Okayama Economic Review
Published by the Economic Association of Okayama University

Online ISSN 2433-4146
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企業の組織変革行動に関する調査 ~日本企業のCI 活動を対象とした06年調査と86・96年調査との比較を中心にして~

松田 陽一 岡山大学
抄録
今日,バブル経済崩壊後の景気回復の兆しも見受けられ,企業は新しい経営スタイルを模索する必要性にせまられている。さらに,従来にもまして企業をとりまく環境は,急速的に変化し,企業には,それらに対して,従業員の意識や行動の変革を意図したいわゆる組織変革行動が常態的に要請されている。このような状況下,我々の研究関心は,企業の組織変革行動が,今日,どのような様相を呈しているのか,そして,それが今日までにどのように変化してきているのか,ということにある。以上の研究関心に基づき,我々は,2006年8月から8月末日にかけて質問票を使用したアンケート調査(以下,「06年調査」と略称する)を行った。この06年調査における具体的な課題は,日本企業が行ってきた組織変革行動の代表的な施策(体系)のひとつであるCI (Corporate Identity)活動を対象にして,第1に,今日の企業の組織変革行動の様相を明らかにすること,第2に,06年調査の結果と,1986年の調査,あるいは1996年の調査とを比較することにより,その活動がどのように変化してきているのかについて明らかにすることである。よって,本稿の目的は,この課題に基づき行った06年調査の調査結果(内容と比較)を報告することにある。ここで,1986年の調査とは,1986年に財団法人企業活力研究所が行った調査(以下,「86年調査」と略称する)である。また,1996年の調査とは,1996年に松田他が行った調査(以下,「96年調査」と略称する。詳細は,松田陽一『企業の組織変革行動』千倉書房,2000年を参照のこと)である。な お,06年調査の詳細については,松田(2006)を参照いただきたい。 また,上記の86・96・06年調査においては,①導入年次は異なるが,CI 活動を導入した日本国内の企業を調査対象としたこと,②質問票を使用するアンケート調査という調査方法であること,③質問票には共通している質問項目があること(96・06年調査はその一部について,経時変化をみるという観点から,86年調査と同様な質問項目を使用している),について同じである。よって,本稿における以下の調査結果では,上記の第2の課題を明らかにするために,共通している部分については「86年調査(全てではない)」,あるいは「96年調査」の調査結果をも同時に提示している。なお,それぞれの調査の概要は表1のとおりである。
備考
本稿における「06年調査」については,平成17年度科学研究費補助金(基盤研究(C)番号17530385「企業の人事・組織構造施策が従業員の意識・行動に与える影響における研究」)の援助を受けている。
ISSN
03863069
NCID
AN00032897