岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 5 1 2005 平成16年度の活動状況の概要 181 184 EN 10.18926/14498 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 5 1 2005 科学実験体験活動（小・中学生および高校生対象）実践報告 173 180 EN Yasuo Katoo Nobukiko Yamashita Hisakazu Ogura Isao Kusachi Kuranoshin Kato Yoshihiko Inada Teruhiko Ishikawa Seiji Kakihara 10.18926/11410 本稿は1995年から2004年まで、小・中学生および高校生を対象に実施してきた各種の科学実験体験活動の実践報告である。これらの体験活動は、岡山大学教育学部理科教育講座の教員とそれぞれの研究室に属する学部生・大学院生たちが実践してきたものである。活動の企画、教材開発、活動の運営、子どもたちに対する実験内容の説明から実験指導に至るまで、ほとんどを学生たちの自主性に任せた。教員は学生たちに対する支援に徹することを原則とした。これらの活動を通して得られた成果や、実践活動を行うに当たって、日頃の自然科学の探究活動の大切さについても触れる。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 5 1 2005 学校のトイレに忌避的行動を示す自閉症児に対するトイレ指導 159 171 EN Hiroshi Onoro 10.18926/11408 自立的な排泄行動が身についているにもかかわらず、幼稚園や学校などの特定の場面になると、トイレが使用できないというパターンに支配されている自閉症児童を対象に、トイレに近づくことに主眼を置いた指導を試みた。指導に際しては、日常的に教師が「受容」を前提としたかかわりの割合を増やしていき、そうしたかかわりの中で形成された信頼関係を基礎にして、ほぼ半年という短期間のうちに、本児の排泄行動に大きな変化が認められた。これらの結果に基づき、人間関係の形成が困難な自閉症の児童に対する指導において、教師がどのようにかかわればよいかという問題について考察をおこなった。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 5 1 2005 職場ごとの学校教師の仕事特性　〜教師のメンタルヘルス支援で知っておくべきこと〜 151 157 EN Chiaki Tsukamoto 10.18926/11406 学校教師の仕事は非常に複雑で難しく、教師は非常に多忙である。そのため、教師のメンタルヘルスは次第に悪化し、休職者も増える傾向である。ところが精神科医やカウンセラーなどの教師を支援する立場にある専門家の中には、「教師の仕事は楽である」という誤解をしているものもいる。それでは十分な支援ができるはずもない。筆者は、支援にあたる者が、教師の業務の特性や学校組織の特徴を知りことが重要であると考えた。そこで小学校、中学校、高等学校ごとに、その職場の特性や人間関係の特徴を列記し、不調の背景要因を整理した。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 5 1 2005 算数・数学科における習熟度別・少人数指導の課題と展望 139 149 EN Toyoo Kurosaki 10.18926/11404 ゆとりの中で「生きる力」の育成を目指す学校教育は、「知識・技術」といった量的な学力よりも、「関心・意欲」、「思考力」といった質的な学力を重視するという方向を打ち出した。算数・数学科では、その意図実現のために指導内容が30％も大幅に縮減された。このため、当初から大幅な縮減は、算数・数学の学力低下を招くことが危惧され、それが実現に生じているのが現状である。こうした学力低下の歯止め方策として、算数・数学科の授業研究では、習熟度別・少人数指導の在り方の成否が問われている。そこで、本研究では、学校現場が取り組んでいる習熟度別・少人数指導の課題と展望を述べる。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 5 1 2005 不登校の子ども支援に関するガイドライン試案 131 137 EN Tsutomu Yamamoto 10.18926/11402 教育臨床家が不登校の子どもの支援を行う際に「臨床的判断」の参照枠となるガイドライン試案を作成することが本論文の目的である。不登校の多様な状態像を見立てる指針として、a）登校状況からみた5型類、b）不登校の6段階の経過、c）7つの原因論、を提示した。その上で教育臨床家による不登校支援の原則を12項目にわたって列記した。教育臨床的な支援12項目は不登校の臨床実践から抽出された経験則が中心である。不登校の子どもの多様な歩みを保障する一方で、ガイドラインを参照しながら社会的自立へと向かえるように周囲が連携して支援していくことが求められる。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 5 1 2005 技術教育としての工作教育 119 129 EN Tatsurou Matsumoto Hideki Ariyoshi 10.18926/11401 図画工作科は、戦前まで図画科と手工科が戦後の教育改革より一つの教科に統合されたものである。手工科は普通教育における技術教育を追究してきたが、図画工作化になって以降の工作領域の内容は、美術に偏ったものとなり、技術の基礎が軽視されているとの批判が技術教育を進める立場からなされている。現在の図画工作科の教科書内容も、そのような傾向が一層進んでいる。図画工作科の工作領域は、児童が身の回りのものにはたらきかけ、世界を読み解いていくときの技術的基礎を育てるものでなくてはならないと考える。そこで図画工作科の前身である手工科が積み上げてきた成果に学ぶとともに、自然環境の豊かな小学校における工作教育として適切であると考える「手仕事のカリキュラム」を構成し、実践した内容を検討し考察する。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 5 1 2005 高等学校における学級集団帰属意識尺度作成の試み 109 117 EN Kimiko Honda Shoji Inoue 10.18926/11398 本研究では、現代の高校生における学級集団への帰属意識の要因を明確にし、その学級集団への帰属意識の要因の構造をもとに、高等学校における学級集団への帰属意識とスクールモラールや、学校生活適応感尺度との関連性について考察した。まず、145名の高校生から学級集団への帰属意識の規定要因についての項目を収集し、高校生の心的リアリティーに添った具体的場面での46の質問項目を選定した。学級集団への帰属意識尺度の得点について因子分析を行ったところ、「学級からの受容」、「学級のまとまり」、「帰属阻害感」の3因子が抽出された。各因子尺度の信頼性分析により、信頼性が確認された。また、全ての並行検査との間に有意な相関がみられることから構成概念妥当性が支持されたと考える。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 5 1 2005 乾漆像制作技法の研究 99 108 EN Hisatoshi Ueta 10.18926/11396 漆器は「japan」といわれ、漆製品は日本を代表し、世界に誇ることのできる文化であり、古来より日本の独自なものである。この漆器の与えるイメージは本物、高品質、高級感である。しかし漆は「japan」ではなかなか通用しなくなりつつあり、一般的なものでなくなってきている。現代は安価なFRPによる加工製品が溢れ、高級な漆製品を必要としなくなったともいえる。伝統工芸の世界では漆芸として確立されているが、彫刻分野においては乾漆技法、技術は難しいものとして捉えられ、あまり多く制作されていない。日本古来の乾漆像の制作技法を考察し、現代の彫刻素材としての乾漆技法を確立したいと考える。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 5 1 2005 吉本ばななのサウンドスケープ　-オノマトペを中心に- 87 98 EN Yui Takeuchi Shinobu Oku 10.18926/11394 本原稿では、文学作品に現れた音を素材に音楽作品の創作を試みる。事例研究として現代の女流作家、吉本ばなな『キッチン』と『TUGUMI-つぐみ』をとりあげこれらの作品に出現する音を素材にボイスプロダクションの創作を行った。まず、授業対象のオノマトペに対する感受性を喚起することを目的に、吉本の『キッチン』『TUGUMI-つぐみ』から抽出した文章に出現する物音をオノマトペで表す実験的なアンケート調査を行い、回答者のオノマトペ把握について分析・検討した。次に、それらのオノマトペを素材にボイスプロダクション創作の授業実践を行い、作品について分析・検討した。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 5 1 2005 ドイツ、バイエルン州基幹学校の教授プラン（音楽） 69 85 EN Yoshie Kawanishi Shinobu Oku 10.18926/11391 本稿は、ドイツ、バイエルン州基幹学校の教授プランの中から「教科に関連する教授課題と教育課題」と「学年別教科カリキュラム」の「音楽」の部分を日本語に訳出したものである。社会のグローバル化に伴って世界各国の音楽教育の動向について盛んに研究が行われている。中でもドイツは日本の音楽教育研究者にとって強い関心の対象である。しかしながら、州ごとに異なる「教授プラン」が実施されているために全土を鳥瞰することができてない。そこで、本稿では全体像の把握に近づくべく、これまで研究されていないバイエルン州を扱う。オルフの教育メソッドが生まれ実践されたこの州における音楽教育の現状を把握することは日本の音楽教育研究にとって重要なことと考え、「基幹学校（Hauptschule）」の教授プランを訳出する。この教授プランは、以下のような点で日本の学校音楽教育のあり方に大きな示唆を与えるものである。・学校生活からドロップアウトするかもしれない生徒に対する指導が配慮されている。・各教科のカリキュラムを設定する前提として、各学生の生徒の特性や授業の重点に関する明確な記述が見られるため、教科の枠を越えた総合的な学習が可能である。・活動先行型で、様々な音楽活動が具体的に述べられており、しかも各音楽活動が音楽的諸要素などの学習と密接に関連づけられている。・伝統的な音楽やポピュラー音楽が実在する音楽の一種として、他の音楽ジャンルと並列的に組み込まれている。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 5 1 2005 黒澤・小川編『標準師範学校音楽教科書』（1938）における歌曲 57 67 EN Shinichiro Suzuki Shinobu Oku 10.18926/11389 本稿の目的は、黒澤隆朝・小川一朗編『標準師範学校音楽教科書』（1938）の歌曲を概観することによって、国定師範学校教科書が発行される直後の検定済教科書における歌曲の特徴と傾向を明らかにすることである。『師範音楽　本科用巻一』（1943）との比較を通して、以下の3点が明らかとなった。�@『標準師範学校音楽教科書』は、歌曲の他、器楽、鑑賞、音楽理論、音楽基礎の分野を含み、編纂された教科書である。�A8割近くの歌曲は、西洋の作品ないしは西洋の民謡であり、それらの歌詞は原曲の翻案か、新しく作られた日本語の詩である。�Bミリタリズム志向の歌曲教材には、4/4拍子、　、弱起、長調の行進曲が適用されている。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 5 1 2005 ドイツにおける春の気候的位置づけと古典派、ロマン派歌曲にみられる春の表現について　-教科書をこえた学習に向けて- 43 56 EN Haruko Kato Kuranoshin Kato 10.18926/11386 どの音楽作品にも、その背景には当該の地域の自然や文化が存在する。学校教育において、音楽の生成や表現を考え作品を総合的に理解するために、その歌が歌われた地域の気候や風土、生活習慣等の理解が必要である。それによってはじめて、その地域の人々の気持ちに近づくことができるのであり、そのような気持ちで歌を歌ったり聞いたりすることができる。そのためには教科間の連携が必要と考える。そこで本稿ではドイツの春を取り上げ、気候位置づけと古典派、ロマン派の歌曲に見られる春の表現について検討した。ドイツの5月には、太陽高度や日射量が急に増加し、冬から夏への昇温の最終段階近くに対応する。そのような春、5月をテーマとした歌曲では春に関する様々な音楽表現がみられる。その結果から、音楽表現と気候の関係を視点として音楽科と理科との連携について述べた。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 5 1 2005 身近な生物に関する調査報告--中学校3年生(15歳前後)と高等学校理科教諭(35歳前後)との比較 33 42 EN Kenji Tanaka Yosinobu Honda Ai Tamaki 10.18926/11384 中学校3年生と高等学校理科教諭とを回答者とし、「多様な生物」に関する意識と、現行の小・中学校理科（生活科を含む）教科書に示されている「身近な生物」の身近さの程度とを問うアンケート調査を実施し、回答結果を比較分析してきた。中学3年生より高等学校理科教諭の方が、「多様な生物」に対する関心度が高いこと、自信度が高いこと、「身近な生物」により身近でることを、また、中学3年生と高等学校理科教諭とも、「生物の多様性」に関連した基本方針への関心も基盤となる学問的な知識も十分とは言い難いこと、植物より動物に対して自信度が高いこと、識別されている生物（種）数は現実より非常に多いと考えていることを、明らかにした。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 5 1 2005 前期中等教育段階における「生物の多様性」の取り扱いに関する比較分析　-アメリカ、オーストリア、日本の場合- 23 32 EN Ai Tamaki Kenji Tanaka 10.18926/11382 学習指導要領と教科書を手がかりに、アメリカ、オーストリア、日本の前期中等教育段階において、「生物の多様性」がどのように扱われているかを比較検討した。示されている生物については、総数はオーストリアが最も多いものの、種類の偏りは3国とも類似していた。また、想定されている学習の内容・方法は、3国とも「遺伝子・種・生態系の多様性」に関する内容があるものの、扱いに大きな偏りがあった。「生物の多様性」の扱われ方が大きく変化していく可能性を秘めている。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 5 1 2005 オーストリアの「生物・環境」教科書における「生物の多様性」--前期中等教育の場合 13 22 EN Ai Tamaki Kenji Tanaka 10.18926/11381 オーストリアの前期中等教育段階（第5〜8学年）の教科「生物・環境」において、環境教育に関わる新しい課題となっている「生物の多様性」がどのように扱われているかを、学習指導要領と教科書を手がかりに分析した。「生物の多様性」の概念を規定してはいないものの、生態系を軸とした学習を通して、「生物の多様性」を扱っているといえることがわかった。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.

岡山大学教育学部附属教育実践総合センター Acta Medica Okayama 1346-3705 5 1 2005 社会科における「新しい評価」の実践的課題　-中学校社会科公民的分野を事例として- 1 11 EN Toshinori Kuwabara 10.18926/11379 本研究は、平成13年4月の指導要録改善に関する通知によって、学校現場における評価のあり方がどのように変わったかを明らかにしたうえで、その基礎となっている評価に対する考え方を検討し、実際に評価を行っていくうえでいかなる問題が生じるか、今後よりよい評価を行うためにはどうすればよいかを明らかにしようとするものである。評価規準等の事例の分析から「新しい評価」の最大の問題は、評価規準・基準作成の方法が十分に確立されないまま、絶対評価を全ての教科そして観点において一律に実施したことが明らかとなった。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported.