らかにすることを目的とし，2018 年に岡山市の中学校6 校の協力を得て，中学校教員を対象に質問紙調査を行い分析した（266 部配布，171 部回収：有効回収率64.3％）。学校現場で被虐待生徒（疑いを含む）に出会った経験のある教員は8 割以上である。 教員の多くは，学校内の当該生徒と関係のある教員や管理職の教員と相談し，外部の関係機関に相談・通告するなどの対応を行っており，適切な対応のためには，生徒及び教員間で相談し合える関係を築き，外部機関との協力体制を築くことが必要であると考えていた。中学生を対象とする児童虐待関連教育を行うことに賛成した教員は9 割，実際に授業を行った経験をもつ教員は2 割弱である。教育の実践においては，児童虐待関連内容を扱うことで生じうる課題などを考慮し，慎重に行う必要があるのは言うまでもないが，教員の多くは，教育を実施することで得られる効果を肯定的にとらえており，本研究では，教育の必要性と実践可能性を確認できた。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 175 2020 性別役割意識と実態― 韓国昌原市における未就学児の親調査にもとづいて ― 57 68 EN 10.18926/bgeou/61002 　本研究の目的は，韓国の昌原市に居住する子育て期の父親と母親の役割意識と実態を把握，分析することである。2016年９月から10月に幼稚園，保育所等の協力を得て質問紙による調査を実施した。質問紙は，父親，母親，祖父母用をセットにした500部を配布，父親217部，母親257部，祖父母54部を回収し，本稿では父親と母親票を分析した。平均年齢は父親が39.4歳，母親が37.6歳，子どもは２人が最も多い。家事・育児は，概ね母親が行っており，父親の３割強，母親の４割強は，家事・育児遂行の現状を不公平と感じ，父親の２割，母親の５割は，父親の育児担当を増やしたいと希望していた。父親の６割，母親の４割強は，「夫は生活費，妻は家事・育児」という役割分業を支持する一方で，６割前後の父親と母親は，「夫は家事・育児，妻は生活費」という逆の形も支持していた。父親と母親の８割以上が家事・育児を平等に分担すべきと考え，父親の５割，母親の６割が生活費を平等に分担すべきと考えていた。本調査の結果，多くの父親と母親は，夫婦における役割遂行について柔軟に考えようとしており，変化がみられていることを確認することができた。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 172 2019 しつけと虐待に関する意識と実態 : 韓国の未就学児の親調査に基づいて 23 34 EN Kyoung Won Lee Graduate School of Education, Okayama University 10.18926/bgeou/57562 　本研究の目的は未就学児を持つ親におけるしつけと虐待に関する意識と実態を明らかにすることである。2018 年９月から10 月の間に韓国の昌原市にある保育所などの協力を得て，500 部の質問紙を配布，271 人から有効回答を得た。本稿では母親238 人を分析対象とした。分析の結果，母親は，子どものことをよく理解し，子育てに充実感を感じており，子どものしつけは親の責任だと考えていることを確認することができた。子どものしつけに関しては配偶者と話し合っており，家族以外にも相談できる人がいるなど，母親の子育て環境は決して孤立しているわけではないと思われる。母親の多くは，しつけのための体罰は肯定するものの，それが子どもの心や体に傷を与える場合は虐待になると考えていた。また，母親の多くは，しつけに対して不安と悩みを抱えており，本稿では，自分のしつけ行為が虐待にあたるのではないかと考え，しつけと虐待のはざまで悩む母親の様子を確認することができた。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 167 2018 岡山大学教育学部家政教育講座における「中等家庭科内容論」の実践と「教科内容構成力」の育成 : 教科教育と教科内容の統合を目指す家庭科カリキュラム構築の試み 61 77 EN Sono Sato Tetsunori Kawata Kyoung Won Lee Hana Sekikawa Yoko Shinohara 10.18926/bgeou/55703 　岡山大学教育学部家政教育講座では，教科教育と教科内容の統合を目指す教員養成家庭科カリキュラムを構築し，平成22 年度から実践してきた。本報告では，平成26 年度から検討を開始した家庭科カリキュラムにおける「教科内容構成力」育成の取組と，平成27・28年度に実施した「中等家庭科内容論」の授業内容と「教科内容構成力」の育成について検討した。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 159 2015 小学校教員における児童虐待に関する認識と対応 61 69 EN Kyoung Won Lee Yuki Adachi 10.18926/bgeou/53571 本研究では，小学校教員の児童虐待に関する認識や対応などの現状を把握し，児童虐待防止等のために必要なことを検討することを目的とし，2014 年に岡山県内の小学校7校の協力を得て質問紙調査を行い分析した。分析の結果，ほとんどの教員は，児童虐待の早期発見努力義務及び通告義務を認知しており，被虐待児童の発見経験がある教員は7 割以上で，被虐待児童の発見時には多様な方法で対応していること，8 割以上の教員が児童虐待に関する教育を受けていることを確認できた。児童虐待関連の知識や学習経験，被虐待児童と遭遇経験がある教員は，虐待判断認識が高く，通告意思が高いこと，教員が児童虐待防止等に適切な対応をするためには，継続的な学習機会の提供により的確な知識を持つとともに，学校内外のネットワークの整備，関係者間の共通認識と情報の共有などが必要であることが明らかになった。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学大学院教育学研究科 Acta Medica Okayama 1883-2423 158 2015 韓国のひとり親家庭で育った子どものライフストーリー─ 子どもの認識と生活設計 ─ 157 167 EN Kyoung Won Lee 10.18926/bgeou/53160 　本研究では，ひとり親家族の子どもは，その家族の子どもである自分をどのように認識し ているのか，ひとり親家族の生活史は生活設計にどのように影響するのか，以上はひとり親 家族になった背景によって異なるのかを分析することを目的とし，ひとり親家族の子どもを 対象にライフストーリー・インタビューを行った。分析の結果，ひとり親家族の子どもは，「引 け目」「劣等感」「人とは違う」と言葉で自分を表現し，否定的に認識する傾向がみられ，ひ とり親家族になった背景による差がみられた。子どもの認識は，生活史を開示することにも 影響を与えており，死別によるひとり親家族の子どもは「隠す努力」を，離婚によるひとり 親家族の子どもは「淡々と開示」するといった形で現れていた。子どもの生活史は，結婚や 親との生活を含む生活設計にある程度影響を与えていたが，背景による差はみられなかった。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.