岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 4 2014 岡山大学教師教育開発センター紀要 第4号 全文 (一括ダウンロード用) EN No potential conflict of interest relevant to this article was reported.
岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 4 2014 表紙・目次 EN No potential conflict of interest relevant to this article was reported.
岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 4 2014 インクルーシブ教育に対する高等学校教員の自己効力感 : 特別支援教育コーディネーターを対象とした質問紙調査の分析 1 5 EN Munehisa Yoshitoshi 10.18926/CTED/52283  本研究の目的は,高等学校教員のインクルーシブ教育に対する自己効力感を調査し,その実態と課題を明らかにすることである。2013年2月下旬,発達障害関係の研修会に参加した高等学校の特別支援教育コーディネーター(59 名)を対象に,「インクルーシブ教育に対する教員効力感尺度」(TEIP) を実施した。その結果,インクルーシブ教育に対する高等学校教員の自己効力感は必ずしも高い水準にはなかった。とくにインクルーシブ教育に関する動向の理解,個のニーズに対応するためのアセスメントや指導計画といった新たな教育課題の把握や支援方法に関する準備が十分ではないと感じられていた。昨今の国際的な動向をふまえ,多様な教育的ニーズのある生徒を柔軟に支えることのできる組織的な学校体制を早急に整え,教員が自己効力感をもって教育実践に取り組むための教員養成段階からの計画的で継続的な研修機会が必要となっていることを指摘した。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported. インクルーシブ教育 高等学校 自己効力感 特別支援教育コーディネーター
岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 4 2014 岡山大学におけるスクールボランティア事業の取組と課題 : 学生の意識調査の結果から 6 15 EN Daisuke Satoh Fumio Yamane Eiji Egi Kayoko Soda 10.18926/CTED/52284  岡山大学教師教育開発センターでは,学生が学校園等で教育活動支援を行うスクールボランティア事業に岡山県教育委員会や岡山市教育委員会等と連携し取り組んでいる。本学では「スクールボランティアビューロー」が調整役として学生に対して様々な支援を行っている。本論ではまず,スクールボランティア事業の取り組みについて概観し,現状課題として,手続き・情報発信におけるウェブサイト活用,学校園ニーズと学生シーズのマッチング支援,ボランティア登録学生に対するサポートの3点について指摘する。さらに,これらについて,平成25年度実施したスクールボランティア説明会に参加した学生に意識調査を実施した。その結果,ウェブサイトの活用について肯定的にとらえている一方で,マッチング支援や個に応じた学生サポートの必要性を強く感じていることが分かった。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported. スクールボランティア事業 学生の意識調査 ウェブサイト活用 マッチング支援 学生サポート
岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 4 2014 校長の認識にみる教育の情報化の現状と課題 16 25 EN Makiko Kanagawa Masayuki Fukumoto Takashi Yonezawa Hidehiro Suwa 10.18926/CTED/52285  本稿の目的は,校長を対象とした調査研究を通じて,教育の情報化の現状と課題に関する校長の認識を把握し,教育の情報化の推進に寄与しうる基礎的知見を得ることである。そのために,具体的には以下の点について検討した。@ ICT の利用に関する現任校や自身の現状に対する校長の認識,A学校全体としてICT の活用を進めていくための改善の必要性に対する校長の認識,B ICT の利用に関する現状認識の差異による改善の必要性に関する認識の差異,C教育の情報化を進めたり,ICT を活用したりするなかで,当初予想していなかった成果・効果,D教育の情報化を進めたり,ICT を活用したりするなかで,当初予想していなかった課題・問題。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported. 教育の情報化 ICT 校長 学校経営
岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 4 2014 ドイツ語圏の後期中等普通教育段階における物理教育 26 35 EN Kenji Tanaka Keita Tanaka 10.18926/CTED/52286  後期中等普通教育段階における物理教育を,ドイツ語圏(スイスドイツ語圏,リヒテンシュタイン,オーストリア,ドイツ)全体として,とりまとめてきた。後期中等普通教育段階である大学入学(通算13学年目)直前の4年間ないし2年間,ギムナジウムないしその終わりの教育段階において,教科物理が複数準備されている。履修単位数の幅は,2年間で0から4年間で14に達する。目標は,階層別に言及したり,3区分ないし5区分されている。内容は,指示の仕方,その区分数など,構成が様々であり,現代物理の量子論,相対論や宇宙物理を扱ったり,いわゆる非線形物理学で物理の学習を終える場合もある。結局,多様性を特徴とし,幅が広く,深いといってよいだろう。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported. ドイツ語圏 後期中等教育段階 普通教育 物理教育 学習指導要領
岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 4 2014 社会問題学習としての実践的態度形成 ―アメリカ中等後期カリキュラムユニット 『変化する世界の論争問題』を手がかりとして― 36 45 EN Kazunari Yokogawa Toshinori Kuwabara 10.18926/CTED/52287  本研究は,実践的態度形成を目指した社会問題学習のあり方をアメリカ中等後期段階のカリキュラム『変化する世界の論争問題』を手掛かりとして明らかにすることを目的としている。社会問題学習はこれまでも様々な学習論が提案されており,その有効性が示されてきた。しかし,社会問題を扱った学習は,教師による価値注入・態度形成に陥る可能性がある。本研究では,社会問題学習に関するこの課題を克服し,学習者自身の実践的態度形成を促す社会問題学習のあり方を,米国の優れた社会科教材の分析を通して明らかにした。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported. 社会科教育 社会問題学習 実践的態度形成 米国社会科 社会観
岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 4 2014 開かれた思想形成をめざす中等社会科の学習原理 : ホルト社会科第9学年 「比較政治システム」の概念探求過程に着目して 46 55 EN Kenta Shigenobu Toshinori Kuwabara 10.18926/CTED/52288  本研究は,アメリカ合衆国で1960年頃に開発された中等社会科教材ホルト社会科カリキュラムの分析から,概念探求学習の論理を解明するものである。概念探求学習の典型として,本研究では第9学年「比較政治システム」に着目し分析を行った。その結果,この教材は,当時の最新科学とされた比較政治学の成果を取り入れながらも,生徒が自らの社会と他の社会の政治制度を比較し,最終的には価値判断を通して概念を再構成させていることが明らかとなった。政治制度の比較を通してその背後にある価値を捉えさせるという学習原理は,概念探求過程が社会諸科学の成果としての理論・法則の獲得に留まるものではないことを示している。それは,むしろ概念を活用しながら,将来の社会のあり方を構想していく学習となっているのである。本研究によって,中等社会科を科学的な社会認識形成をふまえた開かれた思想形成をめざすものとして構想する手がかりを示すことができた。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported. 社会科教育 概念探求 思想形成 ホルト社会科 政治学習
岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 4 2014 心理教育サクセスフル・セルフ〞を活用した小学校低学年の親子コミュニケーション支援の試み 56 62 EN Yumiko Okazaki Mikayo Ando 10.18926/CTED/52289 本研究では,親子のコミュニケーション向上をねらいとして,子どもが学校で取り組んだ心理教育サクセスフルセルフ® に沿った親子で行うホームワークを作成し,その実践可能性について検討した。公立小学校1校の1年生46人とその保護者を対象に,2年間継続して行った。年間4回行う“サクセスフル・セルフ”の授業の2回目と4回目の終了後に,授業で取り組んだ内容に沿って親子コミュニケーションを図ることをねらいとした課題を,1 週間毎日,親子で行ってもらった。取り組みに対する親子其々の自己評価と感想を分析した結果,全ての親子が,1 週間の取り組みのうち5 日以上実践していた。感想分析から,親子の良好なコミュニケーションを育む機会になったと考えられた。以上より,今回の試みは,“サクセスフル・セルフ”を介した学校と家庭をつなぐ,実践可能な包括的取り組みになり得ると考えられた。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported. 心理教育 ホームワーク 親子関係 コミュニケーション 小学校
岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 4 2014 信頼関係の構築を促進する保育所保育士の保護者支援 63 71 EN Ayako Nakahira Noriko Baba Toshiyuki Takahashi 10.18926/CTED/52290  近年,核家族化やひとり親家庭の増加など,家庭の在り方は多様化している。家庭の在り方の変容を整理し,保育現場での保護者との関わりや対応について,事例を基に考察する。さらに,経験年数別における保育士のコミュニケーション能力について考察すると共に,保護者との信頼関係の構築を促進する保育士の望ましい保護者支援について考察する。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported. 保護者支援 コミュニケーション能力 信頼関係 保育所保育士
岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 4 2014 社会科授業における学力としての意欲の位置づけとその育成方法 : 社会改善をめざす意欲の向上を目標とする授業実践の分析を通して 72 81 EN Junki Koyama Toshinori Kuwabara 10.18926/CTED/52291  本研究は,社会科授業において到達目標である学力としての意欲がいかに位置づけられているか,そして,いかにそれを育成しようとしているかを,具体的な授業実践の分析を通して明らかにしようとするものである。分析の方法は,従来の社会科教育研究でよく用いられてきた演繹的なものではなく,帰納的な方法を採用した。それは,意欲の育成をめざしている授業実践を取り出して,それをできる限り授業者の意図にそって分析し,そこに見られる意欲育成の原理と方法を明らかにするというものである。  本研究では,社会の改善に寄与しようとする意欲の向上をめざした授業実践を事例とし,歴史教育者協議会に所属する小堀俊夫が実践した「国民から見た戦後」という単元を取りあげ分析・評価した。分析の結果,民衆の立場からの歴史教育を行うことで,社会改善に貢献したいという意欲を向上させていたことが明らかになった。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported. 社会科教育 意欲 社会科授業実践 歴史教育者協議会
岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 4 2014 全学教職課程の質保証に関する研究(2): 学生の平成24 年度の初年次プログラム前後における意識変容に着目して 82 89 EN Tomotaka Mishima Hiroshi Takahata Daisuke Goto Tsuyoshi Kashida Eiji Egi Kayoko Soda Masaru Kaga 10.18926/CTED/52292  岡山大学では,教師教育開発センターによる全学の教員養成教育の質保証に取り組んでいる。本学では,教育学部以外に在籍し,教員免許状の取得を志す学生(文学部,法学部,経済学部,理学部,工学部,農学部,環境理工学部,マッチングプログラムコース)を対象にした1年次の核になるプログラムとして「全学教職オリエンテーション」と「母校訪問」を設けている。本研究では,平成24年度にこれら2つのプログラムを受けた学生を対象にした事前事後によるアンケート調査結果に基づき,学生の意識変容を検討した。その結果,(1)教職志望度が上昇する傾向があるが,教員免許取得希望度や教員採用試験の受験意志は低下すること,(2)「教職観」に関する様々な意識が変容し,教職理解が深まるが,「4 つの力に対する自信」は部分的な変容であること,(3)「大学生活や将来への思い」に関して部分的であるがポジティブに変容していくこと,が主に示唆された。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported. 全学教職課程 全学教職課程初年次プログラム 全学教職オリエンテーション 母校訪問 学生の意識変容
岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 4 2014 L-café(ソーシャル・ラーニング・スペース/ 言語カフェ)における「スチューデント・ティーチャー」制度についての検証 90 96 EN Mariko Uzuka Junko Otoshi 10.18926/CTED/52293  平成25年5 月に岡山大学に新規オープンしたソーシャル・ラーニング・スペースL-café では,教員の教育・指導のもと同じ大学生(留学生や上級生)が学生に英会話やTOEFL 対策などを教えるスチューデント・ティーチャー制を大学内で初めての試みとして採用している。本稿では,その新しくユニークな試みについて,受講学生によるアンケート調査と教えている学生のインタビューを基に検証した。 アンケート結果分析では学生のST に対する認識として5つの因子を抽出し,更にその中から,学生の英語力実感に影響を与える2要因を特定した。5人のSTへのインタビューからは,レッスンを教え始めた動機や実際に教えてみた感想,今後について等ST 側からの視点も加え,教わる学生と教えるST 側双方向からの検証を試みている。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported. ソーシャル・ラーニング・スペース 言語カフェ スチューデント・ティーチャー ピアサポート
岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 4 2014 高度な専門性と実践的な指導を有する教師の育成プログラム 「教師力養成講座」の開発(5): 実践的指導力を有する教師の育成 97 106 EN Mikio Buto Kiyoshi Ogawa Seitaro Kobayashi 10.18926/CTED/52294  「教師力養成講座」の実施は,本年度で5年目を迎えた。採用試験に合格した学生は,昨今の教育現場で課題となっている学級崩壊,いじめ,不登校などの情報を耳にしたり,自分自身の指導力や経験の不足を自覚したりして,教壇に立つことへの不安感を強めている。一方,時代の流れの中で,教育現場や社会からは,即戦力としての新採用教員が求められている。この講座は,学校現場で実践されている前向きな取り組みをしっかりと伝えることで,学生の不安感を軽減し実践的指導力を高めることをねらいとして取り組んできた。少しずつ改善を図りながら歩んできた平成25 年度の本講座の内容を,受講者数や受講者のアンケートを手がかりにして振り返り,第6回講座までの内容を報告する。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported. 教師力 実践的指導力 教育課題 現場の教員 学生同士の討論
岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 4 2014 教職志望学生の指導のあり方(6): 教職相談室の利用の実態から 107 116 EN Kiyoshi Ogawa Mikio Buto Seitaro Kobayashi 10.18926/CTED/52295  教職相談室では主に教職志望の学生を対象に,教員採用試験に向けての指導を中心とした様々な相談活動を行っている。これまでは2名の教員で指導を行っていたが,今年度は新たに1名の教員が増員された。また,今年度新たな試みとして,夏季休業中の閉校期間中に3日間開室した。これらの結果,年間利用延べ人数が増加した。また,教員採用試験に最終合格した学生とそれ以外の学生では,教職相談室の利用回数に大きな差が見られた。採用試験に合格した学生の教職相談室の平均利用回数は19.68 回であったのに対して,1次試験のみ合格の学生は11.18 回,合格しなかった学生は2.98 回であった。更に,教員採用試験を受験する前年の12月以降の早い時期に利用開始した学生ほど合格率が高くなる傾向にあった。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported. 教職相談室 教員の増員 夏季休業中の開室 利用回数 利用開始月
岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 4 2014 全学日本語コースレベル設定とACTFL-OPI 117 122 EN Akemi Morioka Eri Banno Yukako Ucnimaru 10.18926/CTED/52296  岡山大学言語教育センターの全学日本語コースでは,初級から上級まで7レベルのクラスを提供しているが,このレベル設定の妥当性を検討するには外部基準に照らすことが適当と考え,そのひとつとして,ACTFL(American Council for Teaching of Foreign Languages) のOPI (Oral Proficiency Interview) を行った。ACTFL-OPI は様々な言語の「話す能力」測定法として確立され活用されているインタビュー方式の試験であり,ACTFL に認定されたテスターによってなされる。本稿では,全学日本語コース履修生を対象に行ったACTFLOPIの実施方法及び結果を報告し,全学日本語コースの各レベルと ACTFL-OPI の対応について述べる。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported. ACTFL OPI レベル設定
岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 4 2014 全学教職課程における「教職実践演習への取組」(2): 試行の成果と課題及び本格実施の実際 123 132 EN Tsuyoshi Kashida Hiroshi Takahata Tomotaka Mishima Eiji Egi Kayoko Soda Daisuke Goto Daisuke Sato Fumio Yamane Masaru Kaga 10.18926/CTED/52297  岡山大学では,平成25年度後期より本格実施する教職実践演習に向けて,独自で通年開講する教育学部を除く7課程認定学部と教師教育開発センター(以降,センター)が協同して準備を行っている。平成24年度後期に教育学部以外の教職希望学生を対象に15講からなる教職実践演習(以降,全学教職実践演習)の試行を実施した。試行は参加学生へのアンケート調査や授業担当者の反省会で得られた意見より,概ね期待された効果が得られた。一方,試行に参加した学生が教育実習後と比較し伸びているのか,必修科目になれば教職を目指さない学生が混じるため試行ほど成果が期待されないのではないか,等の課題が指摘された。試行の反省を基に,平成25年度前期には受講生向けに「全学教職実践演習ガイドブック」を,40 名近くの指導者向けに「全学教職実践演習ハンドブック」を作成した。本稿では試行の成果と課題及び本格実施の実際について報告する。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported. 全学教職実践演習 ガイドブック 自己課題
岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 4 2014 附属小学校における保健指導の展開 : 指導の実際を養護実習にいかす 133 142 EN Hiroe Honda Kazuaki Kitahara Mihoko Mito Hiroko Kamimura Hokuma Munakata Kayoko Miyamoto Shinichiro Monden 10.18926/CTED/52298  附属小学校において,日頃の保健室で児童との関わりから気づいた課題と体育科保健領域とのつながりを意識しながら,歯・口を題材に,からだの発育発達についての保健指導を行った。同時に,養護教諭養成をになう附属小学校として,保健指導に取り組む際のプロセスを明確にすることを目的に,実践の振り返りを行った。指導計画の作成から実践までの過程を,児童の学び,授業者の反省,学級担任の評価についてまとめ,保健指導の展開にいかす視点を検討したので報告する。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported. 養護教諭 保健指導 養護実習
岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 4 2014 保育者の学習障害幼児に対する理解 143 149 EN Rie Murakami (Yokouchi) Masafumi Yanagihara 10.18926/CTED/52299  本研究は,保育士が学習障害の行動特性をどのように認識しているのかを探ることを目的としたものであり,あわせて,その認識の仕方を規定する要因についても検討を加えた。発達検査や健康診査票の問診項目を参考にして作成した調査票を用い,将来学習障害の症状を呈すると思われる幼児が,在園中にどのような行動を示すかについて保育士に評定を求めた。得られた回答を用いてクラスター分析を行った結果,運動機能,行動抑制,言語理解,知的機能という4つのクラスターを抽出することができた。各クラスターの平均得点からは,保育者が知的機能の発達に関する行動特性を学習障害と結びつけて捉えていることが明らかになった。保育士の学習障害に関する知識,学習障害児との接触経験の有無,および経験年数は,いずれも行動特性の理解を左右するものではないと考えられた。 No potential conflict of interest relevant to this article was reported. 学習障害 早期発見 幼児 保育者
岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 4 2014 平成25年度 岡山大学教師教育開発センターの活動状況の概要 EN No potential conflict of interest relevant to this article was reported.
岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 4 2014 奥付 EN No potential conflict of interest relevant to this article was reported.
岡山大学教師教育開発センター Acta Medica Okayama 2186-1323 4 2014 裏表紙・英文目次 EN No potential conflict of interest relevant to this article was reported.